最終更新日:2022/11/2

学校法人専修大学

業種

  • 学校法人

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
売上高
学校法人のためなし
従業員
専任教員442名、専任職員295名 ※2022年5月現在

専修大学は、「社会知性の開発」の達成に向け、「学生を基本に据えた大学づくり」を推進しています。

会社紹介記事

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今こそ、「社会知性」の出番だ。

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 本学は、1880(明治13)年、米国留学から帰国した4人の先駆者により、経済科、法律科を置く私立専門学校「専修学校」として創立しました。
 以降、本学の建学の精神である「社会に対する報恩奉仕」を礎としながら、社会の変化に応じて改革を進めてきています。大学を取り巻く社会環境の変化に激しさが増す昨今においては、それらに対応するために建学の精神を現代的に捉え直し、21世紀ビジョンとして「社会知性の開発」を掲げています。このビジョンのもと、「学生を基本に据えた大学づくり」を念頭に大学改革を推進しています。

 創立140周年を迎えた2020(令和2)年には、学科新設・再編・改組に加え、国際コミュニケーション学部を新設しました。さらに、神田キャンパスには新校舎を建設し、商学部を生田キャンパスから移転したことにより、都市型のキャンパスとして魅力ある学修環境が整っています。また、生田キャンパスには「生田データサイエンスヒルズ」としてデータサイエンス研究の拠点をづくりを進めており、2022(令和4)年度からは、Siデータサイエンス教育プログラムを導入しています。これによりSociety 5.0 で必須のスキルを全学部で修得できるようになります。
 21世紀ビジョンのもと、教育・研究・社会貢献を通じて、「持続可能な開発目標(SDGs)」の達成に向けた取り組みも行っています。

 グローバル化が進んだ今、環境や格差、貧困など地球規模に広がる社会課題は、私たちと身近に結びついていて、どんな分野や立場においても無関係ではいられません。専修大学で学ぶ「社会知性」は、そうした課題に挑戦するときにこそ、真価を発揮します。
 8学部20学科もの多様な学問分野を擁する専修大学で、高い専門性に加え、豊かな教養、異分野との交流などを通し、学生の中に培われる「社会知性」。その力は、卒業後学生自身の役に立つだけでなく、社会の未来をもっと明るくしたい、と思うときに本当の強みとなります。

会社データ

事業内容
 学校法人専修大学は、21世紀ビジョン「社会知性(Socio-Intelligence)の開発」のもと、教育・研究活動に取り組むとともに、「学生を基本に据えた大学づくり」を念頭に大学運営を行っています。

○大学運営に係る諸施策の推進
○教育活動の強化
○学生生活のサポート
○学生募集力の向上
○社会的評価を高めるための広報活動等の展開
○社会連携・社会貢献活動の推進
○校友会(卒業生)・育友会(保護者)との連携強化

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本社郵便番号 101-8425
本社所在地 東京都千代田区神田神保町3-8
本社電話番号 03-3265-4998(平日9:00~17:00)(総務部人事課)
設立 1880年
資本金 学校法人のためなし
従業員 専任教員442名、専任職員295名 ※2022年5月現在
売上高 学校法人のためなし
理事長 松木 健一
キャンパス ○神田キャンパス(東京都千代田区神田神保町3-8)
○生田キャンパス(神奈川県川崎市多摩区東三田2-1-1)
沿革
  • 1880年
    • 専修学校創立
      経済科・法律科を置く。
  • 1885年
    • 現在の神田キャンパスに移転
  • 1919年
    • 校名を専修大学と改称
  • 1923年
    • 経済学部設置
  • 1927年
    • 法学部設置
  • 1949年
    • 生田キャンパスで授業開始
  • 1962年
    • 経営学部設置
  • 1965年
    • 商学部設置
  • 1966年
    • 文学部設置
  • 1989年
    • 石巻専修大学開学
  • 2001年
    • ネットワーク情報学部設置
  • 2010年
    • 人間科学部設置
  • 2020年
    • 創立140周年
      国際コミュニケーション学部設置
      商学部が神田キャンパスに移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.5年
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.5%
      (80名中10名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
【新規定期採用者対象】
内定後は、12月に内定者研修を行います。入職後の4月には、大学職員の役割・心構え・基礎知識を学んでいただく約1カ月の定期採用職員研修を行います。
※この定期採用職員研修終了後に各部署へ配属となります。

【階層別研修】
フォローアップ研修(入職1年目の10月)、リフレッシュ研修(入職4・5年目)、ブラッシュアップ研修(入職8・9年目)

その他、日本私立大学連盟 等 外部機関実施研修、海外研修制度、新任主任研修、新任課長研修、人事考課者研修、テーマ別研修、SD研修(令和3年度においては6つのテーマでSDを実施)があります。
自己啓発支援制度 制度あり
知識・能力を高めるために必要な講座を法人価格により安価で受講でき、修了後には補助金・報奨金が支給される通信教育講座補助制度があります。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 4 7
    2021年 5 5 10
    2020年 5 2 7
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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