最終更新日:2022/11/29

(株)日本オープンシステムズ

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
富山県
資本金
5,200万円
売上高
42億8,000万円(2022年3月期)
従業員
370名(2022年4月1日現在)

Webシステムやスマホ・タブレット用アプリの開発を中心にシステムのコンサルティング、検証、運用など、一線を画す高度な技術力で総合的なITサービスを展開しています!

会社紹介記事

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システム開発では最先端技術を駆使しWebシステムやスマホ向けのアプリ開発などを行っています。また、第三者検証など新事業にも積極的にチャレンジし成長を続けています。
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Webシステムや組込みシステム、FAシステムなど幅広いシステム開発を行い、北陸の基盤を支えています。東京メンバーと一丸となってプロジェクトを遂行することもあります。

高度な技術力を持つ伸び盛りの会社です。

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スマホやタブレット端末のアプリ開発やシステムコンサルティング、運用、検証サービスまで幅広くITサービスを網羅。当社は現在、伸び盛り!雰囲気も温かい職場です。

■システム開発を中心に幅広いIT事業を展開

日本オープンシステムズはシステム開発を中心に、コンサルティングから検証・運用まで幅広い事業を展開している独立系のIT企業です。実績ある開発分野は、Webやスマホ関連のアプリといった最先端の開発から、業務システムや工場での業務効率化を実現するFAシステム、組込みシステムまで幅広く展開。例えば、新聞社のWeb新聞や大手ショッピングサイトの開発も行っています。
東京と富山の拠点間で密に連携し、質の高いシステムを提供しており、大手ユーザーを始め、たくさんのお客様から信頼を得ています。
また、品質やユーザビリティの向上を目的とした第三者検証ビジネスにいち早く参入し、ノウハウと実績を得ています。

■高度な技術を支える充実の教育制度

私たちの最大の強みは高度な技術力。多くの方に利用されているスマートフォン向けアプリを開発するなど、皆さんの身近にも当社の技術が生きています。
この自慢の技術力を支えているのが充実した教育体制です。当社では未経験者も安心してスタートラインに立てるように、様々な研修制度を用意しています。入社後の新人研修では、社会人に必要なビジネスマナーやコンプライアンス教育、Java言語を使ったシステム開発の技術研修などを基礎から学びます。その後は配属先で、知識レベルに応じて先輩社員がマンツーマンで丁寧に教えます。フォロー体制が整う当社の研修制度により、数年後には一人前のプログラマー(PG)へ、そしてお客様に提案できるシステムエンジニア(SE)へと着実に成長。更に経験を積むことでプロジェクトリーダーへとステップアップします。

会社データ

事業内容
【システムコンサルティングサービス】
ITコーディネータが経営者と共に、経営者の視点からIT経営戦略を立案し、情報化の企画、調達、運用までをサポートします。

【システム設計・開発サービス】
長年培ってきたオープンシステム技術と業務知識をベースに、顧客に最適な情報システムを提供します。
多種多様なWebシステム開発の経験を基に、フレームワーク活用、ソフトウェアのライブラリ化をすすめ、各業務アプリケーションの開発において、高い生産性を実現しています。

【システム検証サービス】
豊富な検証実績で培ったテスト設計技術・検証ノウハウによって、ますます複雑化するソフトウェアやIT製品の品質向上、製造工程における品質管理体制の強化を支援します。

【システム運用・サポートサービス】
システムの高い品質とは、絶え間なく安心して使えることです。
そんなお客様の願いを確実に実現するサービスです。

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情報システムのライフサイクルにおける、あらゆるニーズに対応する総合的なITサービスを展開しています。

本社郵便番号 930-0057
本社所在地 富山県富山市上本町3-16 上本町ビル7F
本社電話番号 076-493-8010
東京事業所郵便番号 108-0014
東京事業所所在地 東京都港区芝4-11-3 芝フロントビル2F
東京事業所電話番号 03-5418-7880
設立 1990(平成2)年7月5日
資本金 5,200万円
従業員 370名(2022年4月1日現在)
売上高 42億8,000万円(2022年3月期)
代表者名 代表取締役社長 園 博昭
事業所 本社 / 北陸事業所
東京事業所
長野事業所
金沢事業所
名古屋事業所
平均年齢 35.8歳(男 36.3歳,女 31.9歳)
所属団体 富山県情報産業協会
資格等 ISO9001:2015認証
ISO/IEC 27001:2013認証
プライバシーマーク使用許諾
エコアクション21ガイドライン2017年版認証
次世代認定マーク(くるみん)認証
主要取引先 アイ・オー・データ機器、旭化成グループ、伊藤忠テクノソリューションズ、インテージグループ、NTTドコモ、大林組、鹿島建設、北日本新聞社、スギノマシン、ソニーグループ、高桑美術印刷、東京ガス、東芝グループ、富山県、富山テレビ放送、長野日本無線エンジニアリング、日本アイ・ビー・エムグループ、日置電機、富士通グループ、北陸電力グループ、ほけんの窓口グループ、マイクロソフトグループ、村田製作所グループ、リコージャパン、YKKグループ など
沿革
  • 1990年7月
    • (株)CSKの関連会社として「CSK北陸システム(株)」の社名で設立
  • 1994年7月
    • (株)CSKより独立し、オープンシステム技術に特化するため、現社名の「(株)日本オープンシステムズ(JOPS)」に社名変更
  • 1996年3月
    • 東京に進出。東京都新宿区に東京営業所開設
  • 1997年6月
    • 資本金を2,500万円に増資
  • 1998年2月
    • 業務拡張のため、東京事業所を中央区に移転
  • 1998年7月
    • 上信越地方の拠点として、長野営業所を開設
  • 2000年9月
    • 業務拡張のため、東京事業所を台東区蔵前に移転
  • 2000年12月
    • 資本金を2,600万円に増資
  • 2003年10月
    • 中国上海市に関連会社 鴎鵬計算機系統(上海)有限公司 設立
  • 2004年1月
    • 中国上海市に関連会社 鴎軟計算機系統貿易(上海)有限公司 設立
  • 2005年9月
    • 資本金を5,200万円に増資
  • 2006年9月
    • 業務拡張のため、東京事業所を港区芝に移転
  • 2006年12月
    • 業務拡張のため、石川県金沢市に金沢営業所を開設
  • 2009年3月
    • プライバシーマーク認証を取得
  • 2011年3月
    • 品質マネジメントシステム「ISO9001:2008」認証を取得
  • 2011年12月
    • 次世代認定マーク(くるみんマーク)認証を取得
  • 2012年3月
    • エコアクション21ガイドライン2009年版認証を取得
  • 2013年3月
    • 情報セキュリティマネジメントシステム
      「ISO/IEC 27001:2005」認証を取得
  • 2014年7月
    • 長野事業所を業務拡張のため移転
  • 2015年5月
    • 東京事業所を業務拡張のため、港区芝4丁目に移転
  • 2015年9月
    • 和田特機(株)と資本提携
  • 2018年10月
    • 中京地方の拠点として、名古屋事業所を開設
  • 2020年7月
    • 創業30周年を迎え、コーポレートロゴを一新
  • 2021年7月
    • 経済産業省が定めるDX認定制度に基づく「DX認定事業者」の認定を取得
  • 2021年7月
    • (株)スペック・システムと資本提携

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10.3年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 7名 10名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者入社前通信教育、新入社員研修、チーフ職研修、PL研修、PM研修、管理職研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得祝金制度…対象資格を合格した場合に、お祝い金が支給されます。
通信教育支援制度…会社指定の通信講座を受講し、合格終了した場合に、受講料の80%が会社から支給されます。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 2 12
    2021年 8 4 12
    2020年 11 9 20
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 12
    2020年 20
    2019年 22
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 2
    2020年 1
    2019年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、岩手県立大学、桜美林大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、都留文科大学、電気通信大学、東海大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、富山大学、富山県立大学、富山国際大学、同志社大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、日本大学、弘前大学、福井大学、福井県立大学、福井工業大学、文教大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、名城大学、山梨大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
富山高等専門学校、富山情報ビジネス専門学校、長岡工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)      〈2019年〉  〈2020年〉   〈2021年〉
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大卒    20名       11名     10名
短大卒   -          1名      -
高専卒   -          2名      -
専門卒   2名         6名      2名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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