最終更新日:2023/5/23

日本PCサービス(株)

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 商社(通信)
  • 専門コンサルティング
  • 商社(文具・OA関連・日用品)
  • 通信・インフラ
  • 専門店(家電・OA機器)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
3億6,005万円8,150円 
売上高
2022年8月:売上高:62億5500万 2021年8月:売上高:62億1400万 2020年8月:売上高:54億600万円
従業員
430名(2022年8月末時点)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【大阪/東京】ITサポート職募集!最高のお客様対応を大切にしています。

「縁の下の力持ち」タイプ募集中! (2023/02/13更新)

当社は、ITの力で社会をサポートしている会社です。
当社で働く社員は全員が「サポート」に関わる仕事をしています!

PCのサポートやネットワーク環境のサポート、
ロボットやVRゴーグル、年賀状作成ソフトのサポートなど対応範囲は様々。

興味関心の幅が広く、色々な物のサポートって面白そう!と
思って頂けるあなたをお待ちしております。
まずは説明会で気軽に話を聞いてみてください。

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会社紹介記事

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メイン事業であるサポートのスタッフとして新卒入社したMさん。最優秀新人賞を受賞。27歳にして店長代理へ昇格、10名程度の社員のマネジメントも担っている。
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入社歴に関係なく、主張することが求められる当社。わからないなりに考え、発言することが大きく成長に繋がる。

人とデジタルを繋ぐ

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創業社長が熱い思いをもってたちあげた日本PCサービス。
日本PCサービスグループはネットワークやIT機器に関するノウハウを軸として「PC」「スマホ」「ロボット」「ネットワーク」など多種多様な製品に対応するべく進化を続けてまいりました。

その根底にあるのは、お客様1人ひとりの最適なスマートライフを支えるという社会的な使命感。

得意不得意に関わらず、全ての人が便利な資源を便利に使えるようサポートしています。

会社データ

プロフィール

「1人ひとりのお客様に最適なスマートライフを!」を理念に掲げ、目の前のお客様との対話を大切にして相手の求めていることを汲み取りサポート事業を行ってまいりました。大阪に本社を構え、わずか5名で事業を運営。事業開始のわずか3年後、東京や神戸に活動の場を拡大し、大手PCメーカーや大手量販店との提携を推し進めることで売り上げ規模や知名度を伸長させてきました。創業の13年後には念願の上場も果たし、積極的にM&Aを行うことでグループ会社を増やし力を蓄えています。

「お客様にありがとうと言って頂ける、社会に必要なサービスを提供する」をモットーとして、どれだけ売れるかではなくどれだけお客様に喜んでもらえるかという考え方を大切にしています。現在、全国に14拠点を構え、創業時よりも社員が大幅に増えた中でもこの考えを繰り返し伝え続けることで社風の維持に努めています。

ネットワークが第4のインフラとして認識されつつある世の中で、全ての人が安心してIT機器やネットワークをご利用いただける機会の創出と、業界を牽引することが当社の使命です。

事業内容
■IT機器やネットワークに関する総合サポート事業
■上記サポートに伴うコールセンター運営

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本社郵便番号 564-0052
本社所在地 【大阪本社】大阪府吹田市広芝町9-33プレシデントビル
本社電話番号 06-6734-7722
第二本社郵便番号 105-0014
第二本社所在地 【東京本部】東京都港区芝3-24-21 三和ビル1F
第二本社電話番号 03-3798-4900
創業 2003年9月
設立 2001年9月(PCサービス事業2003年9月開始)
資本金 3億6,005万円8,150円 
従業員 430名(2022年8月末時点)
売上高 2022年8月:売上高:62億5500万
2021年8月:売上高:62億1400万
2020年8月:売上高:54億600万円
事業所 大阪本社/東京本部/札幌店/仙台愛宕橋店 
東京三田店/東京国分寺店/横浜六角橋店/神奈川厚木店/千葉中央店/埼玉大宮店  
名古屋店/大阪吹田店/神戸店/京都駅前店/広島店/福岡博多店
主な取引先 Dynabook(株)/(株)マウスコンピューター/NECパーソナルコンピュータ(株)/ジャパンベストレスキューシステム(株)/(株)ダスキン/関西電力(株)/阪急電鉄(株)/(株)ヨドバシカメラ/(株)ソフマップ/スターティア(株)/(株)ジャストシステム/楽天証券(株)/みずほ証券(株)/(株)ベネフィット・ワン/(株)サカイ引越センター/日本通運(株)/(株)ミニミニ/積水ハウス(株)/パナホーム(株)/(株)ケイ・オプティコム/ソフトバンクモバイル(株)/(株)NTTぷらら/ロジテック(株)/(株)U-NEXT/(株)オウケイウェイヴ/(株)リンクアカデミー/SB C&S(株)/(株)公益社/ミツフジ(株)
関連会社 ・リペアネットワーク(株)
・(株)mom
・(株)スマホスピタル
・スマホステーション(株)
・(株)ネクストライン
・日本PCマーケティング(株)
・(株)Axis
・ミナソル(株)
全社員の平均年齢 33.8歳
管理職の平均年齢 38.8歳
男女比 男性:75% 女性:25%
産休・育休からの復帰率 100%
採用担当より ミスマッチを防ぐために、色々な取り組みをしています。
選考の途中には、ご本人の社会人イメージを細かくお伺いし、
当社で叶えられる部分とそうではない部分をお伝え、ご本人と打ち合わせを行います。
沿革
  • 2001年9月
    • (有)マネージメントクリエイティブ設立(資本金:300万円)
  • 2003年7月
    • (株)へ組織変更
  • 2003年9月
    • パソコン総合サービス(トラブル解決・修理・販売・指導)を開始
  • 2005年9月
    • トレンドマイクロ(株)「ウイルスバスター レスキューサービス」のレスキューパートナーに認定
  • 2005年10月
    • 2005年10月 民法放送のテレビ番組に特集される
  • 2006年4月
    • (株)東芝と業務提携
  • 2006年7月
    • 本社機能拡大のため、大阪府吹田市広芝町に移転
      東京本部を東京都新宿区荒木町に開設
  • 2008年1月
    • 商号を日本PCサービス(株)に変更
  • 2009年11月
    • スポット対応のパソコン遠隔サポート『パソコン遠隔コンシェルジュ』サービス開始
  • 2009年12月
    • 本部機能拡大のため、東京本部を東京都港区芝3へ移転
  • 2010年4月
    • 業界初パソコン総合保証『ぱそんぽ』サービス開始
  • 2010年5月
    • ・パソコンの会員制電話/リモートサポート『ぱそQ』サービス開始
      ・ネットプリントサービス『宅フォト便』サービス開始
      ・パソコンサポートのポータルサイト開設
  • 2011年8月
    • スマートフォンの会員制電話サポート『スマートレスキュー』サービス開始
  • 2012年2月
    • コールセンター拡大のため、大阪本社を増床
  • 2012年8月
    • 有名芸能人を起用したTVCMを開始
  • 2012年10月
    • 自動車の車内Wi-Fiネットワーク環境サポートサービス開始
      アフターサービス保証開始
  • 2014年11月
    • 名古屋証券取引所セントレックスに株式を上場
  • 2015年1月
    • 太陽光パネルの販売開始
  • 2015年4月
    • リチウムイオン蓄電池の販売開始
  • 2015年8月
    • 家電修理業の有明電子サービス、テクニカル九州の2社を子会社化
  • 2015年10月
    • 店舗ブランドを「ドクター・ホームネット」にリニューアル
  • 2019年3月
    • (株)スマホスピタル及び(株)Axisを子会社化
  • 2020年1月
    • 子会社としてスマホステーション(株)を設立
      同子会社が(旧)スマホステーション(株)より事業を継承
  • 2020年2月
    • (株)ネクストラインを完全子会社化
  • 2020年4月
    • 日本PCマーケティング(株)を設立・子会社化

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.9日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 7名 11名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 17.2%
      (58名中10名)
    • 2019年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、技術研修、先輩社員との同行研修、コールセンター研修、マネジメント研修
自己啓発支援制度 制度あり
業務に資すると会社が認めた資格について、受験にかかる費用を全額手当として支給します。
メンター制度 制度あり
面接時にフォローさせていただいた採用担当が、
皆さんのご入社後もフォローさせていただきます。
半年~一年間に一回、面談として直近の課題や配属先の改善点などをヒアリングします。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
技術スタッフの能力資格検定

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、秋田大学、江戸川大学、追手門学院大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大手前大学、関西大学、関西学院大学、九州国際大学、九州産業大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都文教大学、近畿大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、駒澤大学、駒沢女子大学、札幌学院大学、静岡産業大学、淑徳大学、女子美術大学、成安造形大学、摂南大学、創価大学、第一工業大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中部大学、帝塚山大学、東海大学、東京家政学院大学、東京経済大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京都市大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎大学、名古屋学院大学、奈良大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、日本体育大学、日本文理大学、姫路獨協大学、福岡工業大学、佛教大学、北海道情報大学、武庫川女子大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、酪農学園大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、和光大学
<短大・高専・専門学校>
専門学校穴吹コンピュータカレッジ、ECCコンピュータ専門学校、S.K.K.情報ビジネス専門学校、大阪ITプログラミング&会計専門学校、大阪デザイナー専門学校、大阪電子専門学校、大阪ビジネスカレッジ専門学校、専門学校岡山情報ビジネス学院、関西外国語大学短期大学部、京都経済短期大学、京都光華女子大学短期大学部、近畿大学短期大学部、岐阜聖徳学園大学短期大学部、神戸電子専門学校、滋賀文教短期大学、四條畷学園短期大学、情報科学専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京電子専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院八王子専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本電子専門学校、HAL大阪

採用実績(人数) 2022年度:10名
2021年度:17名
2020年度:8名
2019年度:11名
2018年度:7名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 11 6 17
    2020年 4 4 8
    2019年 10 1 11

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