最終更新日:2023/3/27

新菱冷熱工業(株)

  • 正社員

業種

  • 設備工事
  • 建築設計
  • 建設
  • プラント・エンジニアリング
  • 商社(機械・プラント・環境)

基本情報

本社
東京都
資本金
35億円
売上高
連結:2,332億9,700万円 単体:1,839億5,500万円 (2021年9月期)
従業員
連結:5,453名 単体:2,251名 (2021年9月期)
募集人数
51~100名

「さわやかな世界」をつくる

会社説明会開催中! (2023/03/27更新)

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▼技術職向け会社説明会
3月30日 (木) 10:00~12:00 WEB
4月 4日(火)14:00~16:00 本社
4月 6日 (木) 10:00~12:00 WEB
4月 6日(木)13:00~15:00 中国支社
4月 6日(木)14:00~16:00 大阪支社
4月 7日(金)13:00~15:00 九州支社
4月10日(月)10:00~12:00 WEB
4月13日(木)10:00~12:00 WEB
4月15日(土)10:00~12:00 WEB
4月15日(土)13:00~15:00 WEB
4月17日(月)14:00~16:00 北海道支社
4月18日(火)13:30~15:30 東北支社
4月21日(金)13:00~15:00 九州支社
4月22日(土)10:00~12:00 WEB
4月22日(土)13:00~15:00 WEB
4月24日(月)14:00~16:00 WEB
4月24日(月)14:00~16:00 大阪支社
4月27日(木)10:00~12:00 WEB
4月28日(金)13:00~15:00 中国支社
4月28日(金)14:00~16:00 名古屋支社


▼事務職向け会社説明会
3/30 (木)14:00~16:00 WEB
3/31 (金)10:00~12:00 WEB
4/04(火)14:00~16:00 WEB
4/05(水)14:00~16:00 WEB
4/10(月)10:00~12:00 WEB
4/12(水)14:00~16:00 WEB
4/18(火)14:00~16:00 WEB
4/19(水)10:00~12:00 WEB
4/25(火)14:00~16:00 WEB
4/27(木)14:00~16:00 WEB

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会社紹介記事

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東京スカイツリー(R)地区などで導入されている「地域冷暖房」。都市のエネルギー効率向上と環境負荷低減を実現する「地域冷暖房システム」の国内シェアは業界随一です。
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中央研究所は、業界屈指の規模と技術を誇る研究施設です。当社は総合環境エンジニアリング企業として「人間と環境の調和」を目指し、幅広い分野の技術革新を進めています。

私たちはこんな事業をしています

オフィスや商業施設、工場など様々な環境で必要不可欠な空調などの設備エンジニアリング。新菱冷熱工業は空調、電気、給排水衛生、コージェネレーションなどの総合的な環境づくりを担う、総合設備エンジニアリング業界のリーディングカンパニー。国内外で数多くのビッグプロジェクトの実績を誇り、近年、羽田国際ターミナルビル、シンガポール マリーナベイサンズ サウス・ノーポディウム及びシアターなどを手掛けています。

会社データ

プロフィール

新菱冷熱工業は、空気調和、給排水衛生、電気などの建築設備に係わる仕事をしています。オフィスビル、ホテル、商業施設などでは暑い夏でも寒い冬でも人々が快適に生活することができています。また、冷房や暖房に必要な冷熱エネルギーを供給するプラント施設では機械の高効率な運転により省エネルギーや温室効果ガス削減などに貢献することができています。当社は、人々にとっても機械にとっても最適な環境、つまり「さわやかな世界」をつくる役割を果たしています。
当社は建築設備業界のリーディングカンパニーとして常に時代の一歩先を切り拓いてきました。共生をテーマに、人々と環境の理想的な未来のため、お客様の期待以上の技術提案をします。お客様のあらゆる要望に応えられる総合エンジニアリング企業を目指し、これからも国内・海外のお客様の要望に応えます。

事業内容
・各種設備の設計・施工(空気調和設備、給排水衛生設備、都市設備、コージェネレーションシステム、電気設備、自動制御設備、総合情報システム、防災設備、燃料エネルギー設備、プラント設備、特殊設備)
・建築の設計、施工
・空調機器類販売
本社郵便番号 160-8510
本社所在地 東京都新宿区四谷1-6-1 コモレ四谷・四谷タワー5階
本社電話番号 03-3357-3108
設立 1956年2月23日
資本金 35億円
従業員 連結:5,453名
単体:2,251名
(2021年9月期)
売上高 連結:2,332億9,700万円
単体:1,839億5,500万円
(2021年9月期)
事業所 ●本社
東京(四谷)
●国内拠点
札幌、仙台、つくば、東京(丸の内)、横浜、富山、名古屋、大阪、神戸、広島、高松、福岡 他(計66拠点)
関連会社 ●海外拠点
シンガポール、香港、マカオ、ドバイ、アブダビ、モーリシャス、カンボジア、ベトナム、ミャンマー(計21拠点)
主な工事実績 新大手町ビル,新東京国際空港ターミナルビル及び地域冷暖房,大手町地域冷暖房,池袋副都心再開発事業,新宿副都心地域冷暖房,新宿NSビル(パルダック),新両国国技館,東京ドーム,東京都庁(第一本庁舎),東京国際展示場(ビッグサイト)東展示棟,タカシマヤ タイムズスクエア,新宿南口東地区地域冷暖房施設,品川駅東口南地区熱供給施設,東京大学生産技術研究所,汐留地区再開発計画,NTTドコモ川崎ビル,西新宿六丁目地区地域冷暖房施設第3プラント,横浜そごう,みなとみらい21地区地域冷暖房,横浜ランドマークタワー,幕張メッセ,千葉県循環器病センター,ヤマハ(株)本社21号館,中部国際空港旅客ターミナルビル・地域冷暖房施設,関西電力美浜発電所,大阪千里ニュータウン地域冷暖房,大阪アメニティーパーク計画オフィス・ホテル棟,関西国際空港旅客ターミナルビル,日本原子力発電敦賀発電所,長崎県庁舎 行政棟,沖縄美ら海水族館,香港地下鉄,香港上海銀行,シンガポール地下鉄 ノースイースト線,シンガポール マリーナベイ サンズ複合施設,チャンギ国際空港ターミナル3,アブダビ国際空港新ターミナル向け地域冷房プラント
資格保有者数【延べ人数】 ・技術士(総合技術監理部門)【3名】
・技術士(衛生工学部門)  【46名】
・技術士(機械部門)    【3名】
・1級管工事施工管理技士   【1178名】
・1級電気工事施工管理技士  【134名】
・第一種電気工事士     【36名】
・第三種電気主任技術者   【31名】
・甲種消防設備士      【335名】
・乙種消防設備士      【21名】
・一級建築士        【39名】
・1級土木施工管理技士    【10名】
・1級建築施工管理技士    【17名】
・エネルギー管理士     【121名】
・建築設備診断技術者    【102名】
・建築設備士        【248名】
・1級計装士         【388名】
・性能検証技術者※     【3名】
※CxPE:Commissioning Professional Engineer
(2020年9月30日現在)
沿革
  • 1956年
    • 本社を東京都港区西久保巴町45番地に置き、資本金500万円をもって創業
  • 1957年
    • 当時日本最大のビルといわれた新大手町ビルを受注し、会社の基礎を確立
  • 1958年
    • 大阪営業所(現 大阪支社)を開設
  • 1960年
    • 本社を東京都新宿区四谷二丁目四番地の現在地に移転
  • 1961年
    • 名古屋営業所(現 名古屋支社)を開設
  • 1966年
    • 広島営業所(現 中国支社)、横浜営業所(現 横浜支社)を開設
  • 1967年
    • 仙台営業所(現 東北支社)を開設
  • 1969年
    • 福岡営業所(現 九州支社)を開設
  • 1970年
    • 業界初の技術研究所(現 中央研究所)を設立
      原子力部(現 燃料エネルギー事業部)を開設し、原子力利用のエネルギープラント界へ本格進出
  • 1972年
    • 海外工事に本格進出
  • 1973年
    • 都市設備部(現 都市環境事業部)を開設し、都市計画・都市再開発などの大規模プロジェクトに対処できる体制を敷く
  • 1978年
    • 香港営業所を開設し、海外展開の本拠地とする
  • 1979年
    • 外国部(現 香港支社、シンガポール支社)を開設し、海外展開を事業の大きな柱とする
      建設省(現 国土交通省)管工事登録格付第一位
  • 1982年
    • 香港に現地法人設立(新菱香港)
  • 1983年
    • マレーシアに現地法人設立(新菱マレーシア)
      シンガポール営業所を開設
  • 1986年
    • タイに現地法人設立(タイ新菱)
  • 1987年
    • 台湾に現地法人設立(新菱台湾)
  • 1990年
    • 筑波研究学園都市に中央研究所を開設
      フィリピンに現地法人設立(新菱フィリピン)
  • 1994年
    • インドネシアに現地法人設立(新菱インドネシア)
  • 2001年
    • ISO14001認証取得
      シンガポールに現地法人設立(新菱シンガポール)
  • 2005年
    • ドバイ営業所、マカオ営業所を開設
  • 2007年
    • ベトナムに現地法人設立(新菱ベトナム)
      アブダビ営業所を開設
  • 2011年
    • 執行役員制度を採用
      高浜工場を新設し、舞鶴工場の機能を移管
  • 2018年
    • インドに現地法人(新菱スビダ)を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18.6年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 38.7時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 17.1日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 57名 60名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 2名 5名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.8%
      (533名中4名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新入社員教育(約1年間)
1次教育(入社時集合教育)、現場実習教育、海外短期トレーニー制度、施工図教育(技術系)、営業・経理実習教育(事務系)、2次教育(配属前集合教育)など
●昇格者教育
●中堅技術者教育
●BIM教育(BIM=Buiding Information Modeling)
●営業職向け技術教育
●入社20年目教育
●ダイバーシティ推進教育(女性社員、管理職者)
●法務・コンプライアンス教育
●選択教育
●社内試験
●自己申告面談 など
自己啓発支援制度 制度あり
●資格取得奨励制度
資格取得奨励規程に定められた資格を取得した際、奨励金を会社から支給される。また、当該資格取得のために購入した図書の代金半額を会社から補助される。受験料や交通費などの費用は会社が負担する。
●教育研修費用支給
知識および技術・技能向上および自己啓発に努めるため、外部講師による社外研修等、各種セミナー受講料は会社が負担。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
社内検定制度 制度あり
総合職技術系と総合職事務系の両社員には社内試験(下級・上級)が定期的に課される。当該試験の合否により資格等級の格付を行う。

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、杏林大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、熊本県立大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、札幌学院大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、信州大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、高崎経済大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、筑波大学、筑波技術大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋学院大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本経済大学(福岡)、日本工業大学、日本文理大学、八戸工業大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島修道大学、広島女学院大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福山大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道職業能力開発大学校(応用課程)、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、桃山学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
明石工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、北九州工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本高等専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、仙台高等専門学校、津山工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、豊田工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

※<大学>の採用実績は<大学院>の採用実績も含む

採用実績(人数) 2020年4月入社実績 85名(技術系67名、事務系18名)
2019年4月入社実績 86名(技術系66名、事務系20名)
2018年4月入社実績 78名(技術系62名、事務系16名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 57 24 81
    2020年 65 20 85
    2019年 71 15 86
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 81
    2020年 85
    2019年 86
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 8
    2019年 9

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