富士フイルム(株)のインターンシップ・会社概要

会社紹介記事

東京ミッドタウンに富士フイルムホールディングス(株)、富士フイルム(株)、富士フイルムビジネスイノベーション(株)の本社を集結させ、連結経営の強化を目指す。 1936年のレントゲンフイルム発売に始まり、X線画像診断・内視鏡・超音波診断・医用画像情報ネットワークなど医療現場を支える機器、ITシステムを提供しています。

: 東京ミッドタウンに富士フイルムホールディングス(株)、富士フイルム(株)、富士フイルムビジネスイノベーション(株)の本社を集結させ、連結経営の強化を目指す。

: 1936年のレントゲンフイルム発売に始まり、X線画像診断・内視鏡・超音波診断・医用画像情報ネットワークなど医療現場を支える機器、ITシステムを提供しています。

コーポレートスローガン「Value from Innovation」

富士フイルムのコア技術やその応用展開の事例を紹介し、課題解決や新たなビジネスのアイデアの具体化を進める「共創」の場としてOpen Innovation Hubを新設。	当社は創業後、X線フィルム、印刷用フィルムなど写真以外の多様な事業においても高い技術力をもとに高品質な製品を提供し、市場シェアを獲得してきました。その一方で、1980年代初頭からのデジタル化の兆しを敏感に感じ取り、時代の先を読んで率先して自社でデジタル技術の開発を進め、世の中に画期的な製品を提供してきました。世界初のX線画像診断のデジタル化を実現した「FCR」や世界初のフルデジタルカメラ「DS-1」の開発など、当社の歴史は社会のニーズに応え、自らを常に変化させてきた、イノベーションの連続だったと言えます。写真フィルムの需要激減に対応して大きく事業構造を転換させてきた取組みも、まさに変革の一例です。コーポレートスローガン「Value from Innovation」には、これからも富士フイルムが「イノベーターとしてのDNA」をもとに、社内外の知恵や技術を広く集めて融合させ、「新たな価値」を創出していくという想いが込められています。富士フイルムは今後も「Value from Innovation」のスローガンのもと、変化を恐れず自らを変革させ、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために、人々の心が躍る「技術」「製品」「サービス」を生み出し続けます。

富士フイルムのコア技術やその応用展開の事例を紹介し、課題解決や新たなビジネスのアイデアの具体化を進める「共創」の場としてOpen Innovation Hubを新設。

当社は創業後、X線フィルム、印刷用フィルムなど写真以外の多様な事業においても高い技術力をもとに高品質な製品を提供し、市場シェアを獲得してきました。その一方で、1980年代初頭からのデジタル化の兆しを敏感に感じ取り、時代の先を読んで率先して自社でデジタル技術の開発を進め、世の中に画期的な製品を提供してきました。世界初のX線画像診断のデジタル化を実現した「FCR」や世界初のフルデジタルカメラ「DS-1」の開発など、当社の歴史は社会のニーズに応え、自らを常に変化させてきた、イノベーションの連続だったと言えます。
写真フィルムの需要激減に対応して大きく事業構造を転換させてきた取組みも、まさに変革の一例です。
コーポレートスローガン「Value from Innovation」には、これからも富士フイルムが「イノベーターとしてのDNA」をもとに、社内外の知恵や技術を広く集めて融合させ、「新たな価値」を創出していくという想いが込められています。
富士フイルムは今後も「Value from Innovation」のスローガンのもと、変化を恐れず自らを変革させ、明日のビジネスや生活の可能性を拡げるチカラになるために、人々の心が躍る「技術」「製品」「サービス」を生み出し続けます。

会社データ

事業内容	◆ヘルスケアトータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の領域で幅広い事業を展開・メディカルシステム、ライフサイエンス、コンシューマーヘルスケア、バイオCDMO、医薬品 ◆マテリアルズ AI、IoT時代の生活を支える通信機器、センサー、次世代ディスプレイなどに向けた高機能材料やグラフィックコミュニケーションを展開・電子材料、ディスプレイ材料、その他高機能材料、グラフィックコミュニケーション ◆ビジネスイノベーション新しい働き方への変革や生産性の向上、創造性の発揮をもたらす製品およびソリューションサービスを提供・オフィスソリューション、ビジネスソリューション ◆イメージング「撮影」から「出力」まで写真・映像に関わる製品、サービスを提供・コンシューマーイメージング、プロフェッショナルイメージング写真で培った技術をもとに、先進独自の技術で「ヘルスケア」「マテリアルズ」「ビジネスイノベーション」「イメージング」４つを柱に事業を展開しています。

事業内容

◆ヘルスケア
トータルヘルスケアカンパニーとして「予防」「診断」「治療」の領域で幅広い事業を展開
・メディカルシステム、ライフサイエンス、コンシューマーヘルスケア、バイオCDMO、医薬品

◆マテリアルズ
AI、IoT時代の生活を支える通信機器、センサー、次世代ディスプレイなどに向けた高機能材料やグラフィックコミュニケーションを展開
・電子材料、ディスプレイ材料、その他高機能材料、グラフィックコミュニケーション

◆ビジネスイノベーション
新しい働き方への変革や生産性の向上、創造性の発揮をもたらす製品およびソリューションサービスを提供
・オフィスソリューション、ビジネスソリューション

◆イメージング
「撮影」から「出力」まで写真・映像に関わる製品、サービスを提供
・コンシューマーイメージング、プロフェッショナルイメージング

写真で培った技術をもとに、先進独自の技術で「ヘルスケア」「マテリアルズ」「ビジネスイノベーション」「イメージング」４つを柱に事業を展開しています。

本社郵便番号	107-0052
本社所在地	東京都港区赤坂9-7-3
本社電話番号	03-6271-3111
創立	1934年1月20日
代表者	代表取締役社長・CEO　後藤禎一
資本金	40,000百万円（2021年3月31日現在）
従業員数	単体：4,655名（2021年3月31日現在）連結：73,275名（2021年3月31日現在）
売上高	2兆1,925億円（2021年3月期：連結）
事業所	【本社】東京【開発・製造拠点】神奈川（小田原・足柄）、静岡（富士宮、吉田南）、大宮、尼崎など【研究所・技術開発センター】先端コア技術研究所、高機能材料研究所、有機合成化学研究所、解析技術センター、ディスプレイ材料研究所、エレクトロニクスマテリアルズ研究所、アドバンストマーキング研究所、メディカルシステム開発センター、イメージングソリューション開発センター、記録メディア研究所、画像技術センター、インフォマティクス研究所、精密プロセス技術センター、バイオサイエンス＆エンジニアリング研究所、グラフィックコミュニケーション研究所
財務指標	【株主資本比率】 62.11％（2021年3月期：連結）
NEVER　STOP	挑戦だけが未来をつくる。写真フィルム全盛の時代、強力なライバルと渡り合い、世界市場で成長してきました。デジタル化の時代、写真フィルム需要激減の危機を乗り越え新たな事業を開拓してきました。つねに挑戦を重ねてきたFUJIFILMが激しい競争で培った幅広い高度な技術による製品やサービス。それはいま、社会の新たな課題を解決しようとしています。　職場にAIを駆使したスマートなワークスタイルを。　先進のレンズ技術で4K・8Kのまだ見たことのない映像表現を　最先端のインクジェット技術で商業印刷に革新を。　3D画像解析システムで医師の診断の高度なサポートを。　そして、治療法のない病気に応える再生医療のために。私たちは立ち止まらない。イノベーションに挑戦し続けることで、世界を、未来をより良い場所に変えていきます。
事業を通じた社会課題解決	富士フイルムグループは、コーポレートスローガン「Value from Innovation」の下、中期CSR計画「Sustainable Value Plan 2030」を策定しています。当社グループのCSRの考え方にある「事業活動を通じて企業理念を実践することにより、社会の持続可能な発展に貢献すること」を積極的に進め、「環境」「健康」「生活」「働き方」の４重点分野を中心に社会に新たな価値を創出していきます。【事業活動を通じての社会貢献】・写真フィルムで培った技術を生かし環境課題解決を目指す材料を開発　効率的な水利用をサポートするイオン交換膜、太陽電池の耐久性を高める太陽電池用バックシート等を開発しています。・新興国の医療環境改善のために、医療従事者の教育研修をサポート　中東・アフリカを初めとする各国で、医療技術の向上のためのサポートを実施しています。・感染初期のインフルエンザでも早期発見を可能にした高感度検査技術を開発　新型コロナウイルス感染症は未だ収束せず、世界中の人々の生命を脅かすだけではなく、生活や教育、働き方などあらゆる面で多大な影響を与えています。富士フイルムグループでは、治療薬候補アビガン錠の供給、ワクチン候補原薬の製造受託、AIを活用した肺炎の画像診断ソフトウエアや、変異ウイルス検出試薬の開発・提供など、一日も早い終息に向けて、全力で貢献してきています。 ※詳細は富士フイルムホールディングスHP「CSR（企業の社会的責任）の取り組み」をご覧ください。　　　 http://www.fujifilmholdings.com/ja/sustainability/index.html
多様な社員が活躍する会社	～Work Style Innovation～富士フイルムでは、多様な社員一人ひとりが能力を発揮できる会社を目指し、自分の強みを持ち、効率的な働き方で成果を出す風土へ変革する活動として「Work Style Innovation」を展開しています。本活動では、以下の3つの柱に沿った活動を継続的に実施していきます。（1）働き方の変革～一人ひとりが時間あたりの生産性と成果を高める・定時退社日の設定　週に2日「定時退社日」を設定し、定時後の時間を利用して、社員が自己啓発に取り組むことを奨励しています。・会議効率化に向けた施策　ファシリテーションセミナー等、会議の効率化に向けた取り組みを実施しています。（2）多様な人材の能力発揮～性別・年齢関係なく、自分の強みを持って仕事に生かす・自己成長支援プログラム＋STORY 　「変化は成長のチャンス」と捉えて、自分のストーリーを描き、主体的に実行し、成長していく。年に1回、経験を振り返り上長との対話を通して気付きを得る機会です。仕事を通して得た感情や経験、人との出会いを自分の力として積み重ねて、自分の物語を紡いでいくという意味を込めて「＋STORY」と表現しています。・専門職制度　専門性の高い人材が、マネジメントではなく、専門力の発揮そのもので適切に処遇される仕組みとして、フェローを始めとした専門職制度を設けています。・女性社員キャリア研修　入社5年目の女性社員を対象に、自分の強みの理解やライフイベントにぶつかる世代層の悩みの共有化と不安の除去を目的とした研修を実施しています。
多様な社員が活躍する会社	（3）支援の充実～育児・介護との両立など多様な働き方の実現をサポート・短時間勤務制度の導入　小学校3年生までの子を対象に、1日最大2時間の短時間勤務を認めています。・看護休暇制度の拡充　看護休暇の半日単位での取得の他、取得可能日数を延長・出産祝金の支給　第1子5万円、第2子10万円、第3子以降は1人あたり100万円を支給・女性相談窓口の設置　「キャリア形成」や「仕事と家庭の両立」などに関する相談を随時受付・産休・育休　産休：産前7週間・産後8週間　育休：子どもが満3歳になるまでの期間において最長2年間取得可能　復職4カ月前からの面談実施など、復職時手続きの早期・明確化を図り、スムーズな復職をサポートしています。・私事休職制度　配偶者の転勤の帯同など、私的な事情で仕事を離れざるを得ない場合、最長２年間取得可能・再入社制度　育児や配偶者の帯同を事由に退職する場合、事前に申請すれば５年以内であれば再入社可能
「健康経営宣言」	富士フイルムホールディングスでは、2019年9月に「富士フイルムグループ健康経営宣言」を制定し、社内の健康風土の醸成を図るとともに、生活習慣病・がん・喫煙・メンタルヘルス・長時間労働の５つの領域において、グループ共通の数値目標を設定する等、健康推進施策を積極的に展開していることが高く評価され、経済産業省と東京証券取引所が共同で実施する「健康経営銘柄」に選出されています。また、経済産業省が実施する「健康経営優良法人2021」に富士フイルムグループ19社が認定されました。今後も従業員一人ひとりが健康でいきいきと働き、充実した人生を送れる様、グループ全体で健康経営への取り組みを加速していきます。
平均年齢	42.86歳（2021年3月31日時点）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.0年
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり【階層別プログラム】　　　新入社員研修、新入社員ステップ2研修、3年目ステージアップ発表会、課題形成力強化研修、新任役職者研修　など多数
自己啓発支援制度	制度あり【基盤スキル強化プログラム】　戦略立案・マーケティング、アカウンティング・ファイナンス、ファシリテーション力、ビジネスコーチング、交渉力、プロジェクトマネジメント、コミュニケーション（質問・情報整理・プレゼンテーション）通信教育・E-learning制度など多数
メンター制度	制度あり入社3年間の指導員制度
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己成長支援プログラム＋STORY

過去3年間の新卒採用者情報

過去3年間の新卒採用者数


2021年	87名	26名	113名
2021年	83名	24名	107名
2020年	85名	28名	113名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学＞大阪大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞石川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、富山高等専門学校、長岡工業高等専門学校 ※2022年4月入社者の採用実績校
前年度の採用実績(人数)	2020年　2021年　2022年(予) ------------------------------------------------- 事務系　　55名　　48名　　49名技術系　　58名　　55名　　58名高専卒　　―　　　 4名　　　6名

前年度の採用実績(学校)

＜大学＞
大阪大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、多摩美術大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、名古屋大学、一橋大学、北海道大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
石川工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、富山高等専門学校、長岡工業高等専門学校

※2022年4月入社者の採用実績校

前年度の採用実績(人数)

　　　　 2020年　2021年　2022年(予)
-------------------------------------------------
事務系　　55名　　48名　　49名
技術系　　58名　　55名　　58名
高専卒　　―　　　 4名　　　6名