最終更新日:2023/9/20

(株)日立情報通信エンジニアリング

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械設計

基本情報

本社
神奈川県
資本金
13億5,000万円
売上高
約722億円(2021年度)
従業員
2,909名(2022年3月31日現在)

高度なエンジニアリング力と高付加価値ソリューションで先進のITプラットフォームを創り上げ、さまざまなお客さまとの協創を通じてビジネスと社会を革新します!

2024年度新卒採用について (2023/09/20更新)

2024年度、新卒採用WEB説明会は終了いたしました。
たくさんの方にご参加いただき、誠にありがとうございました。


こんにちは。
当社は横浜みなとみらいに本社を置き、
日立グループのIT(情報・通信)を先端技術で50年以上支えてきた会社です。
意欲溢れる皆様とお会いでいることを楽しみにしております!



会社紹介記事

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エンジニアリング、ソリューション事業を多方面にわたって展開している日立情報通信エンジニアリング。高度なエンジニアリング力を生かして社会や企業に貢献している。
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全社員およびその家族が参加できる社内イベントを定期的に開催。タテだけでなくヨコのつながりも育み、仕事に生かせる環境を用意している。

日立情報通信エンジニアリングならではの強みと事業内容、理想の社員像について

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「幅広い分野に向けて多様なソリューションを提供する当社。皆さんの『したい』『なりたい』がきっと実現できる環境です」

■高度な技術で多様な"ものづくり"を支援

創立当初よりサーバ・ストレージ・情報通信事業の設計開発に長年携わっており、その中で培ってきたエンジニアリング力を生かし、製品・ソリューション・サービス事業を多方面に渡って展開しています。社会のグローバル化や多様化に伴い、企業が抱える経営課題は益々高度化・複雑化しています。そういった課題をエンジニアリングとソリューションの両輪で解決しています。エンジニアリング部門では、自動車、精密機器、医療機器、通信機器、デジタル家電、OA機器といった分野のものづくりを、企画から製品化、保守サポートに至るまでワンストップで支えています。またソリューション部門においては、公官庁をはじめ、製造、金融、流通、医療等の分野の業務やビジネスをIoTやビッグデータを活用したデジタルソリューション等最新の技術で支えています。

■イノベーションを起こす人財へバックアップ

当社が求めているのは「イノベーションを起こす人財」。チャレンジ精神を持った社員達が、自律(立)意識と責任感を持ち、常に自己成長と成果を求めチャレンジできるよう、研修制度や面談を通じて継続的にバックアップしています。新入社員研修では、社会人やエンジニアとしてのマインドや基礎スキルを身に付けられる教育メニューを用意し、その後の2年間は「研修員」として、先輩社員のもと実践的なスキルを学べます。更に、各階層別の教育カリキュラムの他、日立グループ研修や外部研修、e-ラーニングシステムの受講も可能です。上長との定期面談では、理想のキャリア実現に向け具体的なキャリアプランの相談が行えます。分野や職域を越えたキャリアチェンジも可能であり、社員達の「したい」「なりたい」を柔軟に切れ目なくバックアップしています。また、一人ひとりの多様なキャリアや働き方に向けて、育児休暇や介護休暇等の制度が充実しており、ワークライフバランスをうまく保ちながら働くことができます。

当社は今後も社員の多様な価値観や個性、スキルを生かし合いながら、お客さまのビジネスや社会にとって価値ある製品・ソリューション・サービスを提供し、社会イノベーションの実現に向けて邁進いたします。最先端の技術を駆使しながら「つくる未来」に感動と誇りが持てる当社の仕事にチャレンジしています。
(人事グループ)

会社データ

プロフィール

私たちは、高度なエンジニアリング力と高付加価値ソリューションで先進のITプラットフォームを
創り上げるとともに、さまざまな分野のお客さまやパートナーとの協創を通じてビジネスと社会を革新していきます。

あしたへの進化や新たな価値の創造に情熱と意欲を傾けて取り組む仕事には、
常に技術の優位性を維持するための厳しさや競争がともないますが、
それはエンジニアとして「成長」する大きなチャンスです。

事業内容
【私たち日立情報通信エンジニアリングの事業を紹介します。】

■ネットワーキング事業
お客さまの課題をITで解決します。
お客さまの技術的な問題・課題を各種ソリューション(※)を提供することで、解決する事業です。
※企業基幹ネットワーキング、キャリアネットワーキング、loT-Edgeネットワーキングなど

■エンジニアリング事業
私たちは、日立のサーバ、ネットワーク、ストレージ、各種デバイスなどのITプラットフォーム製品の開発、設計に長年携わり、技術を磨いてきました。
日立品質を支える確かな技術力、先端開発ツールの活用、そしてきめ細かくスピーディな対応で先進のプラットフォーム製品やさまざまな分野・業界の製品を開発、設計、製造、販売、修理まで一貫してお客さまや社会へ提供する事業です。

エンジニアリングとソリューションの両面からお客さまにトータルで価値を提供できることが強みです。
本社郵便番号 220-6122
本社所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい二丁目3番3号 クイーンズタワーB棟22階
本社電話番号 050-3163-5706
設立 1965年9月21日(2013年4月1日~(株)日立情報通信エンジニアリング)
資本金 13億5,000万円
従業員 2,909名(2022年3月31日現在)
売上高 約722億円(2021年度)
事業所 本社/横浜(みなとみらい)

事業所/
中井事業所、新川崎事業所、戸塚事業所、神奈川事業所

開発センタ(開発拠点)等/
横浜開発センタ、茨城開発センタ、旭開発センタ

支社・オフィス(営業拠点)/
北日本支店、茨城支店、中部支店、関西支店、九州支店
代表者 代表取締役社長 中野 俊夫
当社の強み 『さまざまな分野のエンジニアたちが、新しい価値を創造している。』

私たちには、日立の大規模通信装置、大型コンピュータ製品を技術(開発)で支えてきたノウハウや技術力があります。
これらを活かして世の中にまだない製品やサービスの新たな「モノづくり」へ、どんどんチャレンジしていきます。

また、幅広い分野で活躍できる事業フィールドも強みです。
「自分たちの技術が社会インフラを支えている」
という自負とプライドを持ち、新たな価値の創造に情熱を燃やす。
それが、私たちの社風でありまた強みです。
会社の歴史 わたしたちの原点(ルーツ)


もとをたどればそのルーツは日立グル―プに存在した、5つの企業に行き当たります。

1965年9月21日 【設立】
日立湘南電子
(日立グループでの通信系エンジニアリング・ソリューションサービス事業展開)

1996年 【合併】
日立コンピュータエレクトロニクス + 日立コンピュータエンジニアリング
日立インフォメーションテクノロジー 誕生。
(情報系(コンピュータ)設計開発・ソリューション事業拡大)

2002年 【合併】
日立湘南電子 + 日立通信システム
日立ハイブリッドネットワーク 誕生。
(通信系設計開発事業拡大)

2006年 【合併】
日立ハイブリッドネットワーク + 日立インフォメーションテクノロジー
日立情報通信エンジニアリング 誕生。
(通信技術、情報技術の融合)

2013年4月1日 【合併】
日立情報通信エンジニアリング + 日立コンピュータ機器
進化した 日立情報通信エンジニアリング 誕生。
(情報通信技術、ストレージ&イメージソリューション技術の融合)


私たちは、技術力で次の情報通信インフラを創造し支えるために、
設立し、時代のニーズに合わせ合併を行ってきました。

現在では、サーバ・通信ネットワーク機器からストレージまでを
トータルソリューションする、情報通信分野における最大・最強の
総合ITプラットフォームエンジニアリング事業会社です。

人々が安心して情報通信システムを使える社会を実現するために、
私たちはこれからも新たなチャレンジを続けていきます。
環境活動 『環境への取り組みについて。』

日立グループは「低炭素社会」「高度循環社会」「自然共生社会」を重要な3つの柱とする環境ビジョンを定め、製品の全ライフサイクルにおける環境負荷低減をめざしたグローバルなモノづくりを推進し、持続可能な社会の実現をめざしています。

私たちは、日立グループの一員として自覚を持ち、環境ビジョンを実現するため、事業拠点ごとに環境マネジメントシステムを構築し、中期計画に基づく行動で、着実に歩み続けています。

また、政府が推進している低炭素社会実現に向けた気候変動キャンペーン「Fun to Share」に参加し、CO2排出量の抑制に努めています。
コンプライアンス 個人情報の取扱いなど、当社のコンプライアンスについては、以下アドレスでご確認いただけます。
http://www.hitachi-ite.co.jp/company/csr/compliance/index.html
社会貢献活動 当社シンボルスポーツであるバドミントン部の地域スポーツ振興など、当社の社会貢献活動は、以下アドレスでご確認いただけます。
http://www.hitachi-ite.co.jp/company/csr/social_contribution/index.html
認証と資格 『取得している認証と資格』

・品質マネジメントシステム ISO9001[JQA-2482]
・環境マネジメントシステム ISO14001[JQA-EM0475]
・プライバシーマーク[第10300023(08)号]
・建設業許可(電気通信)[国土交通大臣許可(般-28)第22037号]
・古物営業許可 [神奈川県公安委員会許可 : 451430003732号]
・第二種医療機器製造販売業許可 [許可番号 : 14B2X10018]
・医療機器修理業許可 [許可番号 : 14BS200247]

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 24.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 18.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 31名 44名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 9名 22名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員教育
入社後の導入教育にて社員として求められるビジネススキルや業務知識について習得します。一例としてはビジネス文書、ロジカルシンキング、プレゼンテーション、IT基礎などとなります。それらの講座の講師を社内外のプロフェッショナルが担い、講義や演習、グループ討議を実施し習得します。教育受講後に職場配属となります。
当社では入社から2年間を社会人としての基礎づくりの期間と位置づけています。入社2年間は一人ひとりに先輩社員が指導員として付いて、サポートを受けながら業務を進めていきます。少しずつ責任が大きくなっていく業務での経験と集合研修等の学習を通じて、自身の成長に繋げていきます。

  ●専門技術教育
   ITエンジニア・営業など職種別専門教育や、ビジネススキルや経営教育など講座の
   種類は多岐にわたります。(1,300以上の研修プログラム)
   講座の一例として挙げると、AI、データサイエンス、DX、セキュリティ、
   IoT‐Edge、SD-WANなど、新しいスキルの習得、既存スキルを更に高めるための
   研修があり、オンライン研修や対面研修などハイブリット形式で実施しています。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・年に1回、上長とのキャリア面談を実施
・キャリア相談窓口の常設
社内検定制度 制度あり
日立ITプロフェッショナル 認定制度(CIP認定制度)
社内英語検定(TOEIC)

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大阪工業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、工学院大学、高知大学、公立はこだて未来大学、芝浦工業大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、広島工業大学、明治大学、横浜市立大学
<大学>
愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山大学、学習院大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、北里大学、北見工業大学、岐阜大学、九州大学、九州工業大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、公立千歳科学技術大学、芝浦工業大学、島根大学、上智大学、湘南工科大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、大同大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、南山大学、西日本工業大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、広島工業大学、広島市立大学、福井大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、北海道情報大学、三重大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、富山高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、函館工業高等専門学校

採用実績(人数) 2021年 78名
2020年 52名
2019年 59名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 53 19 72
    2021年 57 21 78
    2020年 48 11 59
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 72
    2021年 78
    2020年 59

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