最終更新日:2022/6/17

(株)テレビ朝日サービス

業種

  • 商社(通信)
  • 広告
  • サービス(その他)
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
2,000万円
売上高
92億4,573万円(2020年4月~2021年3月)
従業員
200名

私たちテレビ朝日サービスは、テレビ朝日グループをはじめ、放送・映像業界を支える、幅広い事業を展開しています。

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会社紹介記事

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テレビ朝日グループの中核を担い、幅広い事業を展開。特にIT分野に関しては今後テレビ朝日グループをリードしていく存在となる。
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若手社員を積極的に責任ある仕事に起用。早い段階から大きな仕事に携われるチャンスあり。

テレビ朝日グループの中核を担い、放送・映像業界を多方面からサポートしています。

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六本木の本社オフィス。テレビ朝日グループの中核となり活躍する社員も多く、世界を舞台にスケールの大きなビジネスに携わる社員もいる。

■放送・映像業界を支えるスペシャリストとして

テレビ朝日グループの中核を担い、幅広い事業を展開するテレビ朝日サービス。放送設備の販売やリース業務から、システム運用やサポート、映像機材のレンタル・オペレーション、保険代理業務など多彩なサービスを提供する『ソリューション事業』、テレビ朝日の番組等を国内外に販売したり、広告代理業や、TVCMの進行管理等を行う『メディアコンテンツ事業』と、そのフィールドは多岐にわたります。私たちはそれぞれの事業分野において豊富なノウハウを蓄積。スペシャリストとしてテレビ朝日やグループ各社の他、放送・映像業界のビジネスをさまざまな角度からサポートしています。

■多方面からテレビ朝日のビジネスをサポート

放送設備の販売やリース業務は、現場や機器を良く知るプロフェッショナルの視点から、最新の放送機器全般から映像機器など、様々なメーカーの設備や機器機材を提案しています。システム業務は、テレビ朝日の各種システムの運用管理や開発、世界的なスポーツイベント等のイベントのシステムサポートを行っています。
テレビ番組の制作現場や、コンサートツアーやイベントなどで、最新LEDディスプレイなどのデジタル映像機器をレンタル・オペレーションし、イベントにマッチした効果的な映像演出をサポートします。
その他、保険代理業や印刷、映像記録メディアの販売、カフェ運営まで、放送局に必要なあらゆることを裏側から支えています。

■コンテンツを国内や海外へ広く流通させています

番組販売は、テレビ朝日や番組制作会社の映像コンテンツを広く流通させ、1人でも多くの視聴者の皆様に見ていただき、テレビ朝日のファンを増やすよう努力しています。販売先としては、地上波ローカル局や衛星放送局(BS・CS)、アジアやヨーロッパを中心とした海外の放送局などで、各局の様々なニーズに応じた取引を行っています。
広告代理業は、テレビ番組に限らず、ラジオ、新聞、雑誌、Webといった幅広いメディアを用いて、クライアントの満足度向上を目指したトータルコミュニケーションプランの立案と実施を行っている、今とても活気のある部門です。
TVCMの進行業務は、円滑な番組放送に携わる重要な業務です。

会社データ

事業内容
【ソリューション事業】
◆放送設備等の販売・保守、リース業務
◆保険代理業務、記録メディア販売、花取次、カフェ運営 等
◆システム開発・運用サポート
◆映像機材レンタル・オペレーション

【メディアコンテンツ事業】
◆テレビ番組の販売(国内系列局、クロスネット局、海外放送局)
◆広告のプランニングと実施
◆CM業務(放送用CM進行表の作成およびCM素材のプレビュー)
本社郵便番号 106-0032
本社所在地 東京都港区六本木七丁目18番23号 EX六本木ビル
本社電話番号 03-5786-7313
設立 1958年12月16日
資本金 2,000万円
従業員 200名
売上高 92億4,573万円(2020年4月~2021年3月)
株主構成 (株)テレビ朝日 100%
平均年齢 38歳

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.4時間
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 4名 5名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、コンプライアンス研修など
自己啓発支援制度 制度あり
・資格取得奨励金
キャリアコンサルティング制度 制度あり
自己申告制度(希望する職務などを申告し、上長と相談)

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 2 2 4
    2021年 1 3 4
    2020年 2 3 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 4
    2021年 4
    2020年 5

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、桜美林大学、お茶の水女子大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、静岡大学、成蹊大学、清泉女子大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、日本女子大学、平成国際大学、松山大学、明治学院大学、横浜国立大学、立命館大学
<短大・高専・専門学校>
東京都立産業技術高等専門学校

前年度の採用実績(人数) ◆2017年 7名
◆2018年 4名
◆2019年 7名
◆2020年 5名
◆2021年 4名
◆2022年 4名(予定)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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