最終更新日:2023/1/11

KSG(株)【旧社名:国際産業技術(株)】

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 情報処理
  • 通販・ネット販売
  • 専門店(家電・OA機器)

基本情報

本社
東京都
資本金
5,200万円
売上高
30億2,744万円(2021年12月期)
従業員
50名(2022年4月現在)

国内外さまざまな最先端IT製品の輸出入・販売、ITインフラの構築・保守を通じて、幅広いクライアントに貢献する「IT専門商社」【夏採用】【選考直結】

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会社紹介記事

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会社全体が成長・変革のステージにあり、若い力が躍動する会社でもあります。やる気と意欲によって仕事の幅が広がっていき、どんどん成長していける環境です。
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弊社は「仕事を通じて人間性を高める」という企業理念のもと、行動指針や評価を体系立てており、社員の成長に重きを置いております。

プロの商人として、世界に向けて信頼のある商いを。

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「技術を得ることには惜しまずサポートをする体制を整えています。学生のみなさんには何事にも夢を持って挑戦してほしいですね」と語る立花社長。

■仕事を通じて、人間性を高める

私たちの仕事は常に変化していきます。変化させなければ行き詰まり、惰性に陥ります。
ITは日々進歩しています。常にテクノロジーが生み出される現場にいることは、常にチャレンジできるラッキーな環境にあると思います。
常に変化を求め、不可能を可能にする挑戦ができるのです。
私たちは、どんな事でも常に謙虚な心で受け入れること、そしてチャレンジすることで人間性や能力を高めてまいります。

■サーバ・ストレージで日本の未来を支えます

国内外を問わず世界中にアンテナを張り巡らせ、最先端のIT製品やシステムを駆使して「国内企業を活性化するIT専門商社」である私たち国際産業技術株式会社(KSG)。
さまざまなベンダー(供給元)による製品をオーダーメイドで組み合わせ、それぞれのクライアントにとって最適なIT環境を実現するマルチベンダー事業に強みがあります。
日本のIT市場の主流は、メーカー傘下のSIerが、自社グループ製品でコーディネートしてお客様に提案するもの。
それに対してマルチベンダーである私たちの強みは、高い技術力・提案力で国内外さまざまな製品を組み合わせ、リーズナブルな低コストで提案できることです。
特にサーバに関しては、国内最大規模の「サーバ専門店」を運営し、年間のサーバ販売数は5,000台あまり。
また、販売のみにとどまらず保守・サポートサービスを通じて、お客様への安心も提供しています。
国内ではまだ知られていない、将来性あるIT機器を、世界中からいち早く調達できるのもKSGの強み。
2017年にはアメリカにも事業拠点を設置し、グローバル展開を推進しています。


<代表取締役社長 立花 和昭>

会社データ

正式社名

KSG(株)

正式社名フリガナ

ケーエスジー

事業内容

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■サーバ・ストレージ・各種ネットワーク機器の売買
■コンピューター関連機器、サーバ機器のレンタル・リース及び保守業務
■コンピューター関連機器の輸入出
■法人向け社内システムの構築・コンサルティング
■小売業
・リアル店舗 「otto サーバ店」
・ECサイト  「otto サーバ オンライン店」「PG-Direct」
本社郵便番号 101-0054
本社所在地 東京都千代田区神田錦町1-1 神田橋安田ビル1階
本社電話番号 03-3233-8009
設立 1986年10月
資本金 5,200万円
従業員 50名(2022年4月現在)
売上高 30億2,744万円(2021年12月期)
事業所 <事業所>
■本社
東京都千代田区神田錦町1-1 神田橋安田ビル1階
■KSG 戸田ロジスティクスセンター
埼玉県戸田市美女木4-28-10 日本物流開発内

<店舗>
■ottoサーバ店(大手町ITプロショップ)
東京都千代田区神田錦町1-1 神田橋安田ビル1階
ISO認証 品質マネジメントシステムの「ISO9001」および、
情報セキュリティマネジメントシステム「ISO27001」認証取得
関連企業 KSG AMERICA,INC.
主な取引先1 ■販社/メーカー    
富士ゼロックス、 富士通グループ、東芝グループ、日本電気[NEC]グループ、日立製作所グループ、三菱電機グループ、パナソニックグループ、日本HP、富士電機、クラシエホールディングス、大塚商会、ソフトバンクコマース&サービス、 ダイワボウ情報システム、リコージャパン
■インターネットメディア/アミューズ/ゲーム
サイバーエージェント 、Cygames、AbemaTV、ぐるなび 、イオンエンターテイメント、TOHOシネマズ、コナミデジタルエンタテインメント 、バンダイナムコゲームス、さくらインターネット
■金融/証券/リース
三井住友銀行 、みずほフィナンシャルグループ 、立花証券、野村証券、ワイジェイFX(Yahooグループ)、オリエントコーポレーション、日立キャピタル、第一リース、オリックス・レンテック、横河レンタ・リース、 芙蓉総合リース
■システムインテグレータ【SI】
NTTデータ 、 キヤノンITソリューションズ、NECネッツエスアイ、伊藤忠テクノソリューションズ、新日鉄住金ソリューションズ、日本ユニシス、ユニアデックス、日本総合研究所、セコムトラストシステムズ、 兼松エレクトロニクス、情報技術開発、SCSK、三菱電機インフォメーションネットワーク
主な取引先2 ■通信
日本電信電話(NTT)、 KDDI、ソフトバンク、 インターネットイニシアティブ[IIJ]
■サービス
日本航空、日本マクドナルド、日本工営、東京電力、NTTコミュニケーションズ、ドトールコーヒー、スカパーJSAT、パスコ、ネクシィーズ、トヨタグループ
■印刷/出版/広告
リクルート、凸版印刷、大日本印刷、角川書店グループ、 文藝春秋、 主婦と生活社、徳間書店、三省堂
■官公庁
気象庁、宇宙航空研究開発機構(JAXA)、自衛隊、NHK、 独立行政法人( 各種研究機関)  国立大学・私立大学
■商社
伊藤忠商事、明電商事、ユアサ商事、森村商事 、マクニカ、 菱洋エレクトロ、東陽テクニカ
■外資系企業(日本法人)
ユーティースターコムジャパン、エリクソン・ジャパン、アマゾン・ジャパン、ロイター・ジャパン、サムスン電子ジャパン、バイオメット・ジャパン、日本ストラタステクノロジー、日本NCR
 ※敬称略 他過去取引先数 8,000社以上
平均年齢 34歳
沿革
  • 1986年
    • 東京都中央区日本橋2丁目にて創業ソフトウェア、ハードウェアの開発販売を開始
  • 1993年
    • 東京都公安委員会 古物商を取得中古機器の販売を開始
  • 1998年
    • 秋葉原にリアル店舗「おっと 1 号店」「おっと 2 号店」を開店
  • 1999年
    • UNIX 専門店「UNIX 本舗」Apple 専門店「Mac 市場」を開店
  • 2000年
    • サーバ専門店「PC サーバ専門店」アウトレット専門店「プレミアムアウトレット」を開店
  • 2009年
    • 千代田区神田須田町に「otto server店」を開店
  • 2010年
    • 富士通(株)とパートナー契約
  • 2012年
    • サーバ専門通販サイト「PG Direct」をオープン「UNIX 本舗」を「UNIX Com World」としてリニューアルオープン
  • 2014年
    • 台湾 Infortrend 社と代理店契約
  • 2015年
    • 常設展示場「大手町ITパビリオン」オープン
  • 2017年
    • 台湾Synology 社とエンタープライズパートナシップに合意
      KSG AMERICA,INCを開設
  • 2018年
    • クラウディアン(株)とパートナー契約
  • 2019年
    • OTTOスクエアをオープン
  • 2020年
    • テレワーク勤務体制を導入
  • 2021年
    • 「国際産業技術株式会社」から「KSG株式会社」へ社名変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 5.7年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 39.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.2日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 22.2%
      (9名中2名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新卒研修、新卒フォローアップ研修、海外研修、営業研修ほか
※昨年は新型コロナウイルスの影響により海外研修を中止しております

入社後、2か月間の集中研修を実施し、その後は定期的にフォローアップ研修を実施します。
(2022年度の場合)
配属先のOJTとは別プログラムで、新入社員フォローアップしていきます。

基本的なビジネススキルを身につける研修はもちろんのこと、ビジネス環境で必要とされる経営、会計、法律といった分野の勉強から、コミュニケーションを高める研修、論理的思考とプレゼン能力を高めるプログラムなど、各種グループワークを通して学んでゆきます。

<研修の一例>
◆PC研修
研修初日から一人1台パソコンを与えられ、パソコン研修を行います。メールやワード・エクセルの基本操作から、実務に役立つ操作方法、またビジネスメールの書き方なども学習します。

◆充実した外部研修
新入社員向け外部プログラムへの参加
ビジネス社会で通用する基本スキルから、IT業界に必要な勉強会や講習会に参加して、他の会社の新人社員との交流を図りながらスキルを高めます。

研修期間中は月次にて研修内容の成果を振り返り、達成度に応じてフォローアップ研修内容を設定・実施していきます。それぞれのスキルアップ度合いに応じて、基本的なビジネスの力をしっかりと身につけていただけます。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
高知大学
<大学>
青森公立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、嘉悦大学、神奈川大学、神奈川工科大学、京都府立大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、順天堂大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東京国際大学、東京電機大学、日本大学、文教大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、和洋女子大学、青山学院大学、東洋大学、東京農業大学、東京女子大学、獨協大学

採用実績(人数) 2022年度 5名(男性3 女性2)
2021年度 4名(男性ー 女性4)
2020年度 4名(男性2 女性2) 
2019年度 3名(男性2 女性1)
2018年度 4名(男性2 女性2)
2017年度 2名(男性ー 女性2)
2016年度 4名(男性2 女性2)
2015年度 5名(男性2 女性3)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 2 5
    2021年 0 4 4
    2020年 2 2 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 5
    2021年 4
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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