最終更新日:2022/6/1

川崎汽船(株)

  • 上場企業

業種

  • 海運
  • 物流・倉庫
  • 陸運(貨物・バス・タクシー)
  • 空輸

基本情報

本社
東京都
資本金
754億5,764万円
売上高
3,992億5,500万円(単体ベース/2021年3月実績) 6,254億8600万円(連結ベース/2021年3月実績)
従業員
769名(2021年3月)

世界をつなぐ架け橋になる

会社紹介記事

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適切な海上輸送スキームを立て、実行するには、社内の連携も大きな鍵。オープンなコミュニケーションスタイルが根付き、チームワークがいいのも川崎汽船の強み。
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他社に先駆けて環境対策を推進。「Drive Green Highway」は高い環境性能が評価され、「Ship of the year 2016大賞」を受賞。

経済や暮らしを支える海運。世界のダイナミズムを感じて働くやりがいを成長と共に

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創業から100年、荒波を乗り越えてきたフロンティア精神は、「自主独立」「自由闊達」「進取の気性」という、"Kラインスピリット"として社員に継承されている。

■入社4年目(取材当時)鈴木さん - 営業・船繰り
発展途上国を訪れたことが、海運を目指すきっかけでした。そこで目の当たりにした過酷な生活環境と難民の生活に衝撃を受け、「発展途上国の経済発展を担える会社に入りたい」と強く思いました。そして、役員まで全員が笑顔で自己紹介していた川崎汽船の面接に衝撃を受け入社を決めました。
入社後、営業として国内外数十社の顧客を担当。輸送運賃には世界共通のマーケットがあり、運賃での差別化は難しいため、営業担当が鍵になります。会社の顔となり、「君だから任せよう」と言ってもらえるかどうか。お客様に何度も会って信頼関係を築き、契約まで至った時の達成感はたまりません。また、船を借りる傭船料にも非常に敏感なマーケットがあり、感情や噂ひとつで大きく変動します。数時間で数千、数万ドルも変動し、読み違えると大きな損失に。社外ブローカーや海外支社と密に連絡を取るなど気配りが欠かせません。「今日はもう変動しないだろう、明日でいいや」と帰宅し、翌朝数十万ドルの損失になりかけたことも。その時は冷や汗が止まりませんでしたが、こうしたマーケットとの闘いが癖になり、やりがいにつながっています。

■入社2年目(取材当時)戸村さん - 運航管理
世界各地を航行する不定期船のオペレーションが主な業務です。ひと言でオペレーションといっても、荷揚げ、荷下ろしに関わる代理店とのスケジュール調整、船長への細かな連絡、航路の安全確保、補油の手配、諸経費管理など、運航に関わる全工程を無事に完遂できるよう、あらゆる準備が欠かせません。配属初日から担当船を任されましたが、外国人船長や海外代理店へ連絡や指示をする際に、専門知識がなかった私は用語の下調べだけでも大変でした。代理店からの予想外の要望に対し、まずはひとりで解決しないといけないため、よく電話口で四苦八苦していました。試行錯誤しながらも前向きに取り組んできたことで、今は一人前のオペレーターとして仕事を任され、日本のオフィスにいながら世界中の人と関われる仕事にとてもやりがいを感じています。台風で船が遅れるなど、自分にはどうしようもない部分で苦労することもありますが、「決まった正解がない」点もオペレーションの魅力。経験を積めば積むほどオペレーションの奥深さも感じ、常に何かを学び成長していけるよう意識して日々業務に取り組んでいます。

会社データ

事業内容
海上運送業、陸上運送業、航空運送業、海陸空通し運送業、港湾運送業等

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高い環境性能が評価され、Ship of the year 2016大賞を受賞した自動車船「Drive Green Highway」

本社郵便番号 100-8540
本社所在地 東京都千代田区内幸町2-1-1 飯野ビルディング
本社電話番号 03-3595-5137
設立 1919年4月
資本金 754億5,764万円
従業員 769名(2021年3月)
売上高 3,992億5,500万円(単体ベース/2021年3月実績)
6,254億8600万円(連結ベース/2021年3月実績)
事業所 国内の各事業所

本社/東京
本店/神戸
支店・事務所/名古屋、神戸
業績 決算期       売上高  経常利益
─────────────────────
2019年3月     836,731  △48,933
2020年3月     735,284    7,407
2021年3月     625,486   89,498

              (単位:百万円)
株式上場 東京・名古屋・福岡
平均年齢 38.8歳(2021年3月)
沿革
  • 1919
    • ●川崎汽船設立
  • 1948
    • ●第二次大戦により失った船隊の再建に着手
  • 1951
    • ●日本~バンコク定期航路開設を皮切りに、以後急速な主要定期航路の再開/新設に進む
  • 1960s
    • ●鉄鉱石船 “富久川丸”(初代)を建造。顧客のニーズに応じた専用船の整備を始める
      ●コンテナ船によるサービス開始
      ●自動車専用船隊の整備に着手
  • 1970s
    • ●日本初の自動車専用船(PCC)“第十とよた丸” 竣工
      ●北米西岸ロングビーチ(カリフォルニア)にて海外コンテナターミナルの自営を始める
  • 1980s
    • ●日本籍初となるLNG船"尾州丸"就航
      ●北米でコンテナ輸送専用列車の運航を開始
  • 1990s
    • ●電力炭輸送に最適な新型石炭専用船 “CORONA ACE” 就航
  • 2001
    • ●海外船会社4社とアライアンスを構築し、世界最大規模の航路網を整備
  • 2002
    • ●KLINEグループのロジスティクス事業強化を目的に“K” Line Total Logistics, LLC (略称:KLTL)を設立
  • 2004
    • ●Yara社向けアンモニア船建造決定。当社初のアンモニア輸送契約締結
  • 2005
    • ●タングーLNGプロジェクト向け新造LNG船の定期傭船契約を締結
      ●世界最大のオイルメジャーエクソンモービル社とVLCC長期傭船契約を締結
  • 2006
    • ●ケイライン ロジスティックス(株)誕生。空海の物流サービス事業の顧客窓口の一本化を図る。
  • 2007
    • ●K LINE OFFSHORE ASを設立。オフショア支援船事業に参画
  • 2009
    • ●ブラジル国営石油会社 ペトロブラス社向け掘削船事業に参画
  • 2010
    • ●当社グループ初建造となるオフショア支援船"KL BREVIKFJORD"竣工
  • 2011
    • ●本社移転 (現在の飯野ビルディングにて業務開始)
      ●ペトロブラス社向けドリルシップ船 "ETESCO TAKATSUGU J" 竣工
  • 2013
    • ●大型コンテナ船(14,000TEU型)5隻、LNG船3隻、次世代自動車専用船(7,500台積み)8隻の建造を決定
      ●RORO貨物などの集荷業務を行う、新会社ケイラインローローサービス(株)を設立
  • 2014
    • ●次世代自動車専用船2隻の追加発注を決定
      ●大型コンテナ船(14,000TEU型)5隻追加発注を決定
  • 2015
    • ●新中期経営計画『“K” LINE Value for our Next Century』を策定
      ●環境保全に関わる長期指針『“K” LINE 環境ビジョン2050 ~青い海を明日へつなぐ~ 』を策定
      ●最新鋭の省エネ機能を備えた超大型コンテナ船(14,000TEU型)"Millau Bridge" 竣工
  • 2016
    • ●次世代環境対応自動車運搬船 "Drive Green Highway" 竣工(Ship of the year 2016大賞受賞)
      ●日本郵船(株)、(株)商船三井と定期コンテナ船事業・海外ターミナル事業を統合する契約を締結
  • 2017
    • ●新中期経営計画 「飛躍への再生」を策定し、創立100周年を迎える2019年度までの3年間に、事業基盤整備を目指す
      ●日本郵船(株)、(株)商船三井と定期コンテナ船事業を統合し、OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD.を設立
  • 2018
    • ●中部電力(株)、豊田通商(株)、日本郵船(株)と船舶向けLNG燃料供給を事業化し、合弁会社を設立
      ●合弁会社として、国内初のLNG燃料供給船を発注
  • 2019
    • ●創立100周年
      ●HySTRAに加入
      ●世界初の液化水素運搬船の実証試験に参画
      ●風力利用の自動カイトシステム"Seawing"搭載を決定
  • 2020
    • ●『"K"LINE環境ビジョン2050』改訂
      ●LNGバンカリング船"かぐや"竣工
  • 2021
    • ●LNG燃料自動車専用船"CENTURY HIGHWAY GREEN"竣工、国内初のトランジション・ローン(脱炭素に向けた移行ファイナンス)を導入

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.0日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
100年を超える”K"LINEの歴史は、社員一人ひとりの「個の力」と、それを結集した「組織力」で築かれてきました。海運業界はグローバルにビジネスを展開し、さまざまな事象から影響を受ける変化の激しい業界です。そんな荒波を乗り越えるべく、当社では育成方法として、OJT (実務経験を通じた育成) とOff-JT(研修による知識・スキル習得)を活用し、海運業界におけるプロフェッショナルな人材の育成に取り組んでいます。

■OJT(実務経験を通じた育成)
短期的/長期的視点から二つの制度を設けており、新入社員・若手の育成に取り組んでいます。
・トレーナー/トレーニー制度
・ジョブローテーション制度

■Off-JT(研修プログラムを通じた育成)
主に年次ごとに実施する“階層別研修”と“実務研修”の2つを両輪とした研修プログラムを実施しています。特に若手社員に対しては年次ごとに求められるスキルを付与する“階層別研修”と“海運実務研修”の受講を必須とし、海運専門知識の定着を図っています。10年目以降は階層別研修にマネジメントの要素を加え、グルーバルに事業運営できる人材を育成しています。

・階層別研修
・海運実務研修
・乗船研修
・社内英会話
・各種通信教育
・各種e-learning
自己啓発支援制度 制度あり
■社内英語研修
 …英語のスキルを伸ばす為、外国人講師による研修を実施しています。
■通信教育制度
 …講座を自由に選べ、講座に応じて会社補助金を支給致します。
■社外研修
 …社外講習会に参加しその内容に応じて会社補助金を支給致します。

過去3年間の新卒採用者情報

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
一橋大学、横浜国立大学、京都大学、九州大学、広島大学、神戸大学、早稲田大学、大阪大学、大阪府立大学、筑波大学、鳥取大学、東京工業大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、北海道大学、名古屋大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、京都外国語大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際教養大学、国際基督教大学、埼玉大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、北海道大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学

【その他】海外大学等

前年度の採用実績(人数)     2020年 2021年 2022年(予)
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大卒   29名  27名  24名
院了    3名   2名   8名  

※陸上職、海上職(自社養成コース)の合計

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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