最終更新日:2023/11/24

東京不動産管理(株)(東京建物グループ)

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 不動産(管理)
  • 不動産
  • 検査・整備・メンテナンス
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
1億2,000万円(2021年12月期)
売上高
260億円(2019年12月期) 289億円(2020年12月期) 270億円(2021年12月期) 281億円(2022年12月期)
従業員
908名(2022年12月期)

ビルは完成して終わり、じゃない。それからが、ほんとうの始まり。

今期の募集は終了いたしました。 (2023/11/01更新)

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┃□□□┃~ビルを動かす人になる~
┃□□□┃ 東京不動産管理(株)
┃□□□┃☆★☆★☆★☆★☆★☆★☆★   
┃□□□┃ エントリーしていただいた方には、
┃□□□┃ 追加募集の場合はご連絡いたします。
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金融・IT(ソフトウェア)・鉄道航空・インフラ・コンサルティング
観光(ホテル)業界とここには書ききれないくらいさまざまな業界がございますが
私たちは、不動産管理業界に属しており、オフィスビル等の管理を通して
安全で快適な環境を提供する会社です。

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会社紹介記事

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東京・錦糸町のランドマークであるオリナスタワーに本社を構え、同ビルのメンテナンスも手掛けています。都心の有名なビルを含め、多くのビルや商業施設を支えています。
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ハード面でのビル管理にとどまらず、利用者へのホスピタリティを意識したソフト面のサービスにも注力。多方面に「満足を超えた感動」を提供することが当社の使命です。

安定した経営基盤の上と充実した教育制度で一緒に確かなスキルを身につけませんか。

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事業領域の拡大に伴い、理系文系を問わず、まさに多種多様な人材が求められています。挑戦意欲と熱意を持って仕事に取り組める方を求めています。

どんな名建築も、管理が悪ければ人を感動させることはできません。
どんな最新ビルも、管理を怠れば快適さは半減してしまいます。
その当たり前は、決して、当たり前ではありません。
自宅で、大学で、ホテルで、帰りに立ち寄った商業施設で、
あなたが今日快適にすごせたのは、まちがいなく、管理の力です。

金融・IT(ソフトウェア)・鉄道航空・インフラ・コンサルティング
観光(ホテル)業界とここには書ききれないくらいさまざまな業界がございますが

私たち東京不動産管理は、オフィスビルを中心とした建物の管理から運営、リニューアルまでトータルサポートをおこなっている建物総合管理企業です。
環境配慮型オフィスビルである「東京スクエアガーデン」、豊島区の新たなシンボルの「Hareza(ハレザ)池袋」といった東京建物が開発に携わったビルの他、東京建物グループ外の管理物件も含め、約340棟の物件を管理しています。

2025年以降、東京建物グループが携わる大規模再開発が目白押しです。
けれど、建物はできて終わりではありません。そこからがほんとうのスタート。快適な施設環境を永続的に提供するには、管理が果たす役割と重要性はますます高まっています。

まさに管理の質が、建物の価値を左右する時代。東京建物グループとして積み上げてきた「信頼」をベースに、私たちは「安全・安心・快適」をいままでも、これからも提供し続けていきます。

管理に求められるニーズの拡大に伴い、学んできた学部・学科を問わず、まさに多様な人材が当社には必要です。新たなニーズに対して、向き合いたいという皆さんの応募をお待ちしています。

会社データ

プロフィール

【人を満足させるのは人です】

「当社の業務は、建物の向こうに人がいるのですね」。
これは入社2年目のある女子社員の言葉です。本質を突いている言葉だと思います。私たちの仕事は建物が相手ですが、その先には必ず「誰か」がいる。ビルのオーナー様、オフィスで働く方、買い物を楽しむ方…実は、向き合っているのは機械でもコンクリートでもなく「人」。そして、人を満足させるのはやはり人なのです。

私はビルメンテナンスとはサービス業なのだと考えています。常に心がけているのは、どれだけのお客様満足を提供できるのか。たとえ同じ仕事をしても、それをどうお伝えするかで満足度は大きく変わってしまいます。だから、この仕事は専門の知識・技術に加え、コミュニケーション能力がとても重要です。人材教育については技術力、そしてコミュニケーションを円滑にするための人間力の育成を掲げています。

東京不動産管理は、人に投資する会社です。新入社員には長期育成プログラムを実施し、OJT制度の導入や労務管理の徹底など、社員が安心して長く働ける会社となるための改善・改革を続けています。おかげさまで離職率は非常に低く、さらに業界でも先駆的な取り組みとして、女性社員が活躍できる職場環境の整備にも着手しています。

中核となるビル管理事業は今後も堅調に推移し、さらには工事やプロパティマネジメントといった新たな事業領域にも進出しています。活躍のフィールドはますます広がり、若い皆さんにとっては、大きなチャンスがある会社だと自負しています。さまざまな社員が成長しています。

金融・IT(ソフトウェア)・鉄道航空・インフラ・コンサルティング
観光(ホテル)業界とここには書ききれないくらいさまざまな業界がございますが
不動産管理業界を知らなかった方も、意外と皆さんの活躍フィールドが
広がっております。まずは説明会にご参加いただき知ることからはじめてみませんか。

事業内容
■ビル管理事業
各種設備の運転、監視、整備、保全。空気・水・その他のビルに関わる環境衛生管理、防犯・防災等の保安警備
■工事事業
入居工事、原状回復工事、レイアウト変更、空調・電気等の設備工事
■プロパティマネジメント(PM)事業
テナント募集・運営管理・工事管理など、ビルの資産価値向上のマネジメント
■太陽光発電事業

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■ビル管理事業■工事事業■プロパティマネジメント(PM)事業■太陽光発電事業

本社郵便番号 130-0012
本社所在地 東京都墨田区太平四丁目1番3号 オリナスタワー5階
本社電話番号 03-5637-2532
設立 1956(昭和31)年11月13日
資本金 1億2,000万円(2021年12月期)
従業員 908名(2022年12月期)
売上高 260億円(2019年12月期)
289億円(2020年12月期)
270億円(2021年12月期)
281億円(2022年12月期)
事業所 ■札幌支店 北海道札幌市北区北7条西2丁目20番地 東京建物札幌ビル7階
■仙台支店 宮城県仙台市青葉区中央一丁目6番35号 東京建物仙台ビル5階
■名古屋支店 愛知県名古屋市中区錦二丁目20番8号 東栄ビル10階
■関西支店 大阪府大阪市中央区本町三丁目4番8号 東京建物本町ビル9階
■九州支店 福岡県福岡市中央区天神二丁目8番36号 天神NKビル7階
グループ会社 東京建物(株)
東京ビルサービス(株)
認証取得 エコチューニング事業者認定(2020年3月1日) 認定番号 第160036号(2)
管理棟数 338棟(2022年12月期)
管理面積 4,065千平方メートル(2022年12月期)
業者登録 全省庁指名業者 No.0000073886
東京都指名業者 No.20978601
建築物環境衛生総合管理業 東京都17総第81号
警備業 東京都公安委員会認定 第30000119号
特定建設業 許可番号 国土交通大臣 許可(特-3)第22099号
(建築工事業、大工工事業、左官工事業、とび・土工工事業、石工事業、屋根事業、電気工事業、管工事業 、タイル・れんが・ブロック工事業、鋼構造物工事業、鉄筋工事業、板金工事業、ガラス工事業、塗装工事業、防水工事業、内装仕上工事業、機械器具設置工事業、熱絶縁工事業 、建具工事業)
一般建設業 許可番号 国土交通大臣 許可(般-3)第22099号
(消防施設工事業)
マンション管理業者 国土交通大臣 (5)第030359号
宅地建物取引業 国土交通大臣 (1)第9852号
第一種貨物利用運送事業 関自貨第596号
一級建築士事務所 東京都知事 第60636号
屋外広告業登録 都広(1)第3884号
屋外広告業登録 大阪府知事登録 第29047号
札幌市屋外広告業登録 第837号
神奈川県屋外広告業登録 第1918号

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.8年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 5名 9名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 4名 8名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、1~3年目フォローアップ研修、アラカルト研修(社内応募型研修)、
階層別研修、社内eラーニング
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度、公開講座(社外研修)、スクーリング支援、
資格取得奨励金制度、資格取得支援講座(社内および協力会社の支援)
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
3年に1度程度人事部との面談があります

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
工学院大学、東京大学、奈良先端科学技術大学院大学、日本女子大学、法政大学、芝浦工業大学、京都工芸繊維大学
<大学>
愛知淑徳大学、足利大学、亜細亜大学、大分大学、大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、京都工芸繊維大学、共立女子大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、奈良大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本女子体育大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、ものつくり大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
岩手県立産業技術短期大学校、小山工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、東京工学院専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、都城工業高等専門学校

採用実績(人数)          2021年  2022年  2023年
――――――――――――――――――――――――
大学卒・大学院了  17名   26名   26名   
短大卒         ー    -   ー
高専・専門校卒    1名    1名   1名  
――――――――――――――――――――――――
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 14 13 27
    2022年 18 9 27
    2021年 14 4 18

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