最終更新日:2022/4/26

学校法人中央大学

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のため計上なし
売上高
学校法人のため計上なし
教職員数
1,380名(専任職員447名・専任教員933名)2021年4月現在

実学の中央 変革をともに

会社紹介記事

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ユニバーシティメッセージは「行動する知性。-Knowledge into Action-」。歴史と伝統を大事にしながら、日々新たな挑戦を続けていきます。

いまこそ実学の中央。変革をともに。

 「いまこそ実学の中央」
 
 グローバル化やIT化など社会のニーズは多様化し、大学を取り巻く環境は大きく変化しています。学校法人中央大学は、ユニバーシティメッセージとして「行動する知性。-Knowledge into Action」を掲げ、多様な研究と幅広い実践教育を通し身につけた知識や技能を"知性"に変え、社会に役立てようと考えています。

■中長期事業計画「Chuo Vision 2025」の策定と中央大学の挑戦

 2019年に開設された国際経営学部と国際情報学部の2つの学部やグローバル館・国際教育寮の新設、またキャンパスの都心移転など、現在中央大学は変革の最中にいます。これらは中長期事業計画「Chuo Vision 2025」に掲げられ、創立140周年を迎える2025年に向けて、教職員一丸となり世界に存在感のある大学を目指しています。

(Vision1 教育)
 社会の期待に応え、人類の福祉に貢献する力を備えた人材を育成するための総合的な実学教育の拠点の形成

(Vision2 研究)
 地球規模での複雑な諸問題の解決に寄与する専門的かつ学際的な研究の推進

(Vision3 社会貢献)
 特色ある教育研究に立脚した社会の連携とヒューマンネットワーク拠点の形成

(Vision4 キャンパス)
 人類の未来を拓き、常に新たな社会的価値を創出する総合キャンパスの構築

(Vision5 経営)
 本学の継続的な事業活動を支える揺るぎない経営基盤の確立

■時代の変化と大学の強みを生かして
 
 18歳人口の減少や地方創生などの影響により、私立大学の競争は激化すると予想されます。また、これからの大学は「独自性」を生かした経営が求められており、中央大学では、歴史や伝統を重んじ、そこに変革を掛け合わせた新たな教育環境の提供が必要であると考えています。難関国家試験への合格率の高さに代表される「実学の精神」やFLP(課題解決型の学部横断教育)、また学部やキャンパスの新規展開など多様な視点で社会や大学を捉えることで、大学をさらに発展させていきます。

会社データ

事業内容
■大学職員の仕事
大学の主な活動は「教育」と「研究」です。その活動を通して、社会に人財を輩出し、また研究の成果を還元していきます。

■大学の組織
大学の組織は、大きく二つの部門に分かれています。経営や管理運営、企画立案を行う「法人部門」と、様々な面から学生を直接サポートする「教学部門」です。いずれの部門も「学生のために」という想いのもと、優秀な人財を社会へ送り出すことや大学の研究成果を世の中に還元することを目的として、日々業務に取り組んでいます。
本社郵便番号 192-0393
本社所在地 東京都八王子市東中野742-1
本社電話番号 042-674-2248
創設 1885年
資本金 学校法人のため計上なし
教職員数 1,380名(専任職員447名・専任教員933名)2021年4月現在
売上高 学校法人のため計上なし
事業所 □多摩キャンパス
(東京都八王子市東中野742-1)
□後楽園キャンパス/中央大学高等学校
(東京都文京区春日1-13-27)
□駿河台記念館
(東京都千代田区神田駿河台3-11-5)
□市ヶ谷キャンパス
(東京都新宿区市谷本村町42-8)
□市ヶ谷田町キャンパス
(東京都新宿区市谷田町1-18)

□中央大学杉並高等学校
□中央大学附属中学校・高等学校
□中央大学附属横浜中学校・高等学校
沿革
  • 1885年
    • 神田錦町に英吉利法律学校設置
  • 1889年
    • 東京法学院へ改称
  • 1903年
    • 東京法学院大学へ改称
  • 1905年
    • 中央大学へ改称。経済学科開設(現・経済学部)
  • 1909年
    • 商業学科開設(現・商学部)
  • 1920年
    • 大学令による中央大学認可
  • 1926年
    • 駿河台に移転
  • 1928年
    • 中央大学商業学校開校(現・中央大学高等学校)
  • 1948年
    • 法学部通信教育部開設
  • 1949年
    • 新制大学発足。工学部開設(現・理工学部)
  • 1951年
    • 学校法人中央大学に組織変更。文学部開設
  • 1952年
    • 目白中学を法人合併し中央大学杉並高等学校へ改称(現・中央大学附属高等学校)
  • 1963年
    • 中央大学杉並高等学校を中央大学附属高等学校へ改称、小金井市に移転。杉並区に中央大学杉並高等学校開校
  • 1978年
    • 多摩キャンパス(八王子)に移転
  • 1993年
    • 総合政策学部開設
  • 2002年
    • 国際会計研究科(専門職)開設
  • 2004年
    • 法務研究科(専門職)開設
  • 2005年
    • 公共政策研究科開設
  • 2008年
    • 戦略経営研究科(専門職)開設
  • 2010年
    • 市ヶ谷田町キャンパス開校。中央大学附属中学校開校。学校法人横浜山手女子学園と法人合併を行い、中央大学横浜山手中学校・高等学校を本学附置の附属学校とする
  • 2013年
    • 中央大学横浜山手中学校・高等学校を中央大学附属横浜中学校・高等学校へ改称、横浜市都筑区に移転
  • 2019年
    • 国際経営学部、国際情報学部開設
  • 2020年
    • 多摩キャンパス内に国際教育寮を設置

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17年
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 12名 3名 15名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.3%
      (136名中29名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
資格別研修、目的別研修、職場研修、自己啓発(自主研修、短期海外研修、国内通学研修、通信研修、資格試験補助等)
自己啓発支援制度 制度あり
費用補助制度あり(自主研修補助、短期海外研修補助、国内通学研修補助、通信研修補助、資格試験等補助)
メンター制度 制度あり
研修期間中にメンターによるサポートあり

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 7 4 11
    2020年 4 4 8
    2019年 5 4 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 0
    2019年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 11
    2020年 8
    2019年 9

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、お茶の水女子大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、慶應義塾大学、國學院大學、信州大学、上智大学、聖心女子大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京理科大学、同志社大学、広島大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学

オクラホマ州立大学、ノーザンアリゾナ大学

前年度の採用実績(人数)    2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
男   3名   2名   5名   4名   7名
女   5名   9名   4名   4名   4名
--------------------------------------------------------- 
計   8名   11名   9名   8名   11名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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