(株)メディケアーの2023年度会社概要

《内定まで最短3週間》秋季採用エントリー受付中！【地域密着型の商社マンとして、コンサルティング営業を通して社会貢献しよう】

会社紹介記事

福祉用具の商社として40年の歴史を持つ同社。近年は新たな事業展開や業務効率化のためICTを積極活用するなど、若い世代の社員が活躍するステージが大きく広がっている。福祉用具の専門知識を駆使し、お客様の安心・安全で快適な生活を支えていく。同社は研修にも注力しており、業界知識がなくても必要な専門知識を身に付けられる。

: 福祉用具の商社として40年の歴史を持つ同社。近年は新たな事業展開や業務効率化のためICTを積極活用するなど、若い世代の社員が活躍するステージが大きく広がっている。

: 福祉用具の専門知識を駆使し、お客様の安心・安全で快適な生活を支えていく。同社は研修にも注力しており、業界知識がなくても必要な専門知識を身に付けられる。

急速に高齢化が進む地域社会に、必要不可欠な福祉用具の専門商社として。

「地域にとってなくてはならない役割を果たす会社なので、安定的な成長を続けています」と後藤社長。次世代を担う若い人材への想いを語ってくれた。	1982年、全国に先駆けて福祉・介護用具のショップを開設したメディケアーは、2000年の介護保険制度の導入や、高齢者社会の加速などを背景に専門商社へと発展を遂げてきました。現在、神奈川県を中心に16の事業拠点にてサービスを提供していますが、今後はさらにエリア拡充を進め、神奈川全域のさらなる強化、そして都内や千葉と関東全域へと体制を拡げていきます。また、高齢化社会がますます加速していく中で、地域に根付いて着実に成長を続けていくことが何よりも大切であると考えています。今、社会はコロナ禍により大きな混乱を迎えています。その影響もありご高齢者の介護が在宅中心へと急速に傾いており、ご家族の負担が大きくなることが社会問題となっています。そうした“家にいながら介護をしていく”というテーマに対して、福祉用具を通じてご本人、ご家族双方の負担を軽減するというメディケアーのサービスは社会から強く求められています。ご家庭ごとに異なるお困りごとの本質をしっかりとキャッチし、最適な福祉用具の提案を行っていくことで、「助かりました」や心からの「ありがとう」という言葉が生まれます。この言葉を頂くことが、信頼を寄せてくださるお客様や地域社会と、当社とのつながりの証です。また、そのような仕事だからこそ「人間力」がとても重要になります。人に寄り添い、お困りごとを的確に捉え、細やかなサポートを社員一人ひとりがお客様を想ってきめ細かくひたむきに積み重ねた結果、メディケアーは神奈川県トップクラスの福祉用具専門商社へと成長することができたのです。コロナ禍により深刻なダメージを被る業種が増える中にあっても、当社は前述の「社会から必要とされるサービス」により、売り上げや利益において影響を受けることなく、順調な成長を維持しています。また、今後はメディア事業やEC事業など新たな事業展開やICT技術を採り入れた業務改革にも積極的に取り組み、さらなる成長を目指していきます。そうした流れの中で、拡充したエリアでの拠点長など新たなポジションが次々と生まれ、新規事業にチャレンジできる機会も増えていくことでしょう。若い力である皆さんの活躍の場も自分次第で大きく広がっていきます。もし「人の役に立ちたい」という想いがあれば、ぜひ一度メディケアーへお越しください。＜代表取締役社長　後藤康太＞

「地域にとってなくてはならない役割を果たす会社なので、安定的な成長を続けています」と後藤社長。次世代を担う若い人材への想いを語ってくれた。

1982年、全国に先駆けて福祉・介護用具のショップを開設したメディケアーは、2000年の介護保険制度の導入や、高齢者社会の加速などを背景に専門商社へと発展を遂げてきました。

現在、神奈川県を中心に16の事業拠点にてサービスを提供していますが、今後はさらにエリア拡充を進め、神奈川全域のさらなる強化、そして都内や千葉と関東全域へと体制を拡げていきます。また、高齢化社会がますます加速していく中で、地域に根付いて着実に成長を続けていくことが何よりも大切であると考えています。

今、社会はコロナ禍により大きな混乱を迎えています。その影響もありご高齢者の介護が在宅中心へと急速に傾いており、ご家族の負担が大きくなることが社会問題となっています。
そうした“家にいながら介護をしていく”というテーマに対して、福祉用具を通じてご本人、ご家族双方の負担を軽減するというメディケアーのサービスは社会から強く求められています。
ご家庭ごとに異なるお困りごとの本質をしっかりとキャッチし、最適な福祉用具の提案を行っていくことで、「助かりました」や心からの「ありがとう」という言葉が生まれます。この言葉を頂くことが、信頼を寄せてくださるお客様や地域社会と、当社とのつながりの証です。

また、そのような仕事だからこそ「人間力」がとても重要になります。人に寄り添い、お困りごとを的確に捉え、細やかなサポートを社員一人ひとりがお客様を想ってきめ細かくひたむきに積み重ねた結果、メディケアーは神奈川県トップクラスの福祉用具専門商社へと成長することができたのです。

コロナ禍により深刻なダメージを被る業種が増える中にあっても、当社は前述の「社会から必要とされるサービス」により、売り上げや利益において影響を受けることなく、順調な成長を維持しています。
また、今後はメディア事業やEC事業など新たな事業展開やICT技術を採り入れた業務改革にも積極的に取り組み、さらなる成長を目指していきます。

そうした流れの中で、拡充したエリアでの拠点長など新たなポジションが次々と生まれ、新規事業にチャレンジできる機会も増えていくことでしょう。若い力である皆さんの活躍の場も自分次第で大きく広がっていきます。もし「人の役に立ちたい」という想いがあれば、ぜひ一度メディケアーへお越しください。
＜代表取締役社長　後藤康太＞

会社データ

事業内容	福祉用具のレンタルや販売、リフォーム工事といったサービスを通して、主に自宅で介護等が必要な方、そして介護をする方にとって、快適な生活環境をコーディネートしています。具体的には、介護保険制度における「指定介護サービス事業者」として、主に下記のサービスを提供しています。・福祉用具貸与（レンタル）事業・福祉用具販売事業・住宅改修工事事業（バリアフリー・リフォーム）・居宅介護支援事業（ケアプラン作成等） ★福祉用具は日常生活を豊かにする道具です！福祉用具を使用することにより、できることが増えたり、できなかったことができるようになったり、時間が短くなったり、やりやすくなったりします。全てのことができるようになる訳ではありませんが、使う人の状態や周りの環境等により、大きな効果を発揮します。 ★「ひとりで出来る」をコンサルティング！私たちの仕事は、高齢者の日常生活のお世話をするといった、いわゆる介護の仕事ではありません。介護等が必要な方、そのご家族、ケアマネジャーの方からの相談を受け、様々な専門職の方々と協働し、日常生活をする上で困っている点を福祉用具のサービスで解決する仕事です。介護等が必要な方、そのご家族にとって日常生活をする上での課題が解決することは、大きな喜びとなります。「人に喜ばれたい」「人の役に立ちたい」「地域に密着した仕事がしたい」。そのような方に最適な仕事です。 ※下記のサイトも、是非ご覧ください。メディケアー・スタッフインタビュー https://listen-web.com/companies/medicare.html# メディケアーの仕事は、お客様の抱える課題を福祉用具を通して解決することで、多くの人に喜ばれ、そして感謝される仕事です。

事業内容

福祉用具のレンタルや販売、リフォーム工事といったサービスを通して、主に自宅で介護等が必要な方、そして介護をする方にとって、快適な生活環境をコーディネートしています。

具体的には、介護保険制度における「指定介護サービス事業者」として、主に下記のサービスを提供しています。

・福祉用具貸与（レンタル）事業
・福祉用具販売事業
・住宅改修工事事業（バリアフリー・リフォーム）
・居宅介護支援事業（ケアプラン作成等）

★福祉用具は日常生活を豊かにする道具です！
福祉用具を使用することにより、できることが増えたり、できなかったことができるようになったり、時間が短くなったり、やりやすくなったりします。
全てのことができるようになる訳ではありませんが、使う人の状態や周りの環境等により、大きな効果を発揮します。

★「ひとりで出来る」をコンサルティング！
私たちの仕事は、高齢者の日常生活のお世話をするといった、いわゆる介護の仕事ではありません。
介護等が必要な方、そのご家族、ケアマネジャーの方からの相談を受け、様々な専門職の方々と協働し、日常生活をする上で困っている点を福祉用具のサービスで解決する仕事です。

介護等が必要な方、そのご家族にとって日常生活をする上での課題が解決することは、大きな喜びとなります。
「人に喜ばれたい」「人の役に立ちたい」「地域に密着した仕事がしたい」。そのような方に最適な仕事です。

※下記のサイトも、是非ご覧ください。

メディケアー・スタッフインタビュー
https://listen-web.com/companies/medicare.html#

メディケアーの仕事は、お客様の抱える課題を福祉用具を通して解決することで、多くの人に喜ばれ、そして感謝される仕事です。

本社郵便番号	251-0052
本社所在地	神奈川県藤沢市藤沢1027（ては～とビル）
本社電話番号	0466-23-2311（代表）※営業・勧誘等のお電話は一切お断りいたします。
お問い合わせ先	saiyo★mc-tehart.com ★記号を@に置き換えて下さい。※営業・勧誘等のメールは一切お断りいたします。
コーポレートサイト	http://www.mc-tehart.com/
設立	1982（昭和57）年10月
資本金	3,000万円
従業員	309名（内パート職69名/2022年9月時点）
売上高	43億9,000万円（2022年8月実績）
売上高推移	41億4,200万円（2021年8月実績） 38億0,500万円（2020年8月実績） 36億5,300万円（2019年8月実績） 33億6,800万円（2018年8月実績） 30億1,200万円（2017年8月実績） 28億6,400万円（2016年8月実績） 25億5,300万円（2015年8月実績） 23億4,700万円（2014年8月実績） 21億2,000万円（2013年8月実績） 20億3,100万円（2012年8月実績）
事業所・物流拠点	［事業所］〇神奈川県内（15拠点）・藤沢本社（メディケアセンター本社）・鎌倉事業所（メディケアセンター鎌倉）・横須賀事業所（メディケアセンター横須賀）・三浦事業所（メディケアセンター三浦）・逗子事業所（メディケアセンター逗子）・横浜南事業所（メディケアセンター横浜南）・新横浜事業所（メディケアセンター新横浜）・横浜青葉事業所（メディケアセンター横浜青葉）・川崎事業所（メディケアセンター川崎）・平塚事業所（メディケアセンター平塚）・小田原事業所（メディケアセンター小田原）・秦野事業所（メディケアセンター秦野）・厚木事業所（メディケアセンター厚木）・大和事業所（メディケアセンター大和）・相模原事業所（メディケアセンター相模原）〇東京都（1拠点）・昭島事業所（メディケアセンター昭島）［物流センター］〇神奈川県（3拠点）・福祉用具総合管理センター・福祉用具第二管理センター・福祉用具第四管理センター〇東京都（1拠点）・福祉用具第三管理センター
関連会社	・ては～とホールディングス(株) ・(株)バディ・(株)カインドクルー・こどもをキラキラさせたい(株) ・(有)ひつじカンパニー
平均年齢	・36.1歳
平均勤続年数	・7年10ヵ月
正社員男女比	・男性：59.5％・女性：40.5％現在、出産・育児休暇を取り、再び職場に復帰するケースが増えています。復帰する環境が整っている当社では、今後ますます増加すると思います。
年間休日	・113日以上リフレッシュ休暇として１週間程度の休みを取り、旅行や趣味の時間に活用する社員も多いです。
沿革	1982年 (株)壮和を設立。 1983年一般向け介護用品ショールームをオープン。 1984年福祉用具のレンタルを開始。 1989年 (株)メディケアーに社名変更。 1991年藤沢市より福祉用具レンタルの業務委託を受注。以降2000年3月まで続行。 1999年介護保険指定事業所（No.1472200540）に認定。 2000年介護保険指定事業者として福祉用具レンタル事業及び居宅介護支援事業を開始。鎌倉事業所を開設。 2002年資本金3,000万円に増資。横須賀事業所を開設。 2003年横浜南事業所を開設。 2004年商品総合管理センターを開設。 2005年本社・事業所及び商品総合管理センターの全拠点においてISO9001認証取得。本社・事業所及び商品総合管理センターの全拠点においてISO14001認証取得。 2006年平塚事業所を開設。 2007年大和事業所を開設。 2009年商品総合管理センターを福祉用具管理センターへ名称変更。新横浜事業所を開設。 2010年福祉用具管理センターを福祉用具総合管理センターへ名称変更。福祉用具第二管理センターを開設。 2011年相模原事業所を開設。 2013年福祉用具第三管理センターを東京都昭島市に開設。 2015年昭島事業所を開設。小田原事業所を開設。川崎事業所を開設。 2017年厚木事業所を開設。 2018年三浦事業所を開設。 2019年横浜青葉事業所を開設。 2020年秦野事業所を開設。 2021年逗子事業所を開設。

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	7名	10名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	0名	3名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり・モバイルを使用した内定者研修・新入社員研修（マナー等外部研修、介護保険制度研修、福祉用具研修、実務研修）・福祉用具専門相談員研修（外部機関で実施）・福祉用具プランナー研修（外部機関で実施）・外部機関による講座選択式の研修制度（従業員の希望での参加も可能）
自己啓発支援制度	制度あり・外部機関による講座選択式の研修制度
メンター制度	制度あり・OJT制度・他部署の役職者によるキャリア面談
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞城西国際大学、日本大学＜大学＞青森大学、麻布大学、宇都宮大学、桜美林大学、沖縄国際大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、近畿大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、札幌大学、産業能率大学、松蔭大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、玉川大学、帝京大学、田園調布学園大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東北生活文化大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、文教大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、立正大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学、工学院大学、法政大学、新潟大学、東京家政学院大学、鶴見大学、多摩大学、東京国際大学、横浜商科大学＜短大・高専・専門学校＞湘北短期大学、情報科学専門学校
採用実績（人数）	2022年：11名（大卒11名） 2021年：14名（大卒13名　短大卒1名） 2020年：10名（大卒5名　短大卒5名） 2019年：7名（大卒6名　短大卒1名） 2018年：12名（短大卒1名、大卒10名　大学院了1名） 2017年：13名（大卒13名） 2016年：12名（大卒11名　専門卒1名） 2015年：10名（大卒9名　短大卒1名） 2014年：12名（大卒12名） 2013年：10名（大卒9名　大学院了1名） 2012年：8名（大卒8名） 2011年：7名（大卒7名） 2010年：6名（大卒5名　短大卒1名）
採用実績（学部・学科）	経済学部、経営学部、経済経営学部、経営文化学部、現代生活学部、法学部、文理学部、政経学部、商学部、社会学部、教養学部、観光学部、社会福祉学部、情報学部、情報マネジメント学部、スポーツ健康政策学部、人文学部、人間科学部、人間環境学部、人間福祉学部、人間社会学部、健康科学部、保健福祉学部、医療・福祉マネジメント、法学部、文学部、理工学部、生物資源学部、観光メディア文化学部、健康福祉学群、ビジネスマネジメント学群、リベラルアーツ学群、総合ビジネス情報学科、他

採用実績（学校）

＜大学院＞
城西国際大学、日本大学
＜大学＞
青森大学、麻布大学、宇都宮大学、桜美林大学、沖縄国際大学、神奈川大学、神奈川県立保健福祉大学、鎌倉女子大学、関東学院大学、近畿大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、札幌大学、産業能率大学、松蔭大学、西武文理大学、専修大学、創価大学、玉川大学、帝京大学、田園調布学園大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東北生活文化大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学、フェリス女学院大学、文教大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、立正大学、立命館大学、和光大学、早稲田大学、工学院大学、法政大学、新潟大学、東京家政学院大学、鶴見大学、多摩大学、東京国際大学、横浜商科大学
＜短大・高専・専門学校＞
湘北短期大学、情報科学専門学校

採用実績（人数）

2022年：11名（大卒11名）
2021年：14名（大卒13名　短大卒1名）
2020年：10名（大卒5名　短大卒5名）
2019年：7名（大卒6名　短大卒1名）
2018年：12名（短大卒1名、大卒10名　大学院了1名）
2017年：13名（大卒13名）
2016年：12名（大卒11名　専門卒1名）
2015年：10名（大卒9名　短大卒1名）
2014年：12名（大卒12名）
2013年：10名（大卒9名　大学院了1名）
2012年：8名（大卒8名）
2011年：7名（大卒7名）
2010年：6名（大卒5名　短大卒1名）

採用実績（学部・学科）

経済学部、経営学部、経済経営学部、経営文化学部、現代生活学部、法学部、文理学部、政経学部、商学部、社会学部、教養学部、観光学部、社会福祉学部、情報学部、情報マネジメント学部、スポーツ健康政策学部、人文学部、人間科学部、人間環境学部、人間福祉学部、人間社会学部、健康科学部、保健福祉学部、医療・福祉マネジメント、法学部、文学部、理工学部、生物資源学部、観光メディア文化学部、健康福祉学群、ビジネスマネジメント学群、リベラルアーツ学群、総合ビジネス情報学科、他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）