最終更新日:2022/6/20

(株)DTS【東証プライム上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
61億1,300万円
売上高
654億3,000円(2021年3月期実績・単独) 904億9,300万円(2021年3月期実績・連結)
従業員
2,971人(2021年3月末・単独) 5,792人(2021年3月末・連結)

独立系SIerとして、トップを目指す。企業として永続的に成長し続ける。

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会社紹介記事

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DTSの受付フロア。社会の様々な場面で活用されるITサービスが、ここから発信されていきます。
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社員同士のコミュニケーションが活発な社内。風通しの良さが、社員の働きやすさにつながっています。

DXの推進を一層加速させるため、私たちは新しい力を必要としています

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何事にもチャレンジ精神をもって、自律的に取り組む方は、自分の夢や目標をきっと叶えられるはず。DTSは、そんな方を応援します。執行役員人事部長・西村 章

■50年の節目を迎えるDTS、更なる成長へ。

DTSの目指す姿。それは“SI”erとして着実に進化しながら、デジタル化に対応したソリューションの提供を力強く推進する企業です。
5年後も、10年後も、たゆまぬ高付加価値化により成長していきます。

創業から50年の節目を迎えようするその歴史の中で、一度も赤字を出さず、社員みんなが手を携えて、着実に成長してきました。DTSがこれまで成長してこられたのは、お客様からのご要望に誠実にお応えしてきたから。ですが、それだけでは未来に向けて成長し続けることはできません。これからはDXという新たな潮流に対応しながら、お客様にとって新たな価値を生み出す、「創造するチカラ」が求められています。
私たちのDNA ―“技術力”と“とことんやり抜くこと”―に拘りながらも、私たちが見つめているのは、もう一歩先。いま、DTSはデジタル時代の新たなステージに向かいます。

■新たな価値を創り出すために

私たちがいま求められていることは、お客様のおっしゃるとおりにシステムを開発することだけではありません。お客様のご要望の本質を満たすようなシステムの企画やソリューションをご提案すること、そして、新たな価値を創り出すことです。

プロフェッショナルとして、お客様のご満足にお応えするには、お客様の立場に立ち、時にはお客様のおっしゃることと異なるご提案をさせていただくことも必要となります。

これからのDTSの社員には、より強い自律性と積極果敢な行動力が求められます。しっかりとした技術力というベースを持ち、自ら考え、工夫し、提案できる人材の育成と活用が、当社の重要課題です。このため、学べる、成長できる環境や体制に力を入れています。

システム・インテグレーターの将来像は、多岐にわたります。マネジメント力を磨きプロジェクト・マネージャを目指す社員、技術を究めITアーキテクトを目指す社員、分析力や問題発見力・解決力を身につけITコンサルタントを目指す社員、一人ひとりの未来は、実に多様性に満ちています。

自律的に考え、行動力を発揮し、自分自身の未来を自ら切り拓いていく皆さんとともに、DTSは更なる成長を目指します。

会社データ

事業内容
・ITコンサルティングサービス
・ITソリューションサービス
・システムインテグレーションサービス
・システムマネジメントサービス
・ネットワークマネジメントサービス
・プロダクトサービス

《システムインテグレーションサービス》
お客様が抱える「課題」に対し、ITシステムをツールとして解決を図ることが
DTSのビジネス。
業務の効率化を図るものから、経営の仕組み自体を刷新するもの、全く新しいサービスを生み出すものまで課題は実に大小様々。
課題そのものをお客様と一緒に探すコンサルティングも手掛けています。
コンサルティングから企画・設計・開発・テスト・運用に至るまで情報システムのライフサイクルすべてを担えるシステムインテグレーションサービスを提供しています。

《独立系の強みを活かして様々な業界・業種に展開》
<金融>
生活に身近なATMから営業支援システムや為替、債権などに関わるシステム等、金融サービスを支えるためのソフトウェア開発やネットワーク構築、データベース構築などに携わっています。
<通信>
大規模なネットワーク運用から顧客管理、課金管理などのソフトウェア開発、ICチップに組込むミドルウェア開発など、生活には欠かせない様々な通信サービスを支えるITシステムに携わっています。

上記はほんの一例です。金融・通信以外には、運輸、製造、流通、小売など生活の中で利用している様々なサービスを支えるシステムに携わっています。

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本社郵便番号 104-0032
本社所在地 東京都中央区八丁堀2-23-1 エンパイヤビル8F
本社電話番号 03-6914-5343
設立 1972年8月25日
資本金 61億1,300万円
従業員 2,971人(2021年3月末・単独)
5,792人(2021年3月末・連結)
売上高 654億3,000円(2021年3月期実績・単独)
904億9,300万円(2021年3月期実績・連結)
事業所 【門前仲町開発センタ】
東京都江東区福住2-5-4 IXINAL門前仲町2階

【新川開発センタ】
東京都中央区新川1-28-44 新川K・Tビル3階

【西新宿開発センタ】
東京都新宿区西新宿2-7-1 小田急第一生命ビル25階

【日暮里オフィス】
東京都荒川区東日暮里5-7-18 コスモパークビル5階

【関西開発センタ】
大阪府大阪市中央区安土町2-3-13 大阪国際ビルディング22階
主な取引先 IIJグループ、アヴネット、アマノ、いすゞ自動車、伊藤忠グループ、エイベックス・グループ、NTTコミュニケーションズグループ、NTTコムウェアグループ、NTTデータグループ、NTTドコモグループ、NTT東日本グループ、キヤノングループ、クボタ、KDDIグループ、国立研究開発法人海洋研究開発機構、国立研究開発法人情報通信研究機構、国立研究開発法人理化学研究所、JA全農たまご、シスメックスグループ、シモンズ、シャープグループ、JALインフォテック、J-QuAD DYNAMICS、JHONAN、ソニーグループ、ソフトバンクグループ、第一生命グループ、大学共同利用機関法人人間文化研究機構、ダイハツ工業、タタ・グループ、DXCテクノロジー・ジャパン、電気通信共済会、デンソーグループ、東海東京フィナンシャル・グループ、東京電機産業、東京大学、東芝グループ、独立行政法人家畜改良センター、立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構、トヨタホーム、ニコン、西本Wismettacホールディングス、日本アイ・ビー・エム、日本NCR、日本光電工業、日本精機、日本電気グループ、日本放送協会、日本ユニシスグループ、ネットワンシステムズ、年金積立金管理運用独立行政法人、農林中央金庫グループ、野村グループ、野村総合研究所、はとバス、パナソニックグループ、日立グループ、ファナック、フェリカネットワークス、フコク生命グループ、富士通グループ、富士フイルムグループ、プルデンシャル・ファイナンシャルグループ、プレシジョン・システム・サイエンス、ヘルスケアリレイションズ、丸井グループ、ミサワホーム、みずほフィナンシャルグループ、三井住友トラスト・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、三菱重工グループ、三菱電機グループ、三菱UFJフィナンシャル・グループ、明治安田生命グループ、ヤマダホールディングスグループ、ヤマトシステム開発、横河電機グループ、楽天グループ、クルートグループ、リコーグループ、ルネサスグループ、ローソングループ(50音順)
関連会社【子会社】 (株)九州DTS
日本SE(株)
(株)DTS WEST
(株)MIRUCA
逓天斯(上海)軟件技術有限公司
デジタルテクノロジー(株)
(株)DTSパレット
DTS America Corporation
(株)DTSインサイト
DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD.
Nelito Systems Limited
大連思派電子有限公司
(株)思派電子ジャパン
アイ・ネット・リリー・コーポレーション(株)
平均勤続年数 14.6年(2021年3月)
沿革
  • 1972年
    • 8月 会社設立
  • 1987年
    • 4月 労働省より特定労働者派遣事業に関する許認可を受ける
  • 1990年
    • 2月 経済産業省よりSI企業として登録、認定を受ける(以降2年ごとに更新申請)
      4月 九州支社開設
  • 1991年
    • 6月 関西支社開設
  • 1997年
    • 9月 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 1999年
    • 9月 東京証券取引所市場第一部に上場
  • 2000年
    • 2月 顧客要求仕様に基づく、通信産業向けソフトウェアの設計・開発、製造、据付け及び付帯サービスにおいてISO9001認証取得
      10月 「(株)九州データ通信システム」(現、(株)九州DTS)を設立
  • 2001年
    • 4月 「データリンクス(株)」の株式取得による子会社化
  • 2002年
    • 3月 日本情報処理開発協会よりプライバシーマークの付与認定を受ける
  • 2003年
    • 4月 新ロゴマークに変更
      10月 「(株)データ通信システム」から「(株)DTS」に社名変更
  • 2004年
    • 10月 中京支社開設
         システムマネジメント部門がISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)の認証取得
  • 2005年
    • 10月 「Walk in home」が2005年度グッドデザイン賞を受賞
      11月 「(株)FAITEC」を設立
  • 2006年
    • 3月 コンピュータ機器等情報通信関連機器の販売・仕入れ、および、自社開発ソフトの販売、システムの運用設計と運用サービス、通信業者向けのシステム設計およびシステム開発においてISO14001:2004の認証取得
      11月 「日本SE(株)」の株式取得による子会社化
  • 2007年
    • 2月 「(株)総合システムサービス」の株式取得による完全子会社化
         ISO14001の適用部門を全社に拡大
      4月 「(株)MIRUCA」を設立
      10月 「逓天斯(上海)軟件技術有限公司」を設立
  • 2008年
    • 12月 マネジメントサービス事業におけるシステム運用監視(ReSMサービス)においてISO20000の認証取得
  • 2009年
    • 3月 東京都より一般建設業(電気通信工事業)の認可
         産業システム事業本部、ビジネス開発本部においてCMMIレベル3を達成
      9月 中国のビジネスパートナー2社に資本参加
      10月 「デジタルテクノロジー(株)」を設立
  • 2010年
    • 10月 「Walk in home」が、「グリーンITアワード2010」の「ITによる社会の省エネ部門」で、審査委員会特別賞を受賞
  • 2011年
    • 3月 金融事業本部、産業公共事業本部、関西支社などにおいてCMMIレベル4を達成
      10月 特例子会社「(株)DTSパレット」を設立
      11月 「DTS America Corporation」を設立
  • 2013年
    • 4月 「DTS IT SOLUTIONS(THAILAND)CO., LTD」を設立
  • 2014年
    • 2月 ソフトウエアの設計・開発、およびその支援、保守業務に従事する組織全体においてISO9001:2008認証取得
      4月 「(株)FAITEC」をDTSへ吸収合併
         「(株)DTS WEST」を設立
         「アートシステム(株)」の株式を取得し完全子会社化
  •  
    •    「横河ディジタルコンピュータ(株)」の株式を取得し子会社化
         「DTS SOFTWARE VIETNAM CO., LTD.」を設立
  • 2015年
    • 4月 「(株)総合システムサービス」を存続会社、
         「(株)DTS WEST」を消滅会社として吸収合併し、「(株)DTS WEST」に社名を変更
         組込み関連事業の一部を吸収分割により「(株)アートシステム」へ承継
  • 2017年
    • 3月 インドの「NELITO SYSTEMS LIMITED」と資本提携
      4月 「横河ディジタルコンピュータ(株)」と「アートシステム(株)」を合併し、「(株)DTSインサイト」を設立
      8月 「データリンクス(株)」を株式交換により完全子会社化
      10月 中央区八丁堀2丁目に本社を移転
  • 2018年
    • 10月 「データリンクス(株)」をDTSへ吸収合併
  • 2019年
    • 3月 逓天斯(上海)軟件技術有限公司が大連思派電子有限公司との増資契約を締結
      6月 Nelito Systems Limitedの株式を追加取得し子会社化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21時間
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
【DTSでの人材教育】
■入社前
 ・内定者教育(E-ラーニング、集合研修の実施)

■新人研修
 1.社会人スキル研修(ビジネスマナー導入、社会人基礎力、ビジネスマインド形成等)
 2.IT基礎研修(IT技術者として最低限必要な基礎知識を学ぶ)
 3.技術研修《配属先に応じて2つのクラス(JAVA、ITインフラ)に分かれて、さらに詳細な専門知識を学ぶ》
 4.SIプロジェクト演習(プロジェクト計画~納品にいたる開発体験)

■現場配属後
 ・OJT制度 《3年間かけてOJTリーダー(先輩社員)と一緒に進めるトレーニング》

※上記は2019年時点の情報です

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 120 50 170
    2020年 119 43 162
    2019年 113 51 164

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、岩手県立大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪教育大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、神奈川工科大学、金沢大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、工学院大学、高知工科大学、国士舘大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、創価大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農工大学、東京薬科大学、東京理科大学、東邦大学、徳島文理大学、同志社大学、名古屋大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、福岡工業大学、北陸先端科学技術大学院大学、宮崎大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、沖縄国際大学、小樽商科大学、尾道市立大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉工業大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、上武大学、駿河台大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、筑波学院大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、新潟県立大学、二松学舎大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本女子大学、阪南大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、広島市立大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、福山市立大学、佛教大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、アミューズメントメディア総合学院、石川工業高等専門学校、ECCコンピュータ専門学校、大妻女子大学短期大学部、大原情報ビジネス専門学校、大原法律専門学校、大原簿記学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、専門学校神田外語学院、木更津工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、KCS北九州情報専門学校、神戸電子専門学校、国際情報ビジネス専門学校、国際理工情報デザイン専門学校、産業技術短期大学、淑徳大学短期大学部、湘北短期大学、駿台電子情報&ビジネス専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、専門学校東京ビジュアルアーツ、東京法律公務員専門学校、東放学園専門学校、徳山工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本電子専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、HAL東京、広島コンピュータ専門学校、広島情報専門学校、福島工業高等専門学校、富士コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、文化服装学院、弓削商船高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2021年/170名(実績)
2020年/162名(実績)
2019年/164名(実績)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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