最終更新日:2022/11/8

日本製鉄(株)

  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼

基本情報

本社
東京都
資本金
4,195億円
売上高
6兆8,088億円(連結)※2022年3月
従業員
106,528名(連結) 28,708名(単体) ※2022年3月現在

「総合力No.1の鉄鋼会社」を目指し、世界鉄鋼業において確固たる地位を確保します。

会社紹介記事

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リーディングカンパニーとして、さらなる技術力の向上を目指します(本社ビル・東京丸の内)

世界トップクラスの鉄鋼メーカー。世界最高の技術で社会の発展に貢献する。

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千葉県にある転炉設備の様子。転炉は一度に約300トンもの鉄の成分調整を行い、鋼に変える設備です。産業の最も川上に位置しており、産業の起点となる設備です。

当社は生産量世界トップクラス、国内1位の鉄鋼メーカーです。鉄という素材は身近な自動車や家電から大規模構造物やインフラまで、あらゆる分野で利用される基幹素材です。鉄の需要は世界経済の発展とともに伸び続けており、私たちのビジネスフィールドも日本から世界へと広がっています。私たちは、ビジネスを通じて世界中の産業の発展と人々の暮らしを支える気概を持ち、挑戦を続けています。

会社データ

事業内容
鉄鋼製品の製造・販売

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九州製鉄所(大分地区)の様子。

本社郵便番号 100-8071
本社所在地 東京都千代田区丸の内2-6-1
本社電話番号 03-6867-2242
設立 1950年4月1日
資本金 4,195億円
従業員 106,528名(連結)
28,708名(単体)
※2022年3月現在
売上高 6兆8,088億円(連結)※2022年3月
平均年齢 38.5歳 ※2022年3月現在
事業所 本社/東京
支社・支店/大阪・札幌・仙台・新潟・名古屋・広島・福岡
製鉄所/北日本製鉄所(室蘭、釜石)、東日本製鉄所(鹿島、君津、直江津)、名古屋製鉄所、関西製鉄所(和歌山、海南、堺、製鋼所、尼崎)、瀬戸内製鉄所(広畑、堺、東予、神崎)、九州製鉄所(八幡、大分、光)
研究所/REセンター(富津)、波崎研究開発センター、尼崎研究開発センター、各製鉄所技術研究部
海外事務所/ニューヨーク、シカゴ、ヒューストン、メキシコ、サンパウロ、ベロホリゾンテ、デュッセルドルフ、シドニー、北京、上海、広州、ジャカルタ、ホーチミン、ハノイ、シンガポール、バンコク、ニューデリー、ムンバイ、ドバイ
関連会社 日鉄エンジニアリング(株)、日鉄ソリューションズ(株)、日鉄ケミカル&マテリアル(株)、日鉄ステンレス(株)、大阪製鐵(株)、王子製鉄(株)、日鉄建材(株)、日鉄鋼板(株)、日鉄ドラム(株)、日鉄SGワイヤ(株)、日鉄鋼管(株)、日鉄物流(株)、NSユナイテッド海運(株)、日鉄物産(株)、日鉄溶接工業(株)、日鉄テックスエンジ(株)、黒崎播磨(株)、日鉄テクノロジー(株)、日鉄興和不動産(株)、など
技術力・開発力 世界中で製鉄に関わる技術競争は激化しており、また各業界から幅広いニーズに対応できるソリューションも求められています。そのような中でも、日本製鉄の最たる強みは、常識を覆す技術力。例えば、永遠の命題「薄くて、強い鉄」を世界最高レベルで実現する高強度鋼板「ハイテン」。こうした技術力が、日本製鉄の競争力の源です。また、先端技術を研究する総合技術センターでは、技術開発の他に、全社の知識を集め、ユーザーや他業界などを横断していく仕組みを構築。高度化したニーズに対応しています。
また、カーボンニュートラルの実現を経営上の最重要課題としており、極めて困難な課題に対して、総力戦で取り組んでいます。2050年には大型電炉での高級鋼の量産製造、水素還元製鉄(Super COURSE50による高炉水素還元、100%水素直接還元)にチャレンジし、CCUS等によるカーボンオフセット対策なども含めた複線的なアプローチでカーボンニュートラルを目指します。
今後も、日本製鉄は技術の先進性を追及し、国際競争力を高めていきます。
事業・商品の特徴 自動車やビル、橋梁、船舶、家電製品などあらゆる産業に用いられる鉄。日本製鉄は、世界トップレベルの粗鋼生産量と技術力で世界中の鉄鋼ニーズに応えています。鉄は社会基盤を整備し、経済発展を遂げるために欠かせない素材。今後も、新興国を中心とした経済発展に牽引され大幅な需要が期待されます。日本製鉄は高い商品開発力、生産技術力を生かした高機能商品を世に送り出すことで、鉄鋼産業のリーディングカンパニーとして世界の製造業と人々の暮らしを支えます。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.1時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 137名 1178名 1315名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 137名 100名 237名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
日常業務を通じたOJTこそ、日本製鉄の人材育成の中核と考えています。
OJTではカバーしきれない特定スキルの学習やテーマ研究などを目的として、様々なOFF-JT研修を実施しています。

研修制度(一部):階層別研修、スキル研修、国際化研修、技術講座など
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額補填あり。
メンター制度 制度あり
新入社員に対してOJTを中心に公私のサポートを行う「コーチャー」を選任。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
一年に一度、上司部下間で目標管理、キャリア等に関する相談を実施。
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 114 33 147
    2021年 115 27 142
    2020年 279 75 354

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
奈良先端科学技術大学院大学
<大学>
茨城大学、大分大学、大阪大学、大阪産業大学、岡山大学、香川大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、熊本大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、大東文化大学、筑波大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、北海道大学、三重大学、明治大学、山口大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
岐阜工業高等専門学校、大分工業高等専門学校

※2022年入社予定
※大学には大学院を含みます

前年度の採用実績(人数) ●2022年4月入社     事務系43名  技術系103名
●2021年4月入社     事務系37名  技術系105名
●2020年4月入社     事務系102名  技術系252名
前年度の採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、商船系、衛生医療・介護系、その他理系

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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