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最終更新日:2022/8/14
塾の経営は、すべて"人"が行う「教育」という行為をなりわいとしています。だからこそ、生徒・保護者・社員、誰と接するときも「人間尊重」という理念を大切にしています。
■地域独占戦略から、首都圏全域開校へ今日まで学究社は、徹底した地域独占戦略を行ってきました。当初は人口約400万人の三多摩地区に限定した校舎展開を行い地域の生徒や保護者から圧倒的な信頼を獲得。さらには1998年、中高一貫教育制度の制定に伴い学究社は、従来の私立中学受験向けのビジネスモデルから都立中高一貫校向けへと事業転換を推し進めました。そしていま、「首都全域、開校」をスローガンに順調に校舎を展開しています。単に規模の拡大を図るだけではなく学究社は総資本利益率-ROA-において業界1位を誇っています。これは、いかに効率的に利益を生み出せているかを測る指標です。自己資本利益率-ROE-についても業界1位であり、優良な財務体質でもあります。これらの水準が認められ、2015年11月には東証一部市場へ上場を果たしました。(2021年2・3月期ROA・ROEランキング 日本経済新聞社調べ)■生徒と真剣に向き合う小規模クラス制なので、生徒一人ひとりに目を行き届けられます。校舎に講師室がないのも、生徒との距離が近い理由の一つ。さらに、学究社は合宿場を所有しており、大自然の中で集合学習を行っています。動物や植物との触れ合いを通じ学力面だけでなく自立心や感受性を育む人間的教育を実践。生徒と多面的に関わっていく中で、彼らにとっての「心のふるさと」になりたいと考えています。■人間尊重を追求したゆえの働きやすい環境づくり“人間尊重”の考えのもと、社員にとっては「働きやすい環境づくり」を推進しています。例えば、学究社では転居を伴う異動がなく、残業も禁止されています。また、「風通しの良さ」が自慢で、役員との距離が近く、若手でも意見を言いやすい環境で、良い意見はすぐに全体へ共有し、取り入れる慣習があります。授業や校舎運営においては「自由度の高さ」が特徴で、自分で工夫しながら校舎を自分の色に染めることができることもやりがいの一つ。もちろん単独で仕事をするのではなく、ブロックや地区ごとに上長がフォローする体制をとっていますので、先輩のサポートを受けながら、安心してチャレンジできる環境が整っています。評価においては、実力次第で昇進できる社風です。塾の成果は現場社員が居るからこそという考えから労働分配率が高い傾向にあり、初任給も高い水準にあります。
全国の学習塾の需要の約3割を占めている「東京」において極限までシェアを高めること。この目標に向け、積極的な校舎展開をしています。
<大学院> 青山学院大学、茨城大学、慶應義塾大学、高知大学、埼玉大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、法政大学、山梨大学 <大学> 青山学院大学、茨城大学、大阪大学、大阪教育大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、学習院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成城大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、盛岡大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
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