最終更新日:2023/2/2

(株)JR東日本商事【JR東日本グループ】

業種

  • 商社(複合)
  • 商社(文具・OA関連・日用品)
  • リース・レンタル
  • 損害保険
  • 通販・ネット販売

基本情報

本社
東京都
資本金
5億6,000万円
営業収益
165億円(2022年3月)※収益認識会計基準適用
従業員
457名(2022年4月1日現在)

多様な商材・サービスやソリューションを提供し、お客さまの課題を解決しています!

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会社紹介記事

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資材調達・リース・卸売・商品開発・通信販売・保険など扱う商材の分野・種類が多いことが特徴!
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JR東日本グループの商社として、時代の変化にあわせて様々な価値を創造し、お客さまの課題を解決しています。

Good for Everyone~ヒトを起点とした心豊かな生活の実現を目指して~

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私たちは、JR東日本グループの基幹商社として、三方良し(売り手良し、買い手良し、世間良し)の概念のもと、当社だけではなく、お客さま、社会全体のみならず社員も満足できる商社を目指しています。

会社データ

事業内容
● 鉄道資材事業
JR東日本から業務の委託を受け、JR東日本や鉄道関係会社向けに鉄道資材の調達を行っています。JR東日本の「究極の安全」の追求・安定輸送等を支えるとともに、コストダウンに貢献しています。


● ビジネスソリューション事業
<リース・レンタル>
リース及びレンタルの各メリットを踏まえたソリューション提案、スケールメリットによるコスト低減、ワンストップでのサービス、レンタル会社の選定など、お客さまの課題にお応えするサービスを提供しています。

<購買システム・オフィスソリューション>
購買実態の調査、調達戦略の立案、条件交渉など、適正購買を支援しています。また、機能面・デザイン面に優れた什器の調達や、適正なOA機器配置の提案など、人材力を生かすオフィス環境をコーディネートしています。

<制服>
多種多様なフィールドで着用するユニフォームの提案を行い、顧客イメージ向上に貢献します。また独自の制服管理システムやリサイクル推進のノウハウ提供により、付加価値の高いサービスを実現しています。


●コンシューマー商品事業
<鉄道グッズ>
鉄道グッズを仕入れ、直営店やEコマースで展開する「TRAINIART」での販売、雑貨店への卸売を行っています。オリジナル商品の開発も行っており、デザインと機能にこだわった鉄道グッズや「Suicaのペンギングッズ」を開発しています。

<酒類>
駅の売店や飲食店向けに、ビールや日本酒、輸入ワインなど様々な酒類を取扱っています。

<地産品(のもの)>
地域活性化に貢献するため、各地の地産品を、直営店「のもの」やECショップ「お取り寄せきっぷ」、駅構内での産直市・小規模マルシェで販売するなど、生産者へ新しい販売チャネルを提供しています。また、地産品の掘り起こしや地元生産者との商品の共同開発も行っており、「おやつTIMES」や「とれまる」といったオリジナル商品を展開しています。

<Eコマース>
JR東日本のECモール「JRE MALL」を中心に、ECショップを出店し、様々な商品を販売しています。また、事業ノウハウや後方インフラを活用して、物流やシステム・画面製作など他社の運営サポートも行っています。


● 保険代理店事業
JR東日本で働く社員やご家族の安心を支えたり、グループ会社が事業上で発生するリスクに対応するため、様々な保険商品をを取扱っています。
本社郵便番号 151-0053
本社所在地 東京都渋谷区代々木二丁目2番2号 JR東日本本社ビル11階
本社電話番号 03-5371-2076
設立 1988年9月13日
資本金 5億6,000万円
従業員 457名(2022年4月1日現在)
営業収益 165億円(2022年3月)※収益認識会計基準適用
営業収益推移 2021年度 165億円  ※収益認識会計基準適用
2020年度 341億円
2019年度 402億円
事業所 本社…東京(最寄り駅:JR新宿駅)
支店…高崎・水戸・千葉・仙台・盛岡・秋田・新潟・長野
株主構成 東日本旅客鉄道(株) 100%
出資主要会社 (株)JR東日本ライフサービス
EJRT ASIA (SINGAPORE) PTE. LTD.
(株)JR東日本ネットステーション

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修、JR東日本グループ会社研修、専門知識研修、海外研修、コンプライアンス・法令研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 6 9 15
    2021年 6 7 13
    2020年 7 7 14

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
首都大学東京、信州大学、立教大学、法政大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、桜美林大学、大阪経済大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、首都大学東京、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、玉川大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、獨協大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)       2019年 2020年 2021年
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大学院卒   ―   1名   ―
大学卒   11名  13名  13名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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