最終更新日:2023/9/26

加賀FEI(株)

  • 正社員

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業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 半導体・電子・電気機器
  • 情報処理
  • 重電・産業用電気機器
  • コンピュータ・通信機器

基本情報

本社
神奈川県
資本金
48億7,768万3,581円(発行済株式総数 2,663万1,972株)
売上高
1,456億5,100万円(2023年3月期実績)
従業員
850名 (海外グループ会社含む)

電子デバイスのみならず、IoTトータルソリューションまで提供できる「エレクトロニクス総合商社」

【職種別(営業職/技術職)WEB説明会を3月から開催します!】 (2023/02/13更新)

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職種別(営業職/技術職)WEB説明会を3月から開催します。
当社のこと、仕事の内容・面白さ等はもちろん、就活サイト内ではお伝えし切れない魅力をお伝えします!
スケジュールをご確認の上、ぜひご参加をご検討ください。
エントリー&ご予約を心よりお待ちしております!

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会社紹介記事

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私たちが扱う電子デバイスの世界生産額は2020年で約90兆円と巨大マーケットを築いており、将来的には200兆円規模にまで広がっていくと予想されています。
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2019年1月、当社は加賀電子グループの仲間入りをはたしました。業界TOPクラスの両社が手を組むことで、国内はもとより海外の競合企業とも争える規模になりました。

Let's enjoy the change!最先端技術で未来を切り開く

◆最先端技術でIoTトータルソリューションを実現◆
PC、スマートフォン、ゲーム機をはじめ自動運転、人工知能に至るまで、あらゆる技術を製品機能として具現化する重要部品である電子デバイス。
半導体を含む電子デバイスの世界生産額は2020年で約90兆円と巨大マーケットを築いており、将来的には200兆円規模にまで広がっていくと予想されています。
そしてこれらの電子デバイスに加え、内蔵されているプログラムやネットワークを総称して「エレクトロニクス」といいます。
エレクトロニクス業界に属する私たちは、時代を切り開く商品・サービスになくてはならない製品を提供し共に未来をつくっていると自負しています。


◆加賀電子と富士通の資産を活かしたグローバルエレクトロニクス商社◆
当社は、2019年1月に加賀電子グループの仲間入りをはたし、国内トップクラスのエレクトロニクス商社としての地位を確立いたしました。
その結果、当社は加賀電子と富士通の資産を活かした、グローバルエレクトロニクス商社となりました。
最先端技術に触れながら、あらゆる分野における未来を切り開いていける存在へとさらに磨きをかけていきます。


◆「進化を加速させる人材」を育成するための環境づくり◆
加賀FEIでは会社と個人、それぞれの成長に寄与する環境や制度の充実を図っています。
上司と部下のコミュニケーションをこれまで以上に充実させるための「1 on 1」制度、就業時間中にも学習ができる制度の導入など、より働きやすく、より成長できる環境づくりを進めています。

<1>グローバルな活躍が可能
活躍のチャンスは、国内のみならず海外にも大きく拡がっています。海外赴任に際しては、個人の語学レベルに合わせて、英語はもちろん、さまざまな言語の「語学研修プログラム」が用意されています。

<2>女性社員の産休・育休取得率100%
制度は活用されなければ意味がありません。当社の女性社員の産休・育休取得率は100%。最近では男性社員の育休取得も増えてきています。より休暇が取りやすい職場づくり・制度づくりに取り組んでいます。

<3>男性社員の積極的な育休制度活用
加賀FEIでは、男性社員による積極的な育児休職制度の活用が増えてきています。これにより、仕事と家庭生活の両立や充実、働くモチベーションの向上にもつながると考えています。

会社データ

プロフィール

電子デバイスのみならず、IoTトータルソリューションまで提供できる「エレクトロニクス総合商社」です。

事業内容
  • 受託開発
○ 自動車、AV機器、通信機器、情報処理機器向けなどの民生用・産業用電子デバイス製品の販売
○ アプリケーションボードの開発、設計、販売
○ マイコンの民生用・産業機器用用途別応用ソフトの開発および販売
○ IoT無線通信モジュールの開発および販売
○ システムLSIなどの開発、設計受託および技術サポート

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本社郵便番号 222-8508
本社所在地 神奈川県横浜市港北区新横浜2丁目100番45(新横浜中央ビル)
本社電話番号 045-473-8030
ホームページ https://www.kagafei.com/jp/
代表者 代表取締役社長 塚本 剛
設立 1952年5月2日 (昭和27年)
資本金 48億7,768万3,581円(発行済株式総数 2,663万1,972株)
従業員 850名 (海外グループ会社含む)
売上高 1,456億5,100万円(2023年3月期実績)
事業所 【本社】
〒222-8508
神奈川県横浜市港北区新横浜2丁目100番45(新横浜中央ビル)

【営業拠点】
大宮オフィス、取手営業所、長岡営業所、金沢営業所、松本営業所、須坂営業所、静岡営業所、名古屋オフィス、三河オフィス、大阪オフィス、福岡営業所

【開発拠点】
高崎開発センター
株主 加賀電子(株)
国内関連会社 NVデバイス(株)
海外関連会社 KAGA FEI AMERICA, Inc.
KAGA FEI EUROPE GmbH
KAGA FEI ELECTRONICS PACIFIC ASIA LIMITED
KAGA FEI ELECTRONICS (Shanghai) Co., Ltd.
KAGA FEI KOREA Ltd.
KAGA FEI ELECTRONICS (Dalian) Software Limited
主要仕入先 ▼富士通グループ製品
富士通(株)
富士通セミコンダクターメモリソリューション(株)
富士通コンポーネント(株)
(株)しなの富士通
FICT(株)
FDK(株)
新光電気工業(株)
富士通オプティカルコンポーネンツ(株)
(株)富士通ゼネラル
富士通フロンテック(株)
(株)PFU
(株)モバイルテクノ

▼国内製品
(株)ソシオネクスト
富士電機(株)
富士電機機器制御(株)
住友電気工業(株)
FCNT(株)
NJコンポーネント(株)
NTTエレクトロニクスクロステクノロジ(株)
NTTコミュニケーションズ(株)
オータックス(株)
カムイ・イノベーション(株)
カルテック(株)
キャノンマーケティングジャパン(株)
(株)QDレーザ
サン電子(株)
ジャパン・イーエム・ソリューションズ(株)
(株)TRIPLE-1
トレックス・セミコンダクター(株)
(株)ネットビジョン
PicoCELA(株)
(株)BONX
Master Visions(株)
ユーロフィンFQL(株)

▼海外製品
(株)AFSW
3D Global GmbH
Ambiq Micro Inc.
(株)アムコー・テクノロジー・ジャパン
ams-OSRAM AG.
CANDERA GmbH
Cirrus Logic,Inc.
Crocus Technology,Inc.
Diodes incorporated
DOMINANT Opto Technologies Sdn.Bhd.
Elec & Eltek International Co.,Ltd.
EverPro Technologies Company Ltd.
Foxconn Industrial Internet(Japan)Co,.LTD
F-Secure Corporation
Glory Faith (Hong Kong) PCB Co.,Ltd
InvenSense, Inc.
Lumileds LLC
Motion Gestures
SkyHigh Memory Limited
Sunny Japan
Richtek Technology Corporation
Ningbo Sunny Automotive Optech Co.,Ltd.
Zhejiang Sunny SmartLead Technologies Co.,Ltd.
Tianma Microelectronics Co.,Ltd
通富微電子股分有限公司(Tongfu Microelectronics Co.,Ltd.)
TXC Corporation
VIA Technologies, Inc.
VIA Labs, Inc.
沿革
  • 1952年5月
    • 平山電機商事(株)を設立
  • 1968年7月
    • 富士通(株)の経営参加
  • 1973年4月
    • 双立商事(株)(1956年1月設立)と合併、富士通部品商事(株)に商号変更
  • 1984年10月
    • 富士通部商(株)に商号変更
  • 1987年4月
    • 富士通マイクロデバイス(株)に商号変更
  • 1990年4月
    • 富士通マイコンシステムズ(株)(1981年4月設立)と合併、富士通デバイス(株)に商号変更
  • 1998年4月
    • 東京証券取引所市場 第二部に上場
  • 2007年8月
    • 株式交換により富士通(株)の完全子会社となる(7月上場廃止)
  • 2007年10月
    • 富士通(株) 電子デバイス営業部門と統合し、富士通エレクトロニクス(株)に商号変更
  • 2008年3月
    • 富士通(株)がLSI事業部門を分社し富士通マイクロエレクトロニクス(株)を設立、同社の完全子会社となる
  • 2015年5月
    • 富士通セミコンダクター(株)の海外グループ会社5社を移管し子会社化
  • 2019年1月
    • 加賀電子(株)が富士通セミコンダクター(株)から富士通エレクトロニクス(株)の株式70%を取得し、加賀電子グループとなる
  • 2020年12月
    • 加賀FEI(株)に商号変更
  • 2021年12月
    • 加賀電子(株)の完全子会社となる

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 7名 15名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 1名 9名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員導入教育、各階層別研修、テーマ別研修、グローバル人材育成プログラム、TOEIC受験料補助など
自己啓発支援制度 制度あり
e-learning、通信教育などの自己学習に向けた支援制度あり
メンター制度 制度あり
入社後1年間は教育担当の先輩社員について業務を学んでいただきます
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
岡山理科大学、慶應義塾大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、電気通信大学、武蔵大学、明治大学、早稲田大学、東京大学、千葉大学
<大学>
青山学院大学、大阪大学、大妻女子大学、学習院大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、首都大学東京、上智大学、昭和女子大学、椙山女学園大学、清泉女子大学、専修大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工業大学、東京都市大学、東京理科大学、同志社大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、名古屋外国語大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数)      2016年  2017年  2018年
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院了    3名   1名    2名
大卒    9名   10名    6名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 4 7
    2018年 6 2 8
    2017年 9 2 11
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 7
    2018年 8
    2017年 11

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