最終更新日:2023/9/6

(株)阿波銀行

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 銀行(地銀)

基本情報

本社
徳島県
資本金
234億円(東証プライム市場上場)
財務指標
預金残高/3兆3,911億円 貸出金残高/2兆1,696億円 自己資本比率/11.21%(連結) <2023年3月31日現在>
従業員
1,320名<2023年3月31日現在>

徳島だけでなく関東・関西にも積極的に事業展開しており、若手行員が活躍。

学生のみなさまへ (2023/02/13更新)

阿波銀行に興味をお持ちいただき、ありがとうございます。
幅広い銀行の仕事の「面白さ」や「やりがい」について、会社説明会等でご紹介しています。
ぜひご参加ください。

会社紹介記事

PHOTO
本店(徳島市)

会社データ

プロフィール

当行は1896年の創業以来123年の歴史を重ねてきました。地域のリーディングバンクとしての責務を果たすべく、今後とも「堅実経営」を経営の全てにわたる理念として、良き伝統を守りつつ、未来に挑戦し続けます。
【行是】:堅実経営
1.原理・原則に基づき、信用を重んじた経営を行います。
2.良き伝統を守り、未来に挑戦する経営を行います。

【経営方針】
■信用の重視
銀行経営の本分は、お客さまや社会からの信用です。永年の歴史の中で築いてきた信用と信頼をより強固なものに積み重ねるため、当行は、常に経営の効率化に努め、経営体質の強化を図ってまいります。
■地域への貢献
地域社会の発展なくして当行の発展はありません。当行は、地域産業の育成、地域文化の振興など、積極的に地域に関わり、地域社会の豊かさを創造してまいります。
■お客さま第一
お客さまから愛され、信頼されることが企業存立の基本です。当行は、お客さまの満足を向上するCS経営に徹してまいります。
■人材の育成
経営上、最も大切な要素は人です。当行は、挑戦意欲を持ち、社会の変化や時代の要請を先取りする、活力あふれた人材の育成を図ってまいります。
■進取の精神
経営は、変化への対応と創造することです。また、いかに迅速にかつ的確に時代の流れをとらえるかが最大の課題です。当行は、自ら進んで新しい課題に取り組み、未来に挑戦する精神を備えてまいります。

事業内容
■お客さまのニーズにお応えするコンサルティング業務
銀行の仕事は、地域社会ひいては日本経済の発展に貢献するという非常に大きな使命を負っており、そのため銀行員に求められる役割はますます大きくなっています。
当行では法人のお客さまには事業継承や国際業務、経営相談等、個人のお客さまには資産運用や相続対策等、お客さまの課題解決に向けた取組みをバックアップしております。
■関東・関西へも積極的に展開
徳島の発展をめざす一方で、古くから東京・関西など徳島県外にも積極的に事業展開しています。
関西地区には9店舗、また2021年10月には代々木支店を開設し、関東地区には6店舗のネットワークを有し、徳島のみならず都市部での中小企業への営業体制も強化しております。
本社郵便番号 770-8601
本社所在地 徳島県徳島市西船場町2-24-1 
本社電話番号 088-656-7723
設立 1896年6月21日
商号変更 1964年10月
資本金 234億円(東証プライム市場上場)
従業員 1,320名<2023年3月31日現在>
財務指標 預金残高/3兆3,911億円
貸出金残高/2兆1,696億円
自己資本比率/11.21%(連結)
<2023年3月31日現在>
代表者 代表取締役頭取 福永 丈久
事業所 103店舗※店舗内店舗含む
(徳島83、東京5、神奈川1、大阪6、兵庫3、岡山1、香川2、愛媛1、高知1)
<2023年3月31日現在>
沿革・経営方針 当行は地元徳島のみならず広く関西地区をも地盤とする地方銀行として明治29年の創業以来、歴史を重ねてきました。激変する金融環境の中で、卓越した価値を提供し、地域・お客さまと成長していく良きパートナーをめざします。
また、地域のリーディングバンクとしての責務を果たすべく、今後とも行是「堅実経営」を経営の全てにわたる理念として、良き伝統を守りつつ、未来に挑戦し続けます。
当行の特徴 ■お客さまからの高い支持
2021年9月末における当行の徳島県内シェアは、貸出金46.06%、預金40.41%と共に高いシェアを誇っています。また、徳島県内のメインバンクシェアは56.00%で首位です。(東京商工リサーチ「2022年メインバンク調査」より)

■関東・関西へも積極的に展開
このように地元徳島の発展をめざす一方で、古くから東京・大阪など徳島県外にも積極的に事業展開しています。(徳島へのUターン後も、東京・関西エリアでの活躍の機会があります。)

■徹底したリレーションシップバンキング
当行は県外店舗においても、どのような金融環境の変化にも「Face to Face」によるお客さまとの信頼関係構築に徹した営業を貫き、高い存在感を示しています。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 64名 29名 93名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 64名 5名 69名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
当行は「人材の育成」を経営方針のひとつに掲げ、行員の能力開発を積極的に行っています。
「長期人材育成計画」に基づいて、新入行員から支店長に至るまで行内・外の各種研修会を通じて、お客さまから信頼され、お客さまのニーズにお応えできる行員づくり(社員育成)に取り組んでいます。

【行内】階層別集合研修、職務別集合研修 ほか
【行外】海外トレーニー、中小企業大学校(中小企業診断士養成課程)、FP養成スクール、メガバンクトレーニー、地銀協 ほか

入行後は、当行研修所において新入行員研修を実施しています。ここでは、当行の行是・経営方針や経営計画にはじまり具体的な業務まで幅広く理解を深めていただきます。同時に、同期入行者との絆を深めていただく絶好の機会となっています。
自己啓発支援制度 制度あり
セルフアドバンス制度をはじめ各種支援を行っています。
通信講座・検定試験・資格試験等の取得状況をポイント化し、獲得に応じてギフトカードを交付しています。
メンター制度 制度あり
当行では「チューター制度」をとっており、入行後最初の配属店では、基本的な仕事は先輩を通じて教わります。
また「メンター制度」も導入しており、業務外でも相談できる環境を作っています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
階層別研修等でキャリアコンサルティングを実施しています。
社内検定制度 制度あり
銀行業務検定等を実施しています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、岡山大学、神戸大学、徳島大学、広島大学、同志社大学
<大学>
筑波大学、東京女子大学、日本大学、明治大学、法政大学、一橋大学、中央大学、早稲田大学、青山学院大学、成蹊大学、慶應義塾大学、神奈川大学、横浜国立大学、横浜市立大学、名古屋市立大学、都留文科大学、同志社大学、同志社女子大学、立命館大学、龍谷大学、大阪府立大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都産業大学、京都女子大学、大阪大学、近畿大学、大阪経済大学、大阪市立大学、大阪樟蔭女子大学、甲南女子大学、甲南大学、国士舘大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、神戸大学、武庫川女子大学、兵庫県立大学、和歌山大学、岡山大学、岡山理科大学、下関市立大学、広島大学、鳥取大学、徳島大学、徳島文理大学、四国大学、香川大学、高知大学、愛媛大学、松山大学、北九州市立大学、長崎県立大学
<短大・高専・専門学校>
専門学校徳島穴吹カレッジ、専門学校穴吹ビジネスカレッジ、四国大学短期大学部

採用実績(人数)          2019年 2020年 2021年
-------------------------------------------------------
総合職       25名  26名  25名
エリア総合職    38名  31名  24名   


  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 24 35 59
    2021年 20 29 49
    2020年 23 34 57
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 49
    2020年 57
    2019年 63
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 3
    2020年 11
    2019年 19

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