最終更新日:2022/5/17

(株)中日新聞社

業種

  • 新聞

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
3億円
売上高
1,076億3,926万円(2022年3月期) 1,076億732万円(2021年3月期)
従業員
2,783名(うち女性705名)※2022年1月現在

「世界の動き 身近な話題」を届ける。地域とともに生きる 中日新聞社 です。

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会社紹介記事

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中部・首都圏の4本社3支社で中部地区の主読紙・中日新聞をはじめ、7銘柄の日刊・週刊新聞を発行する多極発信型メディアです。発行部数は業界第3位を誇ります。
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ゴッホ展など国際的な美術展や「大相撲名古屋場所」「名古屋ウィメンズマラソン」など、大型イベントも積極的に展開。関連事業として「ジブリパーク」の開業準備も。

社長あいさつ

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代表取締役社長 大島宇一郎

インターネットやソーシャルメディアを通じて大量の情報が飛び交う今、生活は飛躍的に便利になりました。そのなかには不確かな情報も紛れこむようになり、社会を惑わすほどにもなっています。私たちは、丹念な取材に基づいた記事や熟慮された論説の重要性が高まっていると信じています。

中日新聞社は、中部から北陸、関東という日本の中心で7銘柄の新聞を発行し、20人近い数の特派員が北米、欧州、アジア各国に常駐しています。政治、経済、海外情勢、社会問題にとどまらず、科学やスポーツ、地域で暮らす人の生活まで幅広く取り上げているため、多くの活躍の場があります。

営業面でも、NIEなどの新聞普及活動や名古屋ウィメンズマラソン、大相撲名古屋場所をはじめとしたスポーツイベント、展覧会などの文化事業も数多く展開しています。デジタル分野でも中日ドラゴンズ情報、東京新聞電子版などのサービスを次々に投入してきました。また中日グループとしては、ジブリパークの開業準備、栄地区の再開発などにも注力。新聞を核とした中日新聞の事業範囲は拡大しています。

私のモットーは常に明るくあること。活発な雰囲気の中、意見・アイデアを出し合ってほしいと願っています。編集職なら読み応えのある紙面づくり。ビジネス職なら効果の高い企画立案。総合技術職なら利便性の高い効率的な設備構築。好奇心と創造性を生かしたい人にはふさわしい職場ばかりです。

当然ですが、新聞は毎日違う紙面内容です。日々、新製品をつくっているといってもいいでしょう。それだけ一人ひとりが活躍するチャンスが多いと思いませんか。みなさんが、多彩なフィールドをさらに明るく照らしていただける日を楽しみにしています。

会社データ

事業内容
日刊新聞・週刊新聞・書籍の発行、各種事業、中日文化センターの運営など 。
銘柄7紙の総発行部数は290万部を超え、業界第3位。

また「中日プラス」、「東京新聞電子版」、「中日新聞電子版」、「中日新聞@スクール」、「中日Bizナビ」などのデジタルサービスにも注力しています。

地域の活性化や発展につながる文化、スポーツなどのイベントを全社で年間約1万2,000件、主催・後援。国際的な美術展や「大相撲名古屋場所」「名古屋ウィメンズマラソン」など大型イベントも開催。

中日グループに目を向けると、2022年秋オープンの「ジブリパーク」や栄地区の再活用など、新規事業展開にも力を入れています。

【発行紙面紹介】

「中日新聞」は東海3県で役70%のシェアを占め、中部圏のリーディングペーパーとして、外報面などグローバルな話題から、地域のきめ細かな情報までを多面的に取り上げています。

「東京新聞」にはニュースの深層を追う「こちら特報部」、激動する東京の今を伝える「TOKYO発」など独特の紙面があり、真実を伝えるぶれない報道は読者から高い評価を受けています。

「北陸中日新聞」は石川・富山両県の地域ニュースをきめ細かく報道するとともに、北陸発の全国ニュース発信に努めています。「地域未来派」のメディアとして、地域社会の課題に挑んでいる人たちの思いを伝えています。

「日刊県民福井」はコンパクトな紙面構成ながら、「1面や社会面は毎日地ダネをトップに」「平日は2~6面まで地方版」という地域密着を徹底した編集方針が福井県下の読者に支持されています。

「中日スポーツ」は中部圏のスポーツ・レジャーのトップ紙として、野球、サッカーなどのスポーツから釣り、競馬、芸能情報まで話題満載。宅配率は約7割と、家族で親しまれているスポーツ紙です。

「東京中日スポーツ」はドラゴンズ、F1などのモータースポーツ情報を365日休まず掲載。また、FC東京を中心としたJリーグや、大学・高校野球など首都圏スポーツの話題を重視。中央競馬の別刷り出馬表も好評です。

「中日こどもウイークリー」は小中学生向けの週刊新聞で手に取りやすいタブロイド版。マスコットキャラクター「まなぶぅ」がニュースを解説する「NEWS虫めがね」、「まるごと大図解」など、お子さまの知的好奇心を刺激し、「知りたい」気持ちを後押しします。

※ABCレポート2021年7~12月半期 より

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中日新聞の社是は「真実・公正・進歩的」。読者が必要とする「真実」の情報を「公正」な視点で、そして一歩先を行く「進歩的」な報道姿勢を貫きます。

名古屋本社・郵便番号 460-8511
名古屋本社・所在地 名古屋市中区三の丸1-6-1
名古屋本社・電話番号 052-201-8811
東京本社・郵便番号 100-8505
東京本社・所在地 東京都千代田区内幸町2-1-4
東京本社・電話番号 03-6910-2211
設立 1942年9月1日
資本金 3億円
従業員 2,783名(うち女性705名)※2022年1月現在
売上高 1,076億3,926万円(2022年3月期)
1,076億732万円(2021年3月期)
事業所 ■名古屋本社  名古屋市中区三の丸1-6-1
■東京本社   東京都千代田区内幸町2-1-4
■北陸本社   金沢市駅西本町2-12-30
■東海本社   浜松市東区薬新町45
■大阪営業支社   大阪市北区堂島2-1-43
■岐阜支社   岐阜市柳ケ瀬通1-12
■福井支社   福井市大手3-1-8

総支局・通信局部 国内148カ所、海外12カ所
売上高推移 1,076億732万円(2021年3月期)
1,169億8,111万円(2020年3月期)

関連会社 ■(株)中日ドラゴンズ
■(株)ナゴヤドーム
■中部日本ビルディング(株)
■東海ラジオ放送(株)
■(株)ジブリパーク ほか
平均年齢 44歳1ヶ月
平均勤続年数 21年2ヶ月
沿革
  • 1886年3月
    • 「無題号」、「金城たより」創刊
  • 1942年9月
    • 無題号を継承した「新愛知」と金城たよりを継承した「名古屋新聞」が合併し、中部日本新聞社を創立。「中部日本新聞」を創刊
  • 1954年2月
    • 「中日スポーツ」を創刊
  • 1956年2月
    • 「東京中日新聞」を創刊                        
  • 1960年11月
    • 「北陸中日新聞」を創刊
  • 1965年1月
    • 「中部日本新聞」を「中日新聞」と改題
  • 1967年10月
    • 東京新聞社の営業権を譲り受け、「東京新聞」を発行
  • 1970年3月
    • 「東京中日新聞」を「東京中日スポーツ」と改題           
  • 1971年9月
    • 社名を「(株)中日新聞社」と変更
  • 1981年4月
    • 東海本社(浜松)が発足、「中日新聞」を印刷発行
  • 1993年1月
    • 「日刊福井」の発行を引き受け
  • 1994年6月
    • 「日刊福井」を「日刊県民福井」と改題           
  • 1998年3月
    • 「中日新聞」紙齢2万号(3月31日)
  • 2011年8月
    • 週刊新聞「中日こどもウイークリー」創刊

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21.1年
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 12名 36名 48名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 12名 8名 20名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後集合研修、フォローアップ研修、海外留学制度、事業構想大学院大学への派遣など

過去3年間の新卒採用者情報

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<過去5年間の採用実績校> ※国内の大学のみ、大学院含む
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知県立芸術大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪大学、大阪芸術大学、お茶の水女子大学、学習院大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、岐阜大学、九州大学、京都大学、京都女子大学、慶應義塾大学、神戸大学、国際基督教大学、駒澤大学、滋賀大学、滋賀県立大学、静岡大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、中央大学、中京大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京藝術大学、東京女子大学、同志社大学、富山大学、豊橋科学技術大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、一橋大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、名城大学、明治大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2022年入社  39名
2021年入社  38名
2020年入社  45名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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