最終更新日:2022/12/2

(株)日立情報通信エンジニアリング

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 機械設計

基本情報

本社
神奈川県
資本金
13億5,000万円
売上高
約717億円(2020年度)
従業員
2,925名(2021年3月31日現在)

高度なエンジニアリング力と高付加価値ソリューションで先進のITプラットフォームを創り上げ、さまざまなお客さまとの協創を通じてビジネスと社会を革新します!

会社紹介記事

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エンジニアリング、ソリューション事業を多方面にわたって展開している日立情報通信エンジニアリング。高度なエンジニアリング力を生かして社会や企業に貢献している。
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全社員およびその家族が参加できる社内イベントを定期的に開催。タテだけでなくヨコのつながりも育み、仕事に生かせる環境を用意している。

日立情報通信エンジニアリングならではの強みと事業内容、理想の社員像について

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「幅広い分野に向けて多様なソリューションを提供する当社。皆さんの『したい』『なりたい』がきっと実現できる環境です」

■高度な技術で多様な"ものづくり"を支援

創立当初よりサーバ・ストレージ・情報通信事業の設計開発に長年携わっており、その中で培ってきたエンジニアリング力を生かし、製品・ソリューション・サービス事業を多方面に渡って展開しています。社会のグローバル化や多様化に伴い、企業が抱える経営課題は益々高度化・複雑化しています。そういった課題をエンジニアリングとソリューションの両輪で解決しています。エンジニアリング部門では、自動車、精密機器、医療機器、通信機器、デジタル家電、OA機器といった分野のものづくりを、企画から製品化、保守サポートに至るまでワンストップで支えています。またソリューション部門においては、公官庁をはじめ、製造、金融、流通、医療等の分野の業務やビジネスをIoTやビッグデータを活用したデジタルソリューション等最新の技術で支えています。

■イノベーションを起こす人財へバックアップ

当社が求めているのは「イノベーションを起こす人財」。チャレンジ精神を持った社員達が、自律(立)意識と責任感を持ち、常に自己成長と成果を求めチャレンジできるよう、研修制度や面談を通じて継続的にバックアップしています。新入社員研修では、社会人やエンジニアとしてのマインドや基礎スキルを身に付けられる教育メニューを用意し、その後の2年間は「研修員」として、先輩社員のもと実践的なスキルを学べます。更に、各階層別の教育カリキュラムの他、日立グループ研修や外部研修、e-ラーニングシステムの受講も可能です。上長との定期面談では、理想のキャリア実現に向け具体的なキャリアプランの相談が行えます。分野や職域を越えたキャリアチェンジも可能であり、社員達の「したい」「なりたい」を柔軟に切れ目なくバックアップしています。また、一人ひとりの多様なキャリアや働き方に向けて、育児休暇や介護休暇等の制度が充実しており、ワークライフバランスをうまく保ちながら働くことができます。

当社は今後も社員の多様な価値観や個性、スキルを生かし合いながら、お客さまのビジネスや社会にとって価値ある製品・ソリューション・サービスを提供し、社会イノベーションの実現に向けて邁進いたします。最先端の技術を駆使しながら「つくる未来」に感動と誇りが持てる当社の仕事にチャレンジしています。
(人事グループ)

会社データ

事業内容
【私たち日立情報通信エンジニアリングの事業を紹介します。】

■エンジニアリング事業
私たちは、日立のサーバ、ネットワーク、ストレージ、各種デバイスなどのITプラットフォーム製品の開発、設計に長年携わり、技術を磨いてきました。
日立品質を支える確かな技術力、先端開発ツールの活用、そしてきめ細かくスピーディな対応で先進のプラットフォーム製品やさまざまな分野・業界の製品を開発、設計、製造、販売、修理まで一貫してお客さまや社会へ提供する事業です。


■ソリューション事業
お客さまの課題をITで解決します。
お客さまの技術的な問題・課題を各種ソリューション(※)を提供することで、解決する事業です。
※デジタルソリューション(IOT/ビッグデータ)、スマートコミュニケーション、業種別ソリューション、ITプラットフォームソリューション

エンジニアリングとソリューションの両面からお客さまにトータルで価値を提供できることが強みです。
本社郵便番号 220-6122
本社所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい二丁目3番3号 クイーンズタワーB棟22階
本社電話番号 050-3163-5706
設立 1965年9月21日(2013年4月1日~(株)日立情報通信エンジニアリング)
資本金 13億5,000万円
従業員 2,925名(2021年3月31日現在)
売上高 約717億円(2020年度)
事業所 本社/横浜(みなとみらい)

事業所/
中井事業所、新川崎事業所、戸塚事業所、神奈川事業所

開発センタ(開発拠点)等/
大崎ソリューションセンタ、横浜開発センタ、茨城開発センタ、旭開発センタ

支社・オフィス(営業拠点)/
北海道オフィス、東北オフィス、茨城支店、中部支店、関西支店、九州支店
代表者 代表取締役社長 中野 俊夫
当社の強み 『さまざまな分野のエンジニアたちが、新しい価値を創造している。』

私たちには、日立の大規模通信装置、大型コンピュータ製品を技術(開発)で支えてきたノウハウや技術力があります。
これらを活かして世の中にまだない製品やサービスの新たな「モノづくり」へ、どんどんチャレンジしていきます。

また、幅広い分野で活躍できる事業フィールドも強みです。
「自分たちの技術が社会インフラを支えている」
という自負とプライドを持ち、新たな価値の創造に情熱を燃やす。
それが、私たちの社風でありまた強みです。
会社の歴史 わたしたちの原点(ルーツ)


もとをただせばそのルーツは日立グル―プに存在した、5つの企業に行き当たります。

1965年9月21日 【設立】
日立湘南電子
(日立グループでの通信系エンジニアリング・ソリューションサービス事業展開)

1996年 【合併】
日立コンピュータエレクトロニクス + 日立コンピュータエンジニアリング
日立インフォメーションテクノロジー 誕生。
(情報系(コンピュータ)設計開発・ソリューション事業拡大)

2002年 【合併】
日立湘南電子 + 日立通信システム
日立ハイブリッドネットワーク 誕生。
(通信系設計開発事業拡大)

2006年 【合併】
日立ハイブリッドネットワーク + 日立インフォメーションテクノロジー
日立情報通信エンジニアリング 誕生。
(通信技術、情報技術の融合)

2013年4月1日 【合併】
日立情報通信エンジニアリング + 日立コンピュータ機器
進化した 日立情報通信エンジニアリング 誕生。
(情報通信技術、ストレージ&イメージソリューション技術の融合)


私たちは、技術力で次の情報通信インフラを創造し支えるために、
設立し、時代のニーズに合わせ合併を行ってきました。

現在では、サーバ・通信ネットワーク機器からストレージまでを
トータルソリューションする、情報通信分野における最大・最強の
総合ITプラットフォームエンジニアリング事業会社です。

人々が安心して情報通信システムを使える社会を実現するために、
私たちはこれからも新たなチャレンジを続けていきます。
環境活動 『環境への取り組みについて。』

日立グループは「低炭素社会」「高度循環社会」「自然共生社会」を重要な3つの柱とする環境ビジョンを定め、製品の全ライフサイクルにおける環境負荷低減をめざしたグローバルなモノづくりを推進し、持続可能な社会の実現をめざしています。

私たちは、日立グループの一員として自覚を持ち、環境ビジョンを実現するため、事業拠点ごとに環境マネジメントシステムを構築し、中期計画に基づく行動で、着実に歩み続けています。

また、政府が推進している低炭素社会実現に向けた気候変動キャンペーン「Fun to Share」に参加し、CO2排出量の抑制に努めています。
コンプライアンス 個人情報の取扱いなど、当社のコンプライアンスについては、以下アドレスでご確認いただけます。
http://www.hitachi-ite.co.jp/company/csr/compliance/index.html
社会貢献活動 当社シンボルスポーツであるバドミントン部の地域スポーツ振興など、当社の社会貢献活動は、以下アドレスでご確認いただけます。
http://www.hitachi-ite.co.jp/company/csr/social_contribution/index.html
認証と資格 『取得している認証と資格』

・品質マネジメントシステム ISO9001[JQA-2482]
・環境マネジメントシステム ISO14001[JQA-EM0475]
・プライバシーマーク[第10300023(08)号]
・建設業許可(電気通信)[国土交通大臣許可(般-28)第22037号]
・古物営業許可 [神奈川県公安委員会許可 : 451430003732号]
・第二種医療機器製造販売業許可 [許可番号 : 14B2X10018]
・医療機器修理業許可 [許可番号 : 14BS200247]

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 23.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 19.0日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 3名 16名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 3名 16名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員教育
入社後の3ヶ月間は、ビジネスマナーの基礎からはじまり設計開発の基礎をじっくりと教育します。
教育期間後半の大部分(約1ヶ月半)を占めているのが、組込み開発の演習で、
研修で学んだ「社員としての基本行動」、「基礎技術力」を活かし実践する機会を経てその後、各職場へ配属となります。
配属後は、2年間は研修員として、OJT(On The Job Training)を通じて先輩社員からいろいろな事を教わります。
1年目、2年目、3年目の節目にフォローアップ研修があり、研修員終了時には、仕事を通じて学んだ集大成を発表し締め括ります。

●専門技術教育
教育の基本はOJTですが、最新の技術や業務知識の習得のために各専門の教育カリキュラムを自由に選択することができます。
ソフトウェア、ハードウェア、SEなど、しっかりとその道のスペシャリストを育成しつづけています。
また、時間と場所を選ばずに参加できる、eラーニングのシステムもあります。

●その他
各階層別に教育のカリキュラムがあり、日立の教育なども受講することができます。
さらに、社外の教育なども受講可能で、時間と場所の制約を受けないEラーニングシステムもあり、スキルアップの機会は多彩です。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
・年に2回、上長とのキャリア面談を実施
・キャリア相談窓口の常設
社内検定制度 制度あり
年に2回、社内英語検定(TOEIC)を実施

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 57 21 78
    2020年 40 12 52
    2019年 48 11 59
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 78
    2020年 52
    2019年 59

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
公立はこだて未来大学、工学院大学、広島工業大学、高知大学、芝浦工業大学、神奈川工科大学、神奈川大学、千歳科学技術大学、千葉大学、大阪工業大学、筑波大学、中央大学、鳥取大学、東海大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、明治大学、横浜市立大学
<大学>
神戸大学、東京都立大学、茨城大学、横浜商科大学、岡山大学、学習院大学、関西学院大学、関東学院大学、岐阜大学、京都工芸繊維大学、金沢大学、九州工業大学、九州大学、工学院大学、広島市立大学、高知大学、三重大学、山形大学、鹿児島大学、室蘭工業大学、芝浦工業大学、上智大学、信州大学、神奈川工科大学、神奈川大学、成蹊大学、青山学院大学、千葉工業大学、千葉大学、専修大学、早稲田大学、大妻女子大学、大阪工業大学、筑波大学、中央大学、中京大学、長岡技術科学大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京造形大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東洋大学、日本体育大学、日本大学、福岡工業大学、文教大学、法政大学、豊橋技術科学大学、北海道情報大学、明治大学、明星大学、立教大学、琉球大学、龍谷大学、愛知工業大学、宇都宮大学、横浜市立大学、玉川大学、広島工業大学、山口大学、神田外語大学、長崎大学、津田塾大学、東京海洋大学、東京農工大学、東邦大学、日本工業大学、武庫川女子大学、北海道大学、北見工業大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
サレジオ工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大島商船高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、富山高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、函館工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2021年 78名
2020年 52名
2019年 59名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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