最終更新日:2022/11/5

ジャパンパイル(株)【アジアパイルホールディングスグループ】

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 建材・エクステリア
  • セメント
  • 商社(建材)

基本情報

本社
東京都
資本金
10億円(2022年3月31日現在)
売上高
931億7,600万円 (2022年3月期)
従業員
782名(単体)/2,867名(連結) (2022年3月31日現在)

ジャパンパイルは、業界売上高No.1のアジアパイルホールディングスの中心として、建設基礎の設計・工事・製造すべてを網羅できる業界随一の存在です。

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会社紹介記事

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建物を建てるための第一歩、それが建設基礎です。すべての建物は、この建設基礎の上に成り立っています。
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実は、皆さん一度はジャパンパイルの実績の上を歩いたことがあるはず!目には見えないけれど、身近な存在なんです。

地中から世界を作る!業界売上高No.1の総合的な「建設基礎」会社

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「杭」1本で、最大1,200tもの重さを支えています。

■私たちはこんな事業をしています。
高層ビル・テーマパーク・橋・道路・学校・マンションなど、あらゆる建設物は《建設基礎》が地中になければ成り立つことができません。ジャパンパイルは地中から建設物を支える、建設基礎の売上No.1企業です。

■「地中から、世界をつくる」
建設基礎とは、建物の「(地中に埋まっている)土台部分」のこと。特に地震大国である日本においては建設基礎がとても重要であり、1995年の阪神大震災では、私たちが基礎を手がけた物件では、倒壊をゼロに抑えることができ、2011年の東日本大震災でも被害を防ぐことができました。今後も首都直下地震、南海トラフ地震などが想定される中、「人々の命を守る」という観点から、建設基礎の重要性は高まっています。ジャパンパイルは、建設基礎の設計・製造・施工を全て網羅できる唯一の「総合基礎建設会社」として、社会を地中から支える仕事を行っています。

■「誰にも気づかれない」ことこそ、誇り。
“毎回異なる”と言えるほどに複雑な、地盤の状態。それを精緻につかみ、「たった1本で、1200トン」を支えることのできる杭を何十本、何百本も、地中深くの堅い地盤と建物の間に正しく施工することで、皆さんが普段足を踏み入れる建物の安全を保っています。「人々に、何事も起こらない」状態をつくることこそが、ジャパンパイルの使命。難しい仕事ですが、年間でゼネコンの何倍もの現場を経験できるからこそ、成長スピードも早く、「ジャパンパイルの若手は、他社のベテランに等しい」と言われるほど。AIやICTによってさまざまな仕事が自動化・効率化されていく世の中でも、私たちは“人にしか作れないもの”を築き続けていきます。

会社データ

事業内容
◆業界売上高No.1の総合的な「建設基礎」会社◆
ジャパンパイルは、業界売上高No.1のアジアパイルホールディングスの中心として、建設基礎の設計・工事・製造すべてを網羅できる業界随一の存在です。
あらゆる建設物を地中から支えるという、社会貢献性の高い事業を担っています。
具体的には、マンション・ビル・テーマパーク・橋・道路・学校などの建設物を建てるために必要となる「建設基礎」をつくっています。

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地震などから建物と人々を守る、社会貢献性の高い事業です。

本社郵便番号 103-0015
本社所在地 東京都中央区日本橋箱崎町36番2号 Daiwaリバーゲート
本社電話番号 03-5843-4192
創業 1923年
設立 2005年(建設基礎を専門としてきた3社が統合し設立)
資本金 10億円(2022年3月31日現在)
従業員 782名(単体)/2,867名(連結)
(2022年3月31日現在)
売上高 931億7,600万円
(2022年3月期)
売上高推移 2022年3月期…931億7,600万円
2021年3月期…871億9,200万円
2020年3月期…931億7,500万円
2019年3月期…855億6,600万円
2018年3月期…779億9,400万円
2017年3月期…744億2,200万円
2016年3月期…720億7,800万円
2015年3月期…671億6,900万円
2014年3月期…657億7,900万円
2013年3月期…525億2,100万円
2012年3月期…471億8,400万円
事業所 ■本社
東京
■支店
北海道、宮城、東京、埼玉、神奈川、千葉、静岡、愛知、石川、大阪、広島、岡山、香川、福岡、鹿児島
■営業所
青森、福島、新潟、京都、山口、佐賀、熊本、沖縄
■工場
福島、茨城、山梨、岐阜、滋賀、八洲、岡山、山口、福岡、鹿児島
関連会社 ■ジャパンパイル基礎工業(株)
■ジャパンパイル富士コン(株)
■ジャパンパイル関東北販売(株)
■ジャパンパイル建設(株)
■シントク工業(株)

◎アジアパイルホールディングスグループ企業
Phan Vu Investment Corporation(ベトナム)
VJP Co.,Ltd.(ミャンマー)
平均年齢 43.3歳
(2022年3月31日現在)
平均勤続年数 15.5年
(2022年3月31日現在)
沿革
  • 2005年4月
    • (株)ジオトップ・大同コンクリート工業(株)
      株式移転により共同持株会社
      ジャパンパイル(株)を設立
      →節杭という商品により建設基礎業界に革命をもたらした「ジオトップ」と、日本で初めてコンクリート杭を開発した 老舗メーカー「大同コンクリート」が共同で会社を設立しました。
  • 2005年10月
    • ヨーコン(株)株式交換によりジャパンパイル(株)の完全子会社となる
      →大規模建築の基礎に多く用いられる場所打ち杭を得意とする「ヨーコン」が加わることで、これまで専門分化されていた基礎杭の商品を全て扱うことができる、業界唯一の存在となりました。
  • 2006年
    • 社内資格「基礎設計士」資格制度の創設
      日本には地盤や基礎を専門的に扱う資格がありません。
      そのため、ゆくゆくは公的資格になることを目標に、業界全体のレベルアップを図るために創設しました。
  • 2007年4月
    • (株)ジオトップ・大同コンクリート工業(株)・ヨーコン(株)を経営統合
      →業界売上高No.1、建設基礎のスペシャリスト
      「ジャパンパイル(株)」が正式にスタート。
  • 2008年
    • 外部の委員会が運営する「建築基礎設計士」資格制度となる
      →社内資格の枠を超え、この資格に賛同される会社の方も受験できるようになりました。
      公的資格化への第一歩を踏み出したのです。
  • 2009年2月
    • 東京証券取引所市場第二部に上場
      →世界不況が広まる中、設立4年目にして上場を達成しました。
      逆風に負けない、経営基盤の強い会社としての実績があったからこそです。
  • 2010年7月
    • ベトナムPhan Vu社と資本提携
      →日本トップクラスの技術を海外に伝え、私たちの技術で、「一国の建設基礎を築き上げる」という新たな挑戦が始まりました。
  • 2012年9月
    • ベトナムPhan Vu社と合弁会社「Phan Vu Quang Binh Concrete Limited」を設立。
      →ベトナム政府が中部地区へのプロジェクト誘致に積極的になっており、大型案件が集中しています。
      市場ニーズに合致したコンクリートパイルを供給するための法人設立を行いました。
  • 2012年12月
    • 東京証券取引所市場第一部上場
      →企業体制や、事業の将来性など総合的に評価され東証二部上場から3年目で、東証一部へ上場となりました。
  • 2013年12月
    • ベトナムPhan Vu社を株式取得によって子会社化
      →今後のアジアを中心とした海外展開の拠点となります。
  • 2015年6月
    • Myanmar V-Pile Co.,Ltd.とベトナムPhan Vu社と共同出資により、ミャンマーにVJP Co.,Ltd.を設立
      →ミャンマー政府と日本の企業の共同出資によりできたミャンマー初の経済特区「ティラワ工業団地」にて設立
  • 2015年10月
    • 会社分割により持株会社制度に移行し、アジアパイルホールディングス(株)に商号変更。
      →ジャパンパイルは、日本における基礎工事全般を行う事業会社として動きだしています。
  • 2020年6月
    • シントク工業株式会社を子会社化
      →杭周辺金具製造技術のノウハウも取り入れ、「杭のメーカー」としての存在感をより強いものにしました。
  • 2022年4月
    • 東京証券取引所プライム市場に上場。
      →市場再編に伴い、親会社であるアジアパイルホールディングス(株)が、新市場区分における「プライム市場」の上場維持基準に適合していることを確認しました。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 21名 25名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 2名 6名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・内定者研修
・新入社員研修
・フォローアップ研修
・職種別研修
・階層別研修
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得援助
[会社が定める資格(土木施工管理技士など)を保有していた場合に資格手当を支給]
社内検定制度 制度あり
・JP施工管理技士
・建築基礎設計士

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 13 4 17
    2021年 7 2 9
    2020年 8 2 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 17
    2021年 9
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
金沢大学、金沢工業大学、関西大学、芝浦工業大学、首都大学東京、千葉大学、徳島大学、法政大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大妻女子大学、岡山大学、鹿児島大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、駿河台大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、名古屋工業大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本文理大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、明治大学、名城大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

ほか全国国公私立大

前年度の採用実績(人数) 2020年:[大卒]10名
2021年:[大卒]9名
2022年:[大卒]17名
前年度の採用実績(学部・学科) 文学部、人文学部、法学部、経済学部、経営学部、商学部、社会学部、理工学部、工学部、理学部、デザイン学部、農学部、獣医学部、地域環境科学部 ほか

先輩情報

「大地震」に備えて、前人未踏の研究を。
Y.T
立命館大学大学院
理工学研究科 修了
設計企画室
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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