最終更新日:2023/6/21

(株)ユリーカ

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
長野県
資本金
2,400万円
売上高
(2022年12月)実績:4億円
従業員
60名
募集人数
6~10名

ユリーカは長野を拠点としてニアショアを行うソフトウェア開発企業です。

採用担当者からの伝言板 (2023/02/13更新)


こんにちは、ユリーカです。

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ご興味をお持ちになった方は、是非会社説明会へお越しください。

会社紹介記事

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長野県内と首都圏のパートナーとの連携を強化。単なるニアショア企業に留まることなく、業務系からウェブ系まで多様な分野のシステム開発を手掛け、成長を続ける。
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長野本社は、ショッピングセンターの3階にある。オフィスフロアから直結している屋上からは、北アルプスが一望できるという絶好のロケーション。

伝統と新しさ。都会と地方。両方の“いいとこどり”を実現できる会社です。

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UIターンに力を入れ始めてから、相談されることが増えたという青山社長。「長野で働くことに対する不安をなくしていきたい」と話す。

当社は1981年設立。私は2013年に父から引き継ぎ、社長に就任しました。
私は現在のユリーカには大きく2つの流れがあると考えています。1つは、父の時代から脈々と続く『伝統的なユリーカ』。県内の精密機器メーカー向けのソフトウェア開発から出発し、業務を支える生産管理や物流、会計、給与システム、さらにそこから派生して、主に製造業のお客様向けのシステム開発や製品開発支援を手掛けています。これは洋服に例えるなら、オーダーメード。昔は一着ずつ仕立てていましたが、現在は違いますよね。システムもそうなる中で、もう1つの流れとして『新しいユリーカ』が生まれています。それは、自分たちの冠で作り出す、サービスやプロダクト。これは国内だけではなく、世界を見据えた取り組みです。現状は約8対2くらいの割合ですが、今後は後者の新たなサービスやプロダクトを生み出すことに興味がある方に出会いたいと思っています。

働く場所として都会と地方を比較すると、どちらにも長所と短所はありますが、当社には、その両方の“いいとこどり”ができる環境があると思います。長野はアウトプットするには非常にいい場所。人と人との関係性が密で、距離がとても近く、困ったことがあれば、周りの方が助言してくれたり、適任者を紹介してくれたり、イベントを企画すれば、多くの方が集まり、何か1つ行動したことで起こるリアクションが見えやすいと思います。インプットするには、情報量や様々な事に触れることができる都会の方がいいですが、勉強会やセミナー、交流会に足を運んだりする積極性があれば、知識を得て身につけることはできると思います。
ほかにも家族を持ったときにどのように暮らしていくのかなど、東京は?長野は?と考えて不安を抱いている方もきっといますよね。今後、働く場所はどんどん自由になっていきます。当社は、バックオフィスの仕組みは全てオンラインでできるように整えており、サテライトオフィスを構える計画もあります。

<代表取締役・青山雅司>

会社データ

プロフィール

創業40年を経過し、新たな事業展開として長野県内と首都圏のパートナーとの強い連携に基づいて事業拡大を進めています。
単なるニアショア企業に留まることなく【成果物の品質向上】【業務系からWeb系に至るまで多様な分野のシステム開発】【ソリューション提供】を進めています。

「お客様と共に」
ユリーカは、塩尻地区を中心に県内と首都圏でお客様が利用するシステム開発を行っています。長野県の風土に根差した「品質」「やりきる力」が原動力です。
現在、お客様ニーズの多様化が進み、従来のシステム開発手法ではニーズにこたえることが難しくなってきています。
今、ユリーカでは、時代の変化、お客様ニーズの変化、求められる本質を正確に理解し、お客様がシステムを通じて目指すところを実現することが本当の「役立つシステム」への道であると信じて業務取り組んでいます。
お客様と共に歩んでいくこと、これがより良いシステムの提供に繋がると信じ、日々、誠実に業務に取り組んでいます。

「すべての努力は成長の源」
ユリーカは、お客様一社一社の業務に対応したシステムを請負で開発することをメインの業務とし「プロジェクト」と呼んでいます。
実際のプロジェクトは、ベテラン、若手を含めたプロジェクトチームを編成して進められていきます。チームには、ユリーカが培ってきた技術と知識が集結され、時には厳しい場面もありますが、基本的には「オープンで明るい雰囲気」で進められています。
メンバーから相互に教え学ぶことを通じて新しい技術や知識を吸収し「明日の自分」につながるようサポートし合う場でもあります。

事業内容
  • 受託開発
業務基幹システムの企画から開発、運用保守
新製品やサービスの企画、開発、運用
本社郵便番号 399-0702
本社所在地 長野県塩尻市大字広丘野村1688番地1 広丘ショッピングタウン(GAZA)3階
本社電話番号 0263-54-1390(代表)
設立 1981年5月6日
資本金 2,400万円
従業員 60名
売上高 (2022年12月)実績:4億円
主な取引先 セイコーエプソン(株)
エプソン販売(株)
エプソンアヴァシス(株)
(株)電通国際情報サービス
ソリッドワークス・ジャパン(株)
社会医療法人財団慈泉会 相澤病院
(株)エムイーエックステクノロジーズ
(株)NTTドコモ
クオリティソフト(株)
(株)ベイカレント・コンサルティング
ユニシスコーポレーションジャパン合同会社
リコージャパン(株)
NECソリューションイノベータ(株)
平均年齢 34.5歳
沿革
  • 1981年5月
    • ・(株)ユリーカ設立(東京、長野)信州精機(現:セイコーエプソン)向け、ソフトウェア開発
  • 1983年12月
    • ・長野事業所移転(長野県松本市本庄)
  • 1984年3月
    • ・本社移転(東京都渋谷区代々木)
  • 1984年10月
    • ・増資(資本金:1,200万円)
  • 1987年10月
    • ・長野事業所移転(長野県松本市本庄)
  • 1997年10月
    • ・諏訪開発センター開設(長野県諏訪市大和)
  • 1998年8月
    • ・増資(資本金:2,400万円)
  • 1999年10月
    • ・松本開発センター移転(長野県塩尻市広丘)
  • 2001年8月
    • ・アメリカ事業所開設(Torrance, CA 90503 U.S.A)
      ・香港地下鉄に導入したクーポン発行システムがアジアの代表的なSI事例であるとして「The 2nd Annual Intelligent 20 Awards 2001 in asia」を受賞
  • 2002年7月
    • ・アメリカ事業所移転(Brentwood, CA 90049 U.S.A)
  • 2006年6月
    • ・本社移転(東京都渋谷区代々木)
  • 2007年10月
    • ・新潟開発センター開設(新潟県新潟市米山)
  • 2010年3月
    • ・プロジェクト完了に伴い新潟開発センターと松本開発センターを合併
  • 2010年4月
    • ・プロジェクト完了に伴い諏訪開発センターと松本開発センターを合併
  • 2010年6月
    • ・プロジェクト完了に伴いアメリカ事業所と松本開発センターを合併
  • 2011年4月
    • ・企業・自治体向け健康増進ASPサービス「ウォーキングポイント」提供開始
  • 2013年10月
    • ・代表取締役に青山雅司就任
  • 2015年4月
    • ・長野本社(旧:長野事業所)を移転(長野県塩尻市広丘)
  • 2016年8月
    • ・情報セキュリティマネジメントシステム ISO27001:2013認証取得
  • 2017年4月
    • ・東京本社を移転(東京都新宿区西新宿)
  • 2018年9月
    • ・本店を移転(長野県塩尻市)
  • 2020年
    • 厚生労働省ユースエール認定(長野県内10社目)

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 11.1時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
1日1回ミーティングの時間を設け、研修課題の進捗確認や疑問点等の解説を行い、皆様がより理解や知識を深めてもらえるよう努めています。必要に応じて、システム開発に関する講義も行います。
はじめは座学が中心になりますが、ユリーカが「システム開発で大切にしていること」をまずは理解していただくことに重きを置いています。
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西大学、信州大学、日本大学、立命館大学、茨城大学
<大学>
愛知県立大学、愛知工科大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、静岡大学、静岡県立大学、首都大学東京、信州大学、諏訪東京理科大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、千葉県立保健医療大学、中央大学、中京学院大学、東海大学、東京外国語大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社女子大学、富山大学、長野大学、長野県立大学、南山大学、法政大学、松本大学、山梨大学、山梨県立大学、立教大学、立正大学
<短大・高専・専門学校>
上田情報ビジネス専門学校、エプソン情報科学専門学校、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、岐阜市立女子短期大学、名古屋工学院専門学校、新潟高度情報専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、松本情報工科専門学校、松本大学松商短期大学部

採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年 2022年
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大卒    ー    2名    2名   4名
短大卒  1名   1名    1名  1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 1 5
    2021年 2 1 3
    2020年 2 1 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 5
    2021年 3
    2020年 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

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