最終更新日：2022/8/14

(株)学究社（進学塾ena、新宿美術学院、新宿セミナー）【東証プライム上場】

上場企業

業種

教育
商社（教育関連）
専門コンサルティング
芸術関連
学校法人

基本情報

本社: 東京都

資本金: 12億1,635万円

売上高: 112億8,957万円　※2021年3月期

従業員: 2,330名（正社員550名）　※2021年3月末時点

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

競争激化の教育業界内で独自戦略を持つ学究社。コロナ渦でも増収増益、新校舎展開やDXにも積極的！成長中の会社です。

会社紹介記事

小規模なクラスならではの、生徒との距離の近さを大切に、授業内外問わずコミュニケーションを密にとり、学力面だけでなく人間的成長をも促す指導をしている。教育業界に改革を起こすべく、働きやすい環境作りに力を注ぎ続けている。社員同士の交流も多く、柔軟な社風も学究社の魅力のひとつ。

: 小規模なクラスならではの、生徒との距離の近さを大切に、授業内外問わずコミュニケーションを密にとり、学力面だけでなく人間的成長をも促す指導をしている。

: 教育業界に改革を起こすべく、働きやすい環境作りに力を注ぎ続けている。社員同士の交流も多く、柔軟な社風も学究社の魅力のひとつ。

教育業界再編の波に乗り、教育の高みを目指しています。

塾の経営は、すべて"人"が行う「教育」という行為をなりわいとしています。だからこそ、生徒・保護者・社員、誰と接するときも「人間尊重」という理念を大切にしています。	■地域独占戦略から、首都圏全域開校へ今日まで学究社は、徹底した地域独占戦略を行ってきました。当初は人口約400万人の三多摩地区に限定した校舎展開を行い地域の生徒や保護者から圧倒的な信頼を獲得。さらには1998年、中高一貫教育制度の制定に伴い学究社は、従来の私立中学受験向けのビジネスモデルから都立中高一貫校向けへと事業転換を推し進めました。そしていま、「首都全域、開校」をスローガンに順調に校舎を展開しています。単に規模の拡大を図るだけではなく学究社は総資本利益率-ROA-において業界1位を誇っています。これは、いかに効率的に利益を生み出せているかを測る指標です。自己資本利益率-ROE-についても業界1位であり、優良な財務体質でもあります。これらの水準が認められ、2015年11月には東証一部市場へ上場を果たしました。 (2021年2・3月期ROA・ROEランキング日本経済新聞社調べ) ■生徒と真剣に向き合う小規模クラス制なので、生徒一人ひとりに目を行き届けられます。校舎に講師室がないのも、生徒との距離が近い理由の一つ。さらに、学究社は合宿場を所有しており、大自然の中で集合学習を行っています。動物や植物との触れ合いを通じ学力面だけでなく自立心や感受性を育む人間的教育を実践。生徒と多面的に関わっていく中で、彼らにとっての「心のふるさと」になりたいと考えています。 ■人間尊重を追求したゆえの働きやすい環境づくり “人間尊重”の考えのもと、社員にとっては「働きやすい環境づくり」を推進しています。例えば、学究社では転居を伴う異動がなく、残業も禁止されています。また、「風通しの良さ」が自慢で、役員との距離が近く、若手でも意見を言いやすい環境で、良い意見はすぐに全体へ共有し、取り入れる慣習があります。授業や校舎運営においては「自由度の高さ」が特徴で、自分で工夫しながら校舎を自分の色に染めることができることもやりがいの一つ。もちろん単独で仕事をするのではなく、ブロックや地区ごとに上長がフォローする体制をとっていますので、先輩のサポートを受けながら、安心してチャレンジできる環境が整っています。評価においては、実力次第で昇進できる社風です。塾の成果は現場社員が居るからこそという考えから労働分配率が高い傾向にあり、初任給も高い水準にあります。

塾の経営は、すべて"人"が行う「教育」という行為をなりわいとしています。だからこそ、生徒・保護者・社員、誰と接するときも「人間尊重」という理念を大切にしています。

■地域独占戦略から、首都圏全域開校へ

今日まで学究社は、徹底した地域独占戦略を行ってきました。
当初は人口約400万人の三多摩地区に限定した校舎展開を行い
地域の生徒や保護者から圧倒的な信頼を獲得。
さらには1998年、中高一貫教育制度の制定に伴い
学究社は、従来の私立中学受験向けのビジネスモデルから
都立中高一貫校向けへと事業転換を推し進めました。
そしていま、「首都全域、開校」をスローガンに
順調に校舎を展開しています。
単に規模の拡大を図るだけではなく
学究社は総資本利益率-ROA-において業界1位を誇っています。
これは、いかに効率的に利益を生み出せているかを測る指標です。
自己資本利益率-ROE-についても業界1位であり、
優良な財務体質でもあります。
これらの水準が認められ、2015年11月には東証一部市場へ上場を果たしました。
(2021年2・3月期ROA・ROEランキング日本経済新聞社調べ)

■生徒と真剣に向き合う

小規模クラス制なので、生徒一人ひとりに目を行き届けられます。
校舎に講師室がないのも、生徒との距離が近い理由の一つ。
さらに、学究社は合宿場を所有しており、大自然の中で集合学習を行っています。
動物や植物との触れ合いを通じ
学力面だけでなく自立心や感受性を育む人間的教育を実践。
生徒と多面的に関わっていく中で、
彼らにとっての「心のふるさと」になりたいと考えています。

■人間尊重を追求したゆえの働きやすい環境づくり

“人間尊重”の考えのもと、
社員にとっては「働きやすい環境づくり」を推進しています。
例えば、学究社では転居を伴う異動がなく、残業も禁止されています。
また、「風通しの良さ」が自慢で、役員との距離が近く、若手でも意見を言いやすい環境で、良い意見はすぐに全体へ共有し、取り入れる慣習があります。
授業や校舎運営においては「自由度の高さ」が特徴で、
自分で工夫しながら校舎を自分の色に染めることができることもやりがいの一つ。
もちろん単独で仕事をするのではなく、
ブロックや地区ごとに上長がフォローする体制をとっていますので、
先輩のサポートを受けながら、安心してチャレンジできる環境が整っています。
評価においては、実力次第で昇進できる社風です。
塾の成果は現場社員が居るからこそという考えから
労働分配率が高い傾向にあり、初任給も高い水準にあります。

会社データ

事業内容	■進学塾enaの運営【集団指導】ena（東京・神奈川・埼玉）【個別指導】個別ena（東京・神奈川）【看護・医療系受験指導】ena新セミ（東京・神奈川・埼玉・千葉・栃木・宮城）【芸大・美大受験指導】ena新美（東京）【オンライン集団指導】enaオンラインclass 【オンライン家庭教師】家庭教師Camp 【オンライン個別指導】個別教師Camp ※ena都立中合格実績No.1 　2021年度入試では、都立中10校定員（一般枠）に対するena占有率はなんと50％超え！　http://www.ena.co.jp/success/ ※当社調べ ■清里合宿場・富士山合宿場の設置・運営大自然の中の合宿施設全国の学習塾の需要の約3割を占めている「東京」において極限までシェアを高めること。この目標に向け、積極的な校舎展開をしています。

事業内容

■進学塾enaの運営
【集団指導】ena（東京・神奈川・埼玉）
【個別指導】個別ena（東京・神奈川）
【看護・医療系受験指導】ena新セミ（東京・神奈川・埼玉・千葉・栃木・宮城）
【芸大・美大受験指導】ena新美（東京）
【オンライン集団指導】enaオンラインclass
【オンライン家庭教師】家庭教師Camp
【オンライン個別指導】個別教師Camp

※ena都立中合格実績No.1
　2021年度入試では、都立中10校定員（一般枠）に対するena占有率はなんと50％超え！
　http://www.ena.co.jp/success/
※当社調べ

■清里合宿場・富士山合宿場の設置・運営
大自然の中の合宿施設

全国の学習塾の需要の約3割を占めている「東京」において極限までシェアを高めること。この目標に向け、積極的な校舎展開をしています。

本社郵便番号	151-0053
本社所在地	東京都渋谷区代々木1-12-8
本社電話番号	03-6300‐5311
創業	1972年
設立	1976年
資本金	12億1,635万円
従業員	2,330名（正社員550名）　※2021年3月末時点
売上高	112億8,957万円　※2021年3月期
売上高推移	109億2,084万円（2020年3月期） 105億6,862万円（2019年3月期） 103億414万円（2018年3月期） 99億2,461万円（2017年3月期） 97億1,168万円（2016年3月期）
事業所	◆本社／〒151-0053 東京都渋谷区代々木1-12-8 ◆校舎／国内は東京を中心に200以上の校舎を展開　　　 ※詳細はenaホームページの校舎ガイドにて　www.ena.co.jp
関連会社	◆(株)インターエデュ・ドットコム ◆GAKKYUSHA U.S.A.Co.,LTD. ◆GAKKYUSHA CANADA Co.,LTD. ◆GAKKYUSHA SINGAPORE PTE.LTD. ◆(株)学究社帰国教育 ◆ENA EUROPE GmbH
平均年齢	39歳　※2021年3月末時点
学究社の合格実績	★enaは都立中・都立高の合格実績が抜群！東京都の都立高校復権への取組みと、経済的な不況下で、授業料負担のない都立中・高への関心が高まっています。学究社では数年前からこの傾向に注目し、入試対策へ注力してきました。教師は教科研修で入試知識と授業力を高め、本部は広告宣伝でそのメリットを広く発信。その結果、2019年度入試では、都立中11校全ての学校の合格者数がNo1となりました。都立中全11校、都立高進学指導重点校（日比谷・西・国立・戸山・青山・立川・八王子東）において、高いシェアを誇っています。 ≪2021年度中学入試≫ ena史上最高合格者数を大幅更新！都立中927名合格（昨年823名）都立小石川中　　　　71名合格（定員160名／占有率44％）都立武蔵高附属中　　112名合格（定員160名／占有率70％）都立立川国際中　　　 113名合格（定員160名／占有率71％）都立三鷹中　　　　　 101名合格（定員160名／占有率63％）都立富士高附属中　　92名合格（定員160名／占有率58％）都立南多摩中　　　　86名合格（定員160名／占有率54％）都立大泉高附属中　　81名合格（定員120名／占有率68％）都立白鴎高附属中　　73名合格（定員160名／占有率46％）都立桜修館中　　　　68名合格（定員160名／占有率43％）区立九段中　　　　　 66名合格（定員160名／占有率41％）都立両国高附属中　　64名合格（定員120名／占有率53％） ≪2021年度都立高校入試≫ 進学指導重点校　　　357名合格都立日比谷高　　　　　41名合格都立国立高　　　　　　61名合格都立西高　　　　　　 44名合格 ≪2021年度芸大・美大入試≫ 多摩美術大　　　　　 316名合格武蔵野美術大　　　　324名合格 ≪2021年度看護医療系入試≫ 国公立大　　　　　　 130名合格上智大　　　　　　　 7名合格聖路加国際大　　　　 37名合格日本赤十字看護大　　 83名合格北里大　　　　　　　 20名合格順天堂大　　　　　　 66名合格 ※当社調べ
沿革	1972年東京都国立市に「国立学院」を創立 1976年 (株)学究社を設立 1985年社団法人日本証券業協会の承認により、業界で初めて株式を店頭登録（現東京証券取引所JASDAQ） 1991年最難関校受験のための専門塾「ENA」を開校 1996年「ENA」と「ENA-KG国立学院予備校」を「ena」に改称・統一 2008年 (株)進学舎の全株式を取得 2011年「進学舎」を「ena」に統一 2012年看護医療系総合予備校の「新宿セミナー」、芸大美大受験予備校の「新宿美術学院」の営業譲受け 2015年東京証券取引所市場第二部への市場変更東京証券取引所市場第一部指定 2016年本社を東京都渋谷区代々木1丁目12番8号に移転 2019年 (株)市進ホールディングス株式の追加取得により持分法適用関連会社化

働き方データ

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	4名	7名	11名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	4名	0名	4名
	2020年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 10.7%
  （75名中8名）
- 2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ■期間入社後1年間 ■内容入社後は1つの校舎・部署に配属となり、その校舎・部署に軸足を置き先輩社員のもとでOJT研修を受けながら、曜日によっては入試の知識やマナーを学ぶ座学研修や、授業研修、パソコンを使ってのシステム研修などいろんな研修を受けていただきます。研修期間終了後も、週1回の部門ごとの研修会や、校舎運営などのスキルアップ研修を用意しています。他にも定期的に複数学年が集まるイベントを社内公式行事として行い、横と縦のつながりを深くすることで、相談・フォローのしやすい環境づくりをしています。また、授業においては毎回の授業の板書案・指導ポイント・映像授業が共有されますので、講師未経験者も安心してチャレンジしてください。
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度あり ■ブラザー・シスター制度新入社員につき、人事部社員が1名ずつブラザー・シスターとしてサポートする制度です。気軽に仕事の相談や悩みを打ち明けられるように、また、ご自身の希望やライフイベントに合わせてのキャリアアップをかなえられるように支援しています。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

過去3年間の新卒採用者数


2020年	18名	17名	35名
2019年	32名	14名	46名
2018年	33名	15名	48名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2020年	7名
2019年	14名
2018年	17名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2020年	35名
2019年	46名
2018年	48名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞青山学院大学、茨城大学、慶應義塾大学、高知大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、法政大学、山梨大学＜大学＞青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪教育大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、盛岡大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学その他
前年度の採用実績(人数)	2021年度21名 2020年度35名 2019年度46名
前年度の採用実績(学部・学科)	理工学部、理学部、農学部、工学部、文学部、教育学部、経済学部、経営学部、教養学部、生命科学部、法学部、商学部、政治経済学部、現代心理学部、社会科学部、美術学部、都市教養学部、人間科学部

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
青山学院大学、茨城大学、慶應義塾大学、高知大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、法政大学、山梨大学
＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪教育大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、盛岡大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

その他

前年度の採用実績(人数)

2021年度21名
2020年度35名
2019年度46名

前年度の採用実績(学部・学科)

理工学部、理学部、農学部、工学部、文学部、教育学部、経済学部、経営学部、教養学部、生命科学部、法学部、商学部、政治経済学部、現代心理学部、社会科学部、美術学部、都市教養学部、人間科学部