最終更新日:2023/3/7

日鉄精鋼(株)【日本製鉄グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 鉄鋼
  • 金属製品

基本情報

本社
大阪府
資本金
3億6,000万円
売上高
2021年度(2022年3月期) 24,206百万円
従業員
336名(2022年3月)
募集人数
1~5名

【日本製鉄グループ】自動車にかかせない会社 日鉄精鋼

  • 積極的に受付中

2024年卒新卒採用スタートしました! (2023/03/01更新)

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日鉄精鋼(株)の採用ページにアクセスして頂き、ありがとうございます。
日本製鉄のグループ企業である当社は、主に自動車部品へと加工する鉄鋼線材を製造する二次加工メーカーです。
当社に興味をもっていただければ、是非会社説明会や工場見学にお越しください。当社の「気軽に相談し、協力し合える」社風や製造現場を実際に見て、「鉄」と「鋼」の可能性を実感してください。

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会社紹介記事

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「日本製鉄」とのグループ連携と、80年以上かけて培ってきた高い技術力が大きな強み。二次加工メーカーのリーディングカンパニーを目指し、成長を続けている。
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「冷間圧造用鋼線」「磨棒鋼」「ビードワイヤー」といった高品質の鉄鋼製品は、おもに自動車業界で重要な保安部品などに活用され、日本の高度なモノづくりを支えている。

卓越した加工技術力を活かし、挑戦し続ける線材二次加工の技術者集団!

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新設備の導入プロジェクトを担当している、設備室の古林。「上司や先輩が手厚くフォローしてくれるので、若手が自由に挑戦できる環境があり、やりがいを感じています」

▼堺工場・設備室 古林雅登 2017年入社
生産設備の日常的な点検業務のほか、新規設備の導入をメインで担当しています。素材の表面に付着した酸化被膜やサビなどを除去するための生産設備を更新する大規模なプロジェクトに参画。開発部門と連携しながら約6年間かけて取り組み、今年中の稼働を目標に進めています。当初は限られた敷地内での作業が課題でしたが、立体自動倉庫を導入することでスペースを確保し、昨年の12月より新規設備を設置するための基礎工事が始まっています。施工業者や設備メーカーをはじめ社内外の多くの人が関わっていますので、情報共有がとても大切です。それぞれの立場からの対話を重ね、問題点や進捗をその都度しっかりと共有することを心掛けてきました。完成まで試行錯誤が続きますが、大きな挑戦を通して自分自身の成長を実感することができ、毎日が充実しています。
▼堺工場・設備室 山口優里子 2019年入社
製品を安全に安定して製造できるように、日々の設備点検のほか、大規模な定期点検や修理の実施、環境保全のための水処理設備の管理、設備工事の工程管理など、幅広い業務を担当しています。状況に応じて柔軟な判断が必要な場面が多く、最初は戸惑うこともありましたが、今では自ら考え挑戦できる環境に大きなやりがいを感じています。また、大規模な設備ですので、環境改善や課題解決に挑む時には、チームでの連携や計画性がとても大切だということも学びました。新人でも積極的に発言し活躍できるボトムアップの風土が根付いている会社ですので、今後はさらに大規模な改修や設備導入にも挑戦していきたいですね。
▼堺工場・技術室 乾陸生 2019年入社
完成した製品の検査・分析ほか、お客さまのもとで不具合があった場合の調査・改善、社内での品質改善活動など、品質管理分野の業務担当をしています。当社では問題を解決するために、さまざまな部署がスムーズに連携できる環境が整っています。そのため若手でも積極的に意見を発信し、良いアイデアがあればもちろん採用されます。また、他分野のメンバーや経験豊富な先輩たちからも幅広いアドバイスがもらえるので、とても働きがいがあります。技術・製造・設備の各部門が一緒になって原因を究明し、より良いモノづくりにむけた改善に繋がった時には大きな達成感が!今後もチームで幅広い選択肢を持ちながら、新たな課題に挑んでいきたいですね。

会社データ

プロフィール

世界トップクラスの鉄鋼メーカーである日本製鉄のグループ企業であることを活かして、お客様のニーズに応えるための根幹となる素材を開発・調達できること。そして、その素材を長年培った技術で加工し、機能性を付加してお客様の期待を超えられること。それら2つの強みを軸に事業を展開しています。
また、「鋼材二次加工メーカー」として業界トップクラスの品質・コスト競争力・市場ニーズや技術動向の変化に対応した技術・商品力を有することを目標に掲げ、80年以上かけて培ってきた技術力を武器とし、お客様のニーズに応えるとともに、未来に活かす商品開発を行っています。

今後もスティーリンク【Steel(鉄)+Link(つながり)+Customer(お客様)】を合言葉に、国内の競争力を高めるとともに、海外関連会社への技術指導・協力等でグローバルに活躍していきます。

事業内容
鉄鋼線材の二次加工メーカー
 冷間圧造用鋼線(CH鋼線)・磨棒鋼・ビードワイヤーの開発・製造・販売
本社郵便番号 590-0947
本社所在地 大阪府堺市堺区熊野町西3-2-7
ダイワビル4F
本社電話番号 072-341-6430
設立 1950年11月
資本金 3億6,000万円
従業員 336名(2022年3月)
売上高 2021年度(2022年3月期) 24,206百万円
株主構成 日本製鉄(株)
住友商事(株)
日鉄物産(株)
本社所在地 〒590-0947
大阪府堺市堺区熊野町西3-2-7 ダイワビル4F
※南海電鉄 南海本線 堺駅より徒歩3分
TEL:072-341-6430
事業所 堺工場
〒590-0831
大阪府堺市堺区出島西町一番地
※南海電鉄 南海本線 湊駅より徒歩15分
TEL:072-241-7612

小倉工場
〒803-0803
福岡県北九州市小倉北区 許斐町一番地[日本製鉄(株)九州製鉄所 八幡地区(小倉)内]
TEL:093-583-5892

久留米工場
〒830-0047
福岡県久留米市津福本町2320-17
※JR久留米駅より車で7分
TEL:0942-35-5800

沼津工場
〒410-0306
静岡県沼津市大塚1100番地
※JR原駅より徒歩15分
TEL:055-966-0300
経営理念 お客様に”感動”と”満足”をして頂ける”製品”と”サービス”を提供し当社と取引してよかったと評価される事により社会に貢献する会社を目指す。
メッセージ 『二次加工メーカーのリーディングカンパニー』という経営ビジョンを実現するため、技術動向や社会経済動向を把握し、弊社がターゲットとする市場と顧客の状況に応じた体制づくりのために、次のことに取り組んでいます。
1.顧客ニーズ(EV化など)に基づいた高品質の商品を競争力のある価格と納期、万全の品質保証体制
2.労働力ニーズに対応した省人化・自動化といった製造体制の整備
3.1・2を支える設備投資・製造方法・レイアウト等の抜本的見直し
これらの取り組みを担うのは人であり、会社の財産に他なりません。風通しの良い職場で人が学び成長すれば自ずと強い組織になります。組織のレベルが上がれば、本来業務の深化と改善・改革意欲が自律的・継続的に行われるようになり、さらなる会社の成長を果たすことができます。そのために、職場内、職場間、部門間での闊達な意見交換(コミュニケーション)=スモールミーティングを積極的に行い、双方向コミュニケーションが基本となる組織風土づくりを進めています。
沿革
  • 1935年
    • 大阪市東成区深江北に浅尾製鋲所として創業
  • 1950年
    • 梅鉢鋼業(株)設立
  • 1964年
    • 大阪府藤井寺市に大和川工場建設
      ベル型焼鈍炉稼働による冷間鍛造用(CH)鋼線・メッキ線の生産開始
  • 1967年
    • 炭素鋼・合金鋼等の高級鋼の本格的増産体制確立の為、大和川工場拡張
  • 1968年
    • 本社所在地を大阪市東区大川町に移転
  • 1969年
    • 大和川工場に連続焼鈍炉設置
      大和川第二工場を新設し、建築用高力ボルトの生産開始
  • 1970年
    • 姉妹会社として梅鉢ファスナー(株)(現 日鉄住金精圧品(株))を設立
  • 1979年
    • 住友金属工業(株)(現 新日鐵住金(株))の資本参加
      本社・深江工場を大和川工場(=本社工場)に集約
  • 1989年
    • 本社工場にSTC炉設置
  • 1992年
    • 小倉工場操業開始(現 新日鐵住金(株)八幡製鐵所・小倉地区内)
      連続焼鈍炉、自動酸洗装置設置
  • 1997年
    • STEEL PROCESSING(THAILAND)CO.,LTD(タイ国ラヨン県)(現 NIPPON STEEL & SUMIKIN STEEL PROCESSING (THAILAND) CO.,LTD.)に出資
  • 2000年
    • 本社・本社工場を大阪府堺市堺区出島西町に移転
      連続焼鈍炉・自動酸洗装置設置
  • 2004年
    • (株)好(大阪府堺市 1955年創業)と合併し、磨棒鋼事業に参入
  • 2005年
    • (株)スミクラ〔現 新日鐵住金(株)八幡製鐵所・小倉地区内 1952年九州鋼業(株)として設立、2002年スミクラを分離〕と合併
      本社工場にSTC炉設置
  • 2006年
    • 小倉工場に連続焼鈍炉、自動酸洗装置を設置
  • 2008年
    • 梅鉢鋼業(株)から住金精鋼(株)に社名変更
  • 2009年
    • 大信線材(株)(福岡県久留米市 1953年創業)と合併し、ビードワイヤー事業に参入
  • 2011年
    • (株)富士シヤフト(静岡県沼津市 1986年創立)と合併し、CHQの3拠点体制確立
      大阪府堺市南区の磨棒鋼事業を本社工場に集約
  • 2012年
    • 日鉄住金精鋼(株)に社名変更(新日本製鐵(株)と住友金属工業(株)との経営統合による)
  • 2014年
    • 磨棒鋼事業構造改革により、同事業を沼津工場に集約
      本社を大阪府堺市堺区熊野町西に移転
      新日鐵住金(株)棒線事業グループの事業ブランド「SteeLinC」が設立され、メンバー会社として参加
  • 2015年
    • 日鉄住金冷圧鋼線(蘇州)有限公司(中国江蘇省)に出資
  • 2016年
    • NIPPON STEEL & SUMIKIN COLD HEADING WIRE INDIANA INC.(米国インディアナ州)に出資
  • 2017年
    • 本社工場を堺工場に拠点名称変更
  • 2019年
    • 日鉄精鋼(株)に社名変更(日本製鉄(株)の社名変更による)
  • 2022年
    • 堺工場に立体倉庫を設置

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 9名 10名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 3名 4名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (29名中0名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
制度あり
【新人教育】
(4月-5月)
新入社員研修、工場見学、現場実習、素材メーカー・物流基地・需要家・自動車メーカー見学
(6月-翌年3月)
配属先現場実習、メンター指導、育成課題取組、発表会

【階層別教育】
2年生教育、5年生教育、中堅ディスガス教育→フォローアップ研修、主任教育、管理補佐職教育、管理職教育、幹部教育

その他、部署別教育・業務別教育・専門別教育・特別教育を適時行い、生涯教育を目指しています。
自己啓発支援制度 制度なし
業務に必要となる資格の取得については、取得支援制度があります
メンター制度 制度あり
制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
同志社大学、近畿大学
<大学>
立命館大学、関西大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、兵庫県立大学、大阪産業大学、阪南大学、日本大学、湘南工科大学、東海大学、山口大学、福岡大学、九州産業大学、島根大学、九州大学、九州工業大学、東京理科大学、鳥取大学、駒澤大学、奈良県立大学、福岡工業大学、神奈川大学
<短大・高専・専門学校>
奈良工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、産業技術短期大学

採用実績(人数) ・2022年4月 入社実績 0名
採用実績(学部・学科) 機械工学科、機械システム工学科、精密機械工学科、電気電子工学科、金属工学科、素材工学科、工業技術専攻科、マテリアル工学科、材料工学科、応用化学工学科、機械航空学科
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 1 0 1
    2021年 4 0 4
    2020年 3 1 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 1
    2021年 4
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 1

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