最終更新日:2022/6/15

エム・アール・アイ リサーチアソシエイツ(株)【三菱総研グループ】

業種

  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 専門コンサルティング
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
6,000万円
売上高
34億1,600万円(2021年9月期実績)
従業員
161名(2022年4月1日現在)

三菱総合研究所グループの官公庁向けシンクタンク事業の中核を担う、高い専門性・技術力による課題解決を強みとするシンクタンクです!

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会社紹介記事

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三菱総研グループ内で急成長中の、調査・分析・数値解析に特化したシンクタンクです!
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オフィスは国会議事堂前駅直結の便利な環境、在宅勤務も柔軟に取り入れています!

人員・売上・利益全てが急成長中!自分たちで"創る"楽しみがある会社です!

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平均年齢39歳、若く活気がある会社です!

近年、売上・利益・社員数の全てが増加し、成長著しい当社。社員の平均年齢も若く、40歳以下の社員が約半数を占めています。入社数年でプロジェクトを企画・立案し遂行するリーダーとして、責任ある立場で業務の中核を担っていくことができます。

業務内容だけでなく、自身のワークライフバランス・スキルアップといった質の高い「働き方」ができるのも当社の特徴。三菱総研グループならではの手厚い福利厚生の他、社員が勤務場所・時間をより自由に働いていけるよう、人事制度改革にも取り組んでいます。また、様々な自己啓発を補助する制度や、長年の三菱総研グループのノウハウ・スキルを若手に継承するなど人材育成にも力を入れています。

会社データ

事業内容
お客さまの課題や問題の本質を理解し、専門性によって最適な「解決」を導き出す、それが当社の仕事です。

当社は三菱総合研究所から継承を進める「リサーチ事業」と、独自の「データサイエンス事業」・「解析事業」の専門性・技術力を融合し、EBPM(証拠に基づく政策立案)に応えるシンクタンクとして成長を続けております。高度な専門性・技術力と豊富な経験を有するプロフェッショナル集団として、三菱総研グループの官公庁向けシンクタンク事業の中核を担っていきます。

≪3つのメイン事業≫
■リサーチ事業
主に官公庁や地方自治体のお客様の政策立案・実践プロセスでの支援を通じ、国土交通・インフラ・ITS(高度道路交通システム)、エネルギー・資源環境、医療・福祉、科学安全・社会安全・リスクコミュニケーションなどの幅広い社会課題の解決に取り組んでいます。

■データサイエンス事業
三菱総研グループの統計関連サービスを集約し、大規模な公的統計調査、各種アンケート調査の企画・立案、ビッグデータのハンドリング、独自のリサーチシステム「mif(生活者市場予測システム)」などのサービスを提供しています。

■解析事業
三菱総合研究所設立時の解析計算事業を祖とし、社会経済分野、地球科学分野、エンジニアリング分野でのモデリング&シミュレーション、解析関連ソフトウェアの構築に加え、解析技術に関するコンサルティングなどのサービスを提供しております。

≪事業領域≫
当社が担っている課題は、国土交通、地域創生、環境・エネルギー、医療・介護・福祉、自然防災・防犯、原子力安全・復興など、多岐にわたります。それらに対し、アンケート、データ解析、国内外の文献調査、物理や社会現象のコンピューターシミュレーションなど、さまざまな当社が持つ“技術”で課題解決に取り組みます。社会環境やお客さまの課題は常に変化しており、同じ仕事の繰り返しはほとんどありません。日々、新たなことに挑戦し、論理的思考、知的好奇心を満たせる仕事がここにあります。

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社会課題解決のため、日々最適解を求めて試行錯誤しています。

本社郵便番号 100-0014
本社所在地 東京都千代田区永田町二丁目10-3 東急キャピトルタワー
本社電話番号 03-6858-3525 ※在宅勤務環境のため休止中、メールにてお問い合わせください。
設立 1984年5月
資本金 6,000万円
従業員 161名(2022年4月1日現在)
売上高 34億1,600万円(2021年9月期実績)
事業所 〒100-0014
東京都千代田区永田町二丁目10番3号
東急キャピトルタワー
株主構成 (株)三菱総合研究所(全額出資)
主な取引先 ・中央省庁、地方自治体、独立行政法人など
・(株)三菱総合研究所
・メーカー、インフラ企業
グループ会社 ・(株)三菱総合研究所
・三菱総研DCS(株)
・エム・アール・アイビジネス(株)
・MRIバリューコンサルティング・アンド・ソリューションズ(株)
・(株)MDビジネスパートナー
・東北ディーシーエス(株)
・(株)アイ・ティー・ワン
平均年齢 39歳(2022年4月1日現在)
沿革
  • 1984年
    • (株)システム トウエンティ・ワン設立
      ー造船等製造業のCADシステム開発、情報技術開発を担う三菱総合研究所のシステム会社として発足
  • 1991年
    • 中央区晴海に事業所開設し、本社機能移転
      ー科学技術分野の数値シミュレーションやリサーチ事業を強化
  • 1998年1月
    • エム・アール・アイ システムズ(株)へ
      ー三菱総研グループの戦略的システム開発会社として社名を変更
  • 2002年4月
    • (株)セラミを吸収合併
      ー三菱総研グループのシステム開発・分析事業を統合
  • 2006年3月
    • 三菱総研グループ企業の再編に伴い会社分割・事業移管
      ー大手町事業所の所管事業をダイヤモンドコンピューターサービス(株)(現 三菱総研DCS)に移管
  • 2006年4月
    • エム・アール・アイ リサーチアソシエイツ(株)へと社名変更
      ーリサーチを中心に事業ドメインを純化し、三菱総合研究所の調査研究事業部門、コンサルティング事業部門との連携を強化
  • 2008年6月
    • 千代田区内神田に移転
  • 2014年7月
    • 千代田区内神田の事業所を2フロアから3フロアに拡張
  • 2017年5月
    • 千代田区永田町山王パークタワーに移転
  • 2018年12月
    • 全省庁統一資格 B等級取得
  • 2021年11月
    • 千代田区永田町東急キャピトルタワー(現オフィス)に移転

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.8日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 5名 6名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 3名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修(約3カ月間)
・階層別研修
・e-learning
・知的倶楽部(三菱総合研究所の社内研究会に参加)
自己啓発支援制度 制度あり
・社会人大学院支援(入学金及び授業料の補助)※1
・自己研修支援(研修、受験、学会費の補助)※2
※大学院、自己研修費用合わせ年間最大50万円まで/各規程による
メンター制度 制度あり
・エルダー制度
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 2 5
    2021年 1 5 6
    2020年 6 2 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 5
    2021年 6
    2020年 8

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学、大阪大学、帯広畜産大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、名古屋大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、広島大学、北海道大学、室蘭工業大学、山梨大学、横浜国立大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、お茶の水女子大学、京都大学、群馬大学、慶應義塾大学、国士舘大学、首都大学東京、千葉大学、中央大学、東京海洋大学、東京農工大学、東京理科大学、日本大学、広島大学、法政大学、明治大学、山形大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 入社年   16年  17年  18年  19年  20年 21年
―――――――――――――――――――――――――――
採用人数  8名  8名  5名  7名  8名  6名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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