最終更新日:2023/1/31

(株)日立ビルシステム

業種

  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 輸送用機器
  • 設備工事
  • 機械設計
  • その他電子・電気関連

基本情報

本社
東京都
資本金
51億509万1,000円〔全額(株)日立製作所出資〕
売上高
2,561億円(2021年度)
従業員
約8,800名(2022年3月時点)

確かな技術とIoTを駆使した最先端のシステムで、エレベーター・エスカレーターをはじめとする、ビルの「安全」「安心」「快適」を充実のサービス体制で提供しています。

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会社紹介記事

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画像解析技術を用いたタッチレスソリューション「BIVALE」は、混雑緩和やセキュリティ、衛生面でもビル環境に貢献できるため、多くの引き合いをいただいています。
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先進の技術と新機能を盛り込み、開発コンセプト「HUMAN FRIENDLY」を具現化したエレベーター。タッチレスを標準装備するなど、乗る人の心地よさと安心を追求しています。

キャリアも、働き方も。自分らしく、主体的に描ける環境です

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「一人ひとりと向き合う社風があり、若手社員も意見やアイデアを出しやすい環境です。技術力や企画提案力などの向上をサポートする研修制度も整えています」(佐々木さん)

■IoTによる先進的なビルソリューション

日立ビルシステムは、エレベーターやエスカレーターなどの昇降機事業を主軸に、空調設備、セキュリティシステム、省エネ、エネルギー設備に至るまで、ビルに必要な設備の設計・製造・販売・メンテナンス・リニューアルなどを一貫して手掛けています。

なかでも近年注力しているのは、IoTやAIを活用したビルのスマートソリューションです。その中核は、ビル向けIoTプラットフォーム「BuilMirai(ビルミライ)と就業者ソリューション「BuilPass(ビルパス)」。BuilMiraiは昇降機や空調、照明などを制御するビル統合管理システムと、各種センサーが収集する人流データを連携することによって、混雑状況に応じた温度設定などを行い、快適なビル環境を実現しています。また、BuilMiraiはBuilPassとの連携により、会議室等の予約管理やスマートフォンから周辺飲食店舗の注文・キャッシュレス決済なども可能としています。

このように、日立グループが誇るデジタル技術と当社のビルソリューション力を掛け合わせることで、ビル全体の省エネや管理の効率化とともに、ニューノーマルな働き方をサポートしています。「IoT×ビル」のサービスは各方面から注目を集め、オフィスビルや複合ビルへの導入が順次進んでいます。

■柔軟なワークスタイルを推進

日立グループでは、コロナ禍以前から在宅勤務を推進しています。1人1台のスマートフォンとPCを配布し、対面の必要がない場合には基本的にWEBツールを活用。そのほか、フレックスタイム制、直行直帰など、柔軟な働き方を支援する各種制度を整えています。

また、ダイバーシティ(※働き方の多様性)も積極的に推進。育児休暇を全社員が取得でき、初めての産休前には経験者に復職について相談できる場も設けています。

■主体性を尊重する社風

一人ひとりを尊重したワークスタイルに加え、キャリアの積み方を考える若手社員向けセミナーの開催、上長との面談によるキャリア形成の支援など、主体性を重視したサポートを行っています。

世の中をより便利に、快適にするソリューションに果敢にチャレンジし、自分らしい働き方とキャリアを実践できるのが当社の魅力です。自発的に考え、発信し、行動していきたいという皆さんに、仲間に加わっていただけるとうれしく思います。

(人事企画部 採用グループ 佐々木 優衣さん)

会社データ

事業内容
 1.エレベーター、エスカレーター、空調装置、電気設備、
   その他ビル設備に必要な機器の製造、販売、据付、保守、
   改造修理、更新及び設計
 2.各種ビル設備の監視、制御並びにビル管理
 3.冷凍空調装置並びにそれらの運転制御盤、遠隔監視装置、冷媒回収装
   置の製造 など 

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人に心地よいものだけが、都市を変えられる。

本社郵便番号 101-8941
本社所在地 東京都千代田区神田淡路町二丁目101番地
電話番号 0120-331-782
設立 1956年10月1日
資本金 51億509万1,000円〔全額(株)日立製作所出資〕
従業員 約8,800名(2022年3月時点)
売上高 2,561億円(2021年度)
企業理念 私たちは「人・ビル・社会」に新たな価値を提供し、持続可能な社会の実現に貢献します。
事業所 本社、および支社(東日本、関東、首都圏、中部、関西、西日本)、その他、支店、営業所、サービスステーションなど
関連会社 【国内】
(株)日立ビルシステムエンジニアリング
(株)日立ビルシステムビジネスサポート
(株)沖縄日立

【海外】
日立電梯(中国)有限公司
日立電梯工程(香港)有限公司
永大機電工業股分有限公司
Hitachi Elevator(Cambodia)Co., Ltd.
PT. Hitachi Asia Indonesia
Hitachi Elevator Laos Co., Ltd.
Hitachi Elevator Engineering(Malaysia)Sdn. Bhd.
Hitachi Elevator(Myanmar)Co., Ltd.
Hitachi Elevator Philippines Corporation
Hitachi Elevator Asia Pte. Ltd.
Hitachi Elevator(Thailand)Co., Ltd.
Siam-Hitachi Elevator Co., Ltd.
Hitachi Elevator Vietnam Co., Ltd
Hitachi Lift India Pvt. Ltd.
Temple Lifts Limited
Hitachi Australia Pty. Ltd.
沿革
  • 1956年
    • (株)日立製作所からエレベーターの保守及び修理業務を継承し、資本金1,000万円で「日立ビルディングサービス(株)」設立
  • 1957年
    • パッケージ形エアコンディショナーの保守業務開始
  • 1961年
    • エレベーター・エスカレーター・冷暖房機の据付工事業務を開始
      資本金1億円に増資
  • 1968年
    • 資本金3億円に増資
  • 1972年
    • 社名を「日立エレベータサービス(株)」に変更
  • 1973年
    • 資本金6億円に増資
  • 1975年
    • 資本金8億円に増資
  • 1983年
    • ビル管理事業開始
      資本金10億円に増資
  • 1984年
    • 資本金12億円に増資
  • 1985年
    • 管制センター(東京・大阪)業務を開始
      マーケティングブランド「BUILCARE」制定
  • 1987年
    • 資本金18億円に増資
  • 1989年
    • 資本金36億円に増資
  • 1991年
    • 社名を「(株)日立ビルシステムサービス」に変更
  • 1993年
    • 資本金50億円に増資
  • 1996年
    • インフォーメーションサービス事業開始
      「(株)日立ビルシステムサービス」「日立東ビルシステム販売(株)」「日立西ビルシステム販売(株)」の3社を合併、社名を「(株)日立ビルシステム」に変更
      資本金51億509万1,000円に増資
  • 1999年
    • 「日立ビル施設エンジニアリング(株)」と合併
  • 2006年
    • 創立50周年
  • 2014年
    • 日立製作所 都市開発システム社より昇降機製造事業の移管を受ける
      グローバル研修センター開設
  • 2017年
    • タイにアジアトレーニングセンターを開設
  • 2019年
    • 広州周大福金融中心に世界最高速*となる
      分速1,260mの超高速エレベーターを納入
      *2020年3月時点、日立調べ
  • 2020年
    • 日立電梯(中国)有限公司に
      世界トップクラス*の地上高273.8mの
      エレベーター試験塔「H1 TOWER」が完成
      *2020年3月時点、日立調べ

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.3日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後、同期全員が一堂に会し、共同研修を実施します。
(一部、オンラインにて実施しています。)
共同研修終了後、それぞれの配属先に応じた専門研修を行い、
配属までに確かな知識を身につけます。
その後も3年目まで年次ごとに研修を行っており、
手厚い研修制度を整備しています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 132 9 141
    2021年 148 25 173
    2020年 208 27 235
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 141
    2021年 173
    2020年 235
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 4
    2021年 17
    2020年 37

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、茨城大学、大阪大学、九州大学、京都大学、群馬大学、島根大学、首都大学東京、千葉大学、千葉工業大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、北海道大学、明治大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立命館大学
<大学>
愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、茨城大学、岩手大学、桜美林大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、帯広畜産大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、滋賀県立大学、静岡産業大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、創価大学、崇城大学、拓殖大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、長崎総合科学大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、広島工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道科学大学、三重大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、目白大学、山形大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、富山高等専門学校、豊田工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

【2019年度~2021年度採用実績校】

前年度の採用実績(人数) 2021年  総合職 40名  技術専門職33名  高校生採用100名  計173名
2020年  総合職 90名  技術専門職43名  高校生採用102名  計235名
2019年  総合職 83名  技術専門職63名  高校生採用101名  計247名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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