最終更新日:2022/8/10

谷原建設(株)

業種

  • 建設
  • 設備工事
  • 建築設計

基本情報

本社
茨城県
資本金
5,000万円
売上高
50億1,000万円(2021年9月)
従業員
55名(2021年9月)

茨城県南エリアで土木・建築の2つの事業を軸に、学校から病院、大型倉庫、道路、河川、橋梁工事など、幅広く手掛ける地域密着型の総合建設会社です。#1DAY仕事体験受付中

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会社紹介記事

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土木と建築を2つの柱に総合建設会社として発展。安全・安心を軸に、高品質・高付加価値な施工を追求し、確かな技術やノウハウで多方面より高い評価を得ています。
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創業は1948年。「地域と共に歩む」をモットーに、総合エンジニアリング企業として、快適で価値ある環境づくりを目指し、全社員が一丸となって取り組んでいます。

設立70余年。研究学園都市つくばの発展と共に、地域貢献を目指す綜合建設会社です。

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現場は茨城南部が中心。地域に貢献しながら、腰を据えて働ける環境です。

 当社は茨城南部を中心に土木・建築事業を進展させてきた総合エンジニアリング企業です。つくば市を中心としたこのエリアは、学術・研究都市として特例市、業務核都市、国際会議観光都市に指定され、発展を続けています。

 つくばエクスプレス(TX)が開業し、つくば~秋葉原間の沿線では首都圏最大級の開発プロジェクトが進行しており、急ピッチで街づくりが進められている場所。地場企業として70余年の歴史を持つ当社は、こうした地域発展とともに歩んでまいりました。ここに暮らす人々が、より安心で快適な毎日を送られるように、環境保全に配慮した生活環境づくり、災害に強いインフラストラクチャーの整備、地域の活力を生む魅力ある市街地づくりなどの一翼を担ってきました。

 建設業は街づくりと密接しています。ただハードとして建物をつくるのではなく、そこに関わってくる多くの人々との信頼関係を構築し、永続的に見守り続けることが一つの使命であると考えます。一人ひとりがプロ意識を持つ少数精鋭の会社ですから、経験豊かな先輩と一緒になって仕事をすることができます。場数を踏むことが何よりの研修になりますから、失敗を恐れずに多くのことに挑戦してください。様々な案件を経験することで視野が広がり、建設工程も全てに携わることができるため達成感・満足感も大きいでしょう。

 土木と建築の領域は一つのスケールが大きく、プロジェクトが長期に渡るものもあります。こうしたモノづくりに携わる私たちが大切にしたいのは、技術力もさることながら「人」です。探究心をもって、新しいことに挑戦していく意欲。困難を乗り越える粘り強さ。人を巻き込んでゆける力強いリーダーシップ。それはチームワークを発揮できてこそ成し得る力です。

会社データ

事業内容
■土木事業
国・茨城県及び関係各機関・各地の自治体などから発注される多くの各種土木工事の実績を礎に、多年にわたり地元で培ってきた経験とノウハウを生かし、幅広い土木事業で高い安全性と高品質・経済性を追求しています。 又、地域が育んできた文化と風土を大切にした生活環境づくりにも積極的に取り組んでいます。

<工事例>
道路建設、公園整備、河川工事、護岸工事、
宅地造成、道路舗装、上下水道工事、ほか

■建築事業
当社は、アメニティーの充実と調和の取れた開発を心がける一方、 個性豊かでユーザーの立場にたった建築のありかたを追求し、 生産・流通・商業などのビジネスシーンから教育・文化・医療・福祉などのライフシーンまで、 あらゆる建築に先進の技術で対応いたします。

<工事例>
官公庁舎、事務所、店舗、商業・流通・生産施設、
文化教育・医療・福祉・集合住宅、ほか

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官公庁や大手企業から直接依頼を頂き、プロジェクトの中心人物として都市開発に携わる醍醐味があります。

本社郵便番号 300-2454
本社所在地 茨城県つくばみらい市下長沼118番地1
本社電話番号 0297-52-2298
創業 1948(昭和23)年4月
設立 1969(昭和44)年9月
資本金 5,000万円
従業員 55名(2021年9月)
売上高 50億1,000万円(2021年9月)
許可登録番号 建設業許可:茨城県知事許可(特-28)第1241号
一級建築士事業所 登録:茨城県知事 第A3383号
事業所 〒300-2454
茨城県つくばみらい市下長沼118番地1
TEL:0297-52-2298(代)/FAX:0297-52-4867
認証情報 茨城働き方改革優良企業
ISO9001
エコアクション21
国土交通省関東地方整備局 建設会社における災害時の事業継続力(BCP)
関連会社 小林商事(株)
(株)エコット
創立70周年 2018年に創立70周年を迎えました
平均年齢 40.7歳
沿革
  • 1948年 4月
    • 谷原建設 小林 宣長により創業設立
  • 1964年 5月
    • 建設業登録 茨城県知事ぬ第1640号
  • 1966年 1月
    • 谷原建設代表者 小林 宣長より小林 功 継承
  • 1969年 9月
    • 谷原建設(株)として設立 資本金125万円
  • 1971年 9月
    • 資本金325万円に増資
  • 1972年 1月
    • 資本金500万円に増資
  • 1972年 7月
    • 資本金1,000万円に増資
  • 1972年12月
    • 建設業許可 茨城県知事(特-47)第1241号
  • 1989年 9月
    • 資本金2,000万円に増資
  • 1989年 9月
    • 資本金3,000万円に増資
  • 2008年11月
    • 一級建築士事業所 登録 茨城県知事 第A3383号
  • 2010年12月
    • 代表取締役 小林 圭一 就任
  • 2012年 7月
    • エコアクション 取得
  • 2012年 8月
    • ISO9001 取得
  • 2014年 1月
    • 国土交通省関東地方整備局 建設会社における災害時の事業継続力(BCP)認定
  • 2015年 9月
    • 資本金5,000万円に増資
  • 2018年 7月
    • 創業70周年記念式典を開催
  • 2021年 8月
    • 茨城県働き方改革優良企業 認定

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 10.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 6.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 1名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 20.0%
      (10名中2名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
●新人研修(入社前準備研修、新入社員研修、新入社員フォロー研修)
●OJT研修(施工管理研修)
●OFF-JT研修(外部講習会への参加)
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援制度
●資格取得に必要な受講料などの金銭的援助
●教育訓練機関等の情報の提供
●就業時間の配慮
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 2 1 3
    2021年 5 2 7
    2020年 3 0 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 4
    2020年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 3
    2021年 7
    2020年 3

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
茨城大学、関東学院大学、工学院大学、国士舘大学、順天堂大学、専修大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京農業大学、東北工業大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、明海大学、明治大学、明星大学、秋田大学、日本ウェルネススポーツ大学、川村学園女子大学、武蔵野大学
<短大・高専・専門学校>
中央工学校、筑波研究学園専門学校、水戸日建工科専門学校、専門学校文化デザイナー学院

前年度の採用実績(人数)
     2020年 2021年 2022年(予)
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大卒   1名   2名   1名
専門卒  2名   3名   1名
高卒    ―    2名   1名
前年度の採用実績(学部・学科) 建築学部建築学科、理工学部建築科、生産工学部土木工学科、建築学部建築デザイン学科、地域環境科学部森林総合学科、理工学部総合理工学科、工学部建築都市環境学科、工学部建築学科、文学部日本文化学科、スポーツプロモーション学部スポーツプロモーション学科、理工学部都市環境デザイン学科、地域環境科学部造園科学科、環境システム学科

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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