最終更新日:2022/11/27

(株)JVCケンウッド【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 家電・AV機器
  • 自動車・自動車部品
  • ソフトウエア
  • コンピュータ・通信機器

基本情報

本社
神奈川県
資本金
136億円
売上高
2,821億円(2022年3月期) ※JVCケンウッドグループ連結
従業員
(単体)3,262名 (連結)16,585名(2022年3月31日現在)

感動と安心を世界の人々へ届け続けるために、JVCケンウッドでは次世代を担う人材を求めています!

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会社紹介記事

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強みである映像、音響、無線技術をコアに、「モビリティ&テレマティクスサービス」「パブリックサービス」「メディアサービス」の分野で事業を推進。
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マルチブランド戦略として3つのプロダクトブランド「KENWOOD」「JVC」「Victor」を展開。

「VISION2023」企業変革へ向けた新たな歩み、『感動と安心を世界の人々へ』

【企業価値向上を実現するグローバルブランド戦略】
複数のプロダクトブランドを有する「マルチブランド戦略」を推進しています。
お客さまから長く親しまれている3つのプロダクトブランド「KENWOOD」「JVC」「Victor」は、AIやIoTが最先端技術となった今日においても、時代の変化に柔軟に対応しながら、お客さまの期待に応え、またその期待を超えるような製品やサービスを展開し、ものづくりを通じて3ブランドはさらに進化を続けています。

【『感動と安心を世界の人々へ』を実現するために】
イヤホンやオーディオ、音楽コンテンツなど、皆さんもよく知る当社製品のほかにも、当社は様々な事業を展開。強みである映像技術、音響技術、無線技術、音楽・映像ソフトをコアに、「モビリティ&テレマティクスサービス」「パブリックサービス」「メディアサービス」の分野にて、長年培ってきた「感動」を昇華し、新しい時代に求められる「安心」の具現化を今まで以上に目指します。そして、それぞれの領域で培ってきた技術資産や最先端のデジタル技術、ビッグデータを融合させることで、さらなる価値提供を目指す「DXビジネス」も新たに始動。『感動と安心を世界の人々へ』という企業理念を軸に、世界の大きな流れを見据えて各事業で挑戦を続けていきます。

【働きやすい環境の推進】
社員が生きいきと働けるよう、各種支援制度を用意。育児・介護と仕事の両立支援や計画休暇取得の促進、テレワーク制度、メンタルヘルス対策、労働時間対策など、様々な取り組みを進めています。テレワーク制度は全社員対象に、在宅勤務・サテライト勤務・モバイル勤務を推奨し、働き方改革・生産性向上を目指しています。

【社員間コミュニケーションを大切にする会社づくり】
全役職・従業員が『感動と安心を世界の人々へ』の理念を共有し、一緒に歩んでいます。それぞれが能動的に動くからこそ、社員同士の交流は活発。音楽・スポーツ・語学・レジャーなど約40サークルが会社支援の下で立ち上がるなど、社員同士の結びつきを深める会社づくりを行っています。

会社データ

事業内容
【モビリティ&テレマティクスサービス分野】58%
カーナビゲーションやドライブレコーダーなどを自動車メーカー/ディーラーを通じてお客さまに提供する「OEM事業」と、量販店や代理店を通じてお客さまに提供する「アフターマーケット事業」を展開しています。また、業界でトップクラスの実績を誇るドライブレコーダーに通信機能を搭載することで損害保険会社向けなどの「テレマティクスサービス事業」を展開。さらには「IoTプラットフォーム事業」としてデータサービスビジネスへと事業領域の拡張を図ることで、より安心・安全なモビリティライフに寄与するソリューションサービスの提供を目指します。

【パブリックサービス分野】21%
「無線システム事業」「ヘルスケア事業」「業務用システム事業」において、業務用無線システムやブロードバンド無線ソリューション、医用画像表示モニター、セキュリティカメラシステム、業務用放送システムなどを通じて、人々の命と暮らし、安心・安全なまちづくりに寄与する製品・サービス、ソリューションを提供しています。

【メディアサービス分野】19%
在宅時間の増加による巣ごもり需要や、自然災害やパンデミックに対する意識の高まりに対応した製品を幅広く展開するとともに、5Gから6G時代を見据えた次世代光通信関連事業の拡大を目指しています。また、数多くの人気アーティストを抱える「エンタテインメント事業」では、パッケージ&配信音源ビジネスのシェア拡大と非音源ビジネスの強化を図っています。

【その他】2.0%

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本社郵便番号 221-0022
本社所在地 神奈川県横浜市神奈川区守屋町3-12
本社電話番号 045-450-4567(お問合せはメールでお願いします)
ホームページ https://www.jvckenwood.com/
メールアドレス shin-saiyo@jvckenwood.com
資本金 136億円
従業員 (単体)3,262名 (連結)16,585名(2022年3月31日現在)
売上高 2,821億円(2022年3月期) ※JVCケンウッドグループ連結
事業所 ■本社・横浜事業所
■八王子事業所
■白山事業所
■久里浜事業所
関連会社 (株)JVCケンウッド山形
(株)JVCケンウッド長野
(株)JVCケンウッド長岡
(株)JVCケンウッド・クリエイティブメディア
(株)JVCケンウッド・ビクターエンタテインメント
(株)JVCケンウッド・ビデオテック
(株)JVCケンウッド・公共産業システム
(株)JVCケンウッド・サービス
(株)JVCケンウッド・パートナーズ
(株)JVCケンウッド・エンジニアリング
(株)JVCケンウッド・デザイン
沿革
  • 2008年
    • 日本ビクターとケンウッドが株式移転の方法により共同持株会社「JVC・ケンウッド・ホールディングス(株)」を設立(東京証券取引市場第一部に上場)
  • 2011年
    • 「JVC・ケンウッド・ホールディングス(株)」の社名を「(株)JVCケンウッド」に変更
  • 2011年
    • JVCケンウッドが日本ビクター、ケンウッドおよびJ&Kカーエレクトロニクスの3社を吸収合併
  • 2013年
    • 東京特殊電線(株)から東特長岡(株)(現・(株)JVCケンウッド長岡)の全株式を会社分割(吸収分割)により承継
  • 2016年
    • シスメックス(株)とエクソソームを対象とした診断機器の共同開発を開始
  • 2016年
    • 業務用システム事業の拡大を目指して、「(株)JVCケンウッド・公共産業システム」を設立
  • 2017年
    • ヘッドホン再生で、リスニングルームのスピーカー音場と定位を再現できる頭外定位音場処理技術「EXOFIELD(エクソフィールド)」の開発を発表
  • 2018年
    • シスメックス(株)と微細加工技術を用いた検体検査用バイオデバイスの開発・製造会社「クリエイティブナノシステムズ(株)」を共同設立
  • 2019年
    • 当社製通信型ドライブレコーダーを三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保の「見守るクルマの保険」に供給
  • 2020年
    • 三井住友海上のフリート契約向けドライブレコーダー・テレマティクスサービス「F-ドラ」に当社製通信型ドライブレコーダーを供給
  • 2021年
    • 2021年度を開始年度とする新たな中期経営計画「VISION2023」を策定
  • 2022年
    • 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 24.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 24名 30名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 4名 10名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.9%
      (708名中35名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
◆新入社員研修
◆入社3年目研修
◆昇格要件研修
◆選抜研修
◆キャリアデザイン研修
自己啓発支援制度 制度あり
キャリアデザイン研修受講者に対して自己啓発支援金の支給
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
45歳以上の方に転身支援制度
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 17 1 18
    2021年 2 1 3
    2020年 34 9 43
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 18
    2021年 3
    2020年 43
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、大阪大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、北九州市立大学、九州大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知工科大学、埼玉大学、静岡大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、文教大学、法政大学、北海道大学、明治大学、山形大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田県立大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大阪産業大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、釧路公立大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸市外国語大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、相模女子大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、湘南工科大学、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、拓殖大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、鶴見大学、電気通信大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、常葉大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島市立大学、福井大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
自由が丘産能短期大学、東京都立産業技術高等専門学校、日本工学院八王子専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校

前年度の採用実績(人数) 2022年 18名
2021年  3名
2020年 43名
2019年 75名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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