最終更新日:2022/11/5

日本電通(株)

業種

  • 情報処理
  • 設備工事
  • 通信・インフラ
  • インターネット関連

基本情報

本社
大阪府
資本金
14億9,393万円(2022年3月31日現在)
売上高
326億1,184万円(2022年3月期)
従業員
395名(2022年9月30日現在)

【 「つなぐ」情報、人、想いをつなぎ、未来へとつなぐ 】 みなさんが安心して生活のできる...そんな当たり前の環境づくりを支える会社です。

会社紹介記事

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若い社員たちの定着率の高さが強み。若手の力を信じて早い段階からさまざまな仕事を任せる風土の中、社員一人ひとりが責任感と使命感を持ち、イキイキと活躍しています。
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設立74年の日本電通は、情報ネットワーク技術を駆使する「システムソリューション事業」と通信設備を構築する「エンジニアリング事業」の2本柱で事業を展開しています。

先進の情報通信技術で社会・暮らしを支える─やりがいの大きな仕事で社会に貢献!

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人と人、人と暮らし、企業と人、人と企業とコミュニティを結ぶ。情報通信の高度なインフラの構築で社会に貢献。それが日本電通の使命であり、働く社員たちの誇りです。

【技術】通信事業部 アクセス統括部 一般設計施工グループ 常山 康平 2014年入社
入社4年目まで現場で経験を積み、現在は京都支店で主にマンションのVDSL(光アクセス)装置撤去工事の工事調整・管理を担当しています。発注者より工事依頼書が届き、そこに記載されている物件の管理会社やオーナー様に電話をかけて工事のアポ取り・日程調整を行うのが主な業務。1日約10~13件の施工を滞りなく進めるには大変な面もありますが、人々の生活の身近なところで仕事をしていると思うとやりがいもひとしおです。
これまで奈良・京都など複数の支店で勤務をしてきましたが、どこも雰囲気が良く、働きやすい環境です。年に1度、「技能競技会」という全国の通信建設会社がスキルを競い合う大きなイベントがあるのですが、部署を超えて社員が一丸となって取り組み、一体感を強める良い機会となっています。
周りの上司から工事長、現場代理人になることを期待されています。その期待に応えられるよう、もっと工事の段取りや施工方法を学び、いずれ責任者の立場になったときにはチームを牽引していけるよう頑張りたいです。

【営業】アドバンストテクノロジー事業部 ソリューション営業部 田畑 有彩 2017年入社
説明会に参加した際、社員の皆さんの対応が温かく、働きやすそうと感じたのが入社を決めた理由です。文系出身ですが、先輩からマンツーマンで多くの指導・アドバイスを受けながら社外研修にも参加し、専門的な知識を身につけることができたので、不安なく業務に臨めています。2年目からは建設・医療業界などの企業約30社を担当。ネットワークの構築や電話・セキュリティシステムの導入からプロジェクションマッピング導入まで、お客様のご要望や課題解決のために最適なソリューションをご提案しています。いまや情報ネットワークは私たちの生活に不可欠なインフラ。仕事を通じて社会に貢献できることに責任とともに大きなやりがいを感じています。
当社の魅力は、早いうちからいろいろな仕事を任せてもらえること。私も1年目の秋にPC400台のセットアップ作業の受注をしたり、働き方改革や業務効率化などのセミナーを開催するプロジェクトメンバーに抜擢されて司会・進行を務めたりと、責任のある仕事を数多く経験させてもらっています。今後はお客様の潜在ニーズを引き出し、解決策を提案していくことが目標です。

会社データ

事業内容
●NTTビジネスグループ
日本電通が長年培ってきたコア事業です。
土木設備、伝送路設備、交換設備、電力設備、無線設備などあらゆる通信インフラの設計・構築・保守を行い、社会の情報通信ネットワークを支えています。

●アドバンストテクノロジーグループ
Network/音声/Web・TV会議/セキュリティ/サーバ/クラウド/データセンタ/回線/モバイルなどのICTインフラをコンサル~デザイン~エンジニアリング~保守・運用まで高品質・高水準なサービスをワンストップで提供しています。
本社郵便番号 552-0003
本社所在地 大阪市港区磯路2丁目21番1号
本社電話番号 06-6577-4111
設立 1947年10月22日
資本金 14億9,393万円(2022年3月31日現在)
従業員 395名(2022年9月30日現在)
売上高 326億1,184万円(2022年3月期)
事業所 【本社】大阪
【支社・支店】東京、名古屋、奈良、神戸
平均年齢 47歳(2022年3月現在)
沿革
  • 1947年10月
    • 大阪市阿倍野区に日本電興(株)(当社の前身)を設立
  • 1952年 8月
    • 日本電信電話公社より電気通信設備工事請負業者認定
  • 1952年11月
    • 日本電通建設(株)に社名変更
  • 1976年 3月
    • インドネシア・タンボーラ・パルタコ・エンジニア社と技術援助協定締結
  • 1982年 1月
    • マイコンショップ「ハード&ソフトNDK」を開設
  • 1983年 3月
    • 大阪証券取引所市場第二部に株式上場
  • 1989年 3月
    • 日本アイ・ビー・エム(株)と資本参加を含む業務提携
  • 1991年 8月
    • スイスフラン建新株引受権付社債(ワラント債)を発行
  • 1994年 5月
    • 本社社屋新築完成
  • 1999年10月
    • 西部電気工業(株)と業務提携
  • 1999年11月
    • 日本電通(株)に社名変更
  • 2003年 3月
    • 住金イズミコンピュータサービス(株)(現エス・アイ・シー(株))及び(株)コンピューター・メンテナンス・サービスの2社を子会社化
  • 2008年 5月
    • (株)毎日映像音響システムを子会社化
  • 2008年11月
    • 日昇電研(株)(現 日電フィールドエンジニアリング・サービス(株) )を子会社化
  • 2012年 3月
    • 三洋コンピュータ(株)を子会社化
  • 2013年 4月
    • NNC(株)(新潟市)を子会社化
  • 2013年 7月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
  • 2014年 3月
    • 四国システム開発(株)(徳島市)を子会社化
  • 2015年 7月
    • TMIソリューションズ(株)(現 NDIソリューションズ(株))(東京都品川区)を子会社化
  • 2017年 7月
    • (株)大一電業社(大阪市)を子会社化
  • 2018年 9月
    • (株)協和エクシオとの株式交換により株式上場廃止(9月26日)
  • 2018年10月
    • (株)協和エクシオとの株式交換により協和エクシオグループへ
  • 2020年 6月
    • 三洋コンピュータの全株式譲渡(2020年6月1日)により当社グループ会社から離脱
  • 2021年10月
    • ニックコンピュータサービス(株)が(株)コンピュータ・メンテナンス・サービスを吸収合併
  • 2022年4月
    • NDIソリューションズ(株)がエス・アイ・シー(株)を吸収合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.2年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.1日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 7名 10名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.3%
      (149名中2名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社時研修や5年目までの階層別研修 および 管理職研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格支援制度による奨励+報奨金制度
社内検定制度 制度あり
RPAマスター制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 20 7 27
    2020年 18 5 23
    2019年 3 6 9
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 27
    2020年 23
    2019年 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 2
    2020年 1
    2019年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
神戸情報大学院大学
<大学>
大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都先端科学大学、大阪大谷大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸大学、駒澤大学、滋賀大学、芝浦工業大学、摂南大学、専修大学、高崎経済大学、第一工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東洋大学、同志社大学、名古屋文理大学、日本大学、福井工業大学、福島大学、明治大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、大谷大学
<短大・高専・専門学校>
日本理工情報専門学校

前年度の採用実績(人数)     2021年度  2020年度 2019年度 2018年度 2017年度 
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技術職   16名    12名    2名    8名    6名    
営業職    11名      8名    7名    3名    5名   
事務職      ー     3名     ―      ―      ―   

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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