最終更新日:2022/10/22

(株)TBC

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連
  • 通信・インフラ

基本情報

本社
東京都
資本金
3,171万6,000円
売上高
27億5,377万円(2022年3月末)
従業員
300名(2022年4月1日)

お客さまは、財閥系金融機関から最先端企業(ネット系金融・損保・メーカー)。最先端技術に積極的に取り組んでいる老舗の安定企業です。

会社紹介記事

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1982年の創業以来、公共事業・金融・電機などの幅広いフィールドで実績を重ねるTBC。安定した経営基盤が社員のチャレンジを後押しする。
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インタビューに応えてくれた千葉さん。「仕事の現場は最高の学びの場です。やる気があればゼロからのスタートでも全く問題なし。積極的にチャレンジしてください!」

ネット系金融分野のダイナミックな成長とポテンシャルの高さを実感!

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2021年新入社員からのコメント。「社員一人ひとりを大切にする社風や、社員が働きやすい環境づくりに力を入れている点が入社の決め手」となったそうだ。

■成長市場であるネット系金融分野で強みを発揮
当社は変化の激しいIT業界の中で、製造業をはじめ公共事業、情報通信分野といった幅広いニーズに対応し、着実に実績を積み重ねてきました。最近では金融業界にも積極的にフィールドを拡大。なかでも特に成長が著しいネット系金融の分野では、いまや業界内でも一目置かれる存在となりました。
ネット系金融の分野においては、技術の先進性はもちろん、スピードやコスト面でも高度なものが要求されます。そんな中で当社は楽天グループ各社をはじめとするネット系金融企業の事業パートナーとして強固な信頼関係を確立。クライアントの事業の根幹にまで深く関わり、その成長を力強く支えています。

■何もないところからモノを作り上げる面白さ
現在取り組んでいるシステムは、エンドユーザーがネット上で取引を行う際に利用する、いわばクライアントの事業のコアな部分を担うシステムです。
開発チームのリーダーである私は、直接クライアントのシステム担当者とさまざまな調整を行っていきます。あわせてメンバーの作業の状況を把握するとともに、全体の開発スケジュールの進捗管理などを行います。
入社して10年以上が経ち、いまでは担当するプロジェクトの規模や自分の果たす役割も大きく変わりましたが、「何もないところからシステムを作り上げる」というモノ作りの面白さはいまも変わりません。システム開発の仕事では、常に新しいチャレンジが求められますし、日々成長の実感がありますから、仕事のやりがいは大きいですね。

■成長中の会社だからこそチャレンジできる!
当社は30年以上の歴史を持つ、いわば業界の老舗企業ですが、新たな分野に積極的に挑戦するなど、まだまだ成長中の会社ですし、社員一人ひとりの意見を重視する、そんな自由な社風が満ちています。以前、当社では前例のない受託開発をクライアントから依頼された際も、私の意見をもとに社内で検討が行われ、結果的に会社を挙げた新規プロジェクトが実現したということもありました。
さまざまな分野のスペシャリストがいる当社では、優れた技術やノウハウを間近で吸収することが可能です。システムに関する知識がなくても大丈夫。大切なのは、前向きな姿勢とやる気です。(システム開発部 課長 千葉良貴さん)

会社データ

事業内容
1.コンピュータシステム開発のコンサルティング・企画・調査・分析・設計・製造・構築・テスト及び導入・保守までのすべての工程の請負業務。
2.コンピュータとネットワークの運用監視業務。
3.システム運用監視コンサルティング及びネットワーク構築・保守等。
  以上の業務を行っています。

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本社外観

本社郵便番号 103-0024
本社所在地 東京都中央区日本橋小舟町3番2号 リブラビル4階
本社電話番号 03-3808-1771(代)
設立 1982年6月12日
資本金 3,171万6,000円
従業員 300名(2022年4月1日)
売上高 27億5,377万円(2022年3月末)
事業所 九州支店
開発センター
当期最終利益 1億2,360万円(2022年3月末経常利益)
主な取引先 三井住友海上グループ各社、日本NCR、野村證券、楽天グループ、インターネットイニシアティブ、PayPay証券、じぶん銀行 等
主な取引先 SBクラウド、SalesForce.com
平均年齢 2021年度 33.3歳
平均勤続年数 2021年 9.1年
沿革
  • 1982年 6月
    • 情報処理部門新会社設立
  • 1985年 3月
    • 情報処理部門、事務所を神田須田町へ移転
  • 1985年 6月
    • 銀行、証券業務第三次オンライン業務参画
  • 1989年 6月
    • 中央区日本橋へ本社移転
  • 1992年10月
    • 大手保険会社 運用業務参画
  • 1993年 4月
    • オープン系クライアントサーバシステムに対応
  • 1997年12月
    • 日本NCR(株)との合弁で(株)ティエヌブレイン設立
  • 2003年 9月
    • 大手ネット系金融 企画・開発及び運用業務参画
  • 2012年 3月
    • 大手保険会社 開発業務参画
  • 2015年11月
    • (株)ティエヌブレインと合併
      日本NCR(株)との連携を強化
  • 2017年12月
    • SBクラウドと協業開始
  • 2020年4月
    • Salesforce認定パートナー取得
      開発センター開設
      九州支店開設
  • 2022年3月
    • 大手損害保険会社 三井住友海上火災保険株式会社と
      資本・業務提携締結
  • 2023年1月
    • 2カ所に分散していた本社機能を移転を機会に集約化

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.1年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 4.3時間
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.0%
      (5名中1名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修:社会人マナー、技術研修
eラーニング:言語系、DB系、クラウド関連 など希望により受講可
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度:受験料補助(同じ資格に2回まで補助)
メンター制度 制度あり
先輩社員による新入社員育成制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
企業内キャリアコンサルティング制度有
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 26 12 38
    2021年 40 4 44
    2022年 28 2 30
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 38
    2021年 44
    2022年 30
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 2
    2021年 7
    2022年 3

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
筑波大学、佐賀大学
<大学>
お茶の水女子大学、学習院大学、工学院大学、成蹊大学、筑波大学、帝京大学、東京工科大学、東京情報大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、徳島大学、一橋大学、福岡大学、山口大学、立教大学
<短大・高専・専門学校>
麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、太田情報商科専門学校、河原電子ビジネス専門学校、熊本電子ビジネス専門学校、KCS大分情報専門学校、KCS鹿児島情報専門学校、KCS北九州情報専門学校、KCS福岡情報専門学校、富山情報ビジネス専門学校、名古屋工学院専門学校、新潟情報専門学校、広島コンピュータ専門学校、北海道情報専門学校

前年度の採用実績(人数) 2017年4月 20名 大学卒  1名、専門 17名、高卒 2名
2018年4月 21名 大学院了 1名、専門 18名、高卒 2名
2019年4月 20名 大学卒  2名、専門 17名、高卒 1名  
2020年4月 38名 大学院了 2名、大学卒 4名、専門 32名
2021年4月 45名 大学卒  1名、専門 44名
前年度の採用実績(学部・学科) 情報学部、経営情報学部、人文学部、情報環境学部、文教育学部、人間総合科学研究科、理学部、理工学部、総合情報学部、芸術学部、文芸部

取材情報

業界最先端の技術を学び、市場価値の高いエンジニアへ成長できる環境がある
大手企業の事業戦略を技術で支えるプロフェッショナルたち
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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