最終更新日：2023/3/1

みずほリース(株)

正社員
既卒可
上場企業

業種

リース・レンタル
その他金融

基本情報

本社: 東京都

資本金: 260億8,803万円

売上高: 5,548億900万円（2021年度3月実績）

従業員: 連結：1,864名、単体：784名（2021年度3月実績）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

ニーズをつなぎ、未来を創る

アクセスありがとうございます！（2023/02/13更新）

こんにちは！みずほリース(株) 人事部リクルートチームです。
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当社グループはさらに大きな相乗効果を生み出すことを目標に、お客様の、そして社会の問題解決に真摯に邁進してまいります。少数精鋭の当社では若手社員にも大きな職責が与えられ、様々なプロジェクトに携わるチャンスがたくさんあります。

: 当社グループはさらに大きな相乗効果を生み出すことを目標に、お客様の、そして社会の問題解決に真摯に邁進してまいります。

: 少数精鋭の当社では若手社員にも大きな職責が与えられ、様々なプロジェクトに携わるチャンスがたくさんあります。

多様な金融と新たな事業ソリューションの提供を通じて豊かな未来を共創する

当社ビルは虎ノ門駅から徒歩1分に立地。明るく、風通しのよい職場環境が整っています。	～ニーズをつなぎ、未来を創る～　当社グループでは法人向け総合金融サービスグループとして国内外で積極的に事業を展開しております。　私たちの強みである多様な金融サービスに加えて、今後金融にとどまらない新たなソリューションを提案していくことで、様々な社会のニーズをつなぎ、新たな仕組みで解決の橋渡しを担い、パートナーと共に未来を創っていきます。～サステナビリティへの取り組み～　当社グループのそれぞれの機会とリスクの観点から優先的に取り組むべき6つの重要課題（マテリアリティ）を特定。　ファイナンスを超える新たな発想と飽くなき挑戦で、循環型社会を共創し、持続可能な社会の実現に貢献しています。～私たちの行動指針～　私たちは使命実現の為、3つの行動指針(Challenge(挑戦する)、Change(変革する)、Create(創造する))にCollaborate(協働する)を掛け合わせることで社内・外の様々なステークホルダーとの連携や協働により、挑戦、変革、創造を時代の流れと共に更に加速させていきます。～ダイバーシティ推進～　当社グループは、ダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。「ワーク・ライフ・バランス」「コミュニケーションの活性化」「柔軟な働き方」をそれぞれ推進してくことで、多様な考え方や価値観を認め、尊重し合い、それぞれの個性を活かしてその能力を最大限に発揮できる、働き甲斐のある職場の実現に取り組んでいます。～教育制度～　みずほリースでは、入社後すぐの導入研修や上司・先輩によるきめ細かいOJT、さらに実務研修など、業務の基礎をスムーズに学べる体制を整えています。その後も自己啓発からキャリア支援まで充実した教育研修制度を用意することで、社員一人ひとりの成長をバックアップしています。

当社ビルは虎ノ門駅から徒歩1分に立地。明るく、風通しのよい職場環境が整っています。

～ニーズをつなぎ、未来を創る～
　当社グループでは法人向け総合金融サービスグループとして国内外で積極的に事業を展開しております。
　私たちの強みである多様な金融サービスに加えて、今後金融にとどまらない新たなソリューションを提案していくことで、様々な社会のニーズをつなぎ、新たな仕組みで解決の橋渡しを担い、パートナーと共に未来を創っていきます。

～サステナビリティへの取り組み～
　当社グループのそれぞれの機会とリスクの観点から優先的に取り組むべき6つの重要課題（マテリアリティ）を特定。　ファイナンスを超える新たな発想と飽くなき挑戦で、循環型社会を共創し、持続可能な社会の実現に貢献しています。

～私たちの行動指針～
　私たちは使命実現の為、3つの行動指針(Challenge(挑戦する)、Change(変革する)、Create(創造する))にCollaborate(協働する)を掛け合わせることで社内・外の様々なステークホルダーとの連携や協働により、挑戦、変革、創造を時代の流れと共に更に加速させていきます。

～ダイバーシティ推進～
　当社グループは、ダイバーシティ＆インクルージョンを推進しています。「ワーク・ライフ・バランス」「コミュニケーションの活性化」「柔軟な働き方」をそれぞれ推進してくことで、多様な考え方や価値観を認め、尊重し合い、それぞれの個性を活かしてその能力を最大限に発揮できる、働き甲斐のある職場の実現に取り組んでいます。

～教育制度～
　みずほリースでは、入社後すぐの導入研修や上司・先輩によるきめ細かいOJT、さらに実務研修など、業務の基礎をスムーズに学べる体制を整えています。その後も自己啓発からキャリア支援まで充実した教育研修制度を用意することで、社員一人ひとりの成長をバックアップしています。

会社データ

プロフィール	当社は、日本興業銀行（現みずほ銀行）と日本を代表する企業の参加を得て、1969年に設立された総合リース会社です。リース及び割賦といった「モノ」に係わるファイナンスを中心に発展し、現在では産業工作機械、情報通信機器、医療機器などの設備投資に係わるファイナンスに加え、商流に介在するビジネスや幅広い金融分野への取り組み、M&Aの活用等を通じて事業領域を拡大し、国内外で積極的に事業を展開しております。
事業内容	大企業から中小企業まであらゆる顧客の多角化したニーズや経営課題に応じた提案を創り上げ提供する総合リース会社。係わる企業、扱う商材も多岐にわたります。【航空機】【船舶】【産業・工作機械】【建設機械】【医療機器】【情報関連機器】【不動産】【商業用設備】【環境関連機器】等あらゆる企業のファイナンスニーズに応え続けている当社には、専門的なノウハウが多くあります。

プロフィール

当社は、日本興業銀行（現みずほ銀行）と日本を代表する企業の参加を得て、1969年に設立された総合リース会社です。リース及び割賦といった「モノ」に係わるファイナンスを中心に発展し、現在では産業工作機械、情報通信機器、医療機器などの設備投資に係わるファイナンスに加え、商流に介在するビジネスや幅広い金融分野への取り組み、M&Aの活用等を通じて事業領域を拡大し、国内外で積極的に事業を展開しております。

事業内容

大企業から中小企業まであらゆる顧客の多角化したニーズや経営課題に応じた提案を創り上げ提供する総合リース会社。係わる企業、扱う商材も多岐にわたります。
【航空機】【船舶】【産業・工作機械】【建設機械】【医療機器】【情報関連機器】
【不動産】【商業用設備】【環境関連機器】等

あらゆる企業のファイナンスニーズに応え続けている当社には、専門的なノウハウが多くあります。

本社郵便番号	105-0001
本社所在地	東京都港区虎ノ門1-2-6
本社電話番号	03-5253-6527
設立	1969年12月1日
資本金	260億8,803万円
従業員	連結：1,864名、単体：784名（2021年度3月実績）
売上高	5,548億900万円（2021年度3月実績）
事業所	本社（東京）、札幌、仙台、新潟、富山、大宮、静岡、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、高松、福岡
業績	〈2021年度3月期〉 ◯売　上　高　：　 554,809百万円　 ◯経常利益　：　 20,064百万円　 ◯当期純利益　：　 14,902百万円
主要株主	○(株)みずほフィナンシャルグループ ○日本マスタートラスト信託銀行(株)（信託口） ○丸紅(株) ○日産自動車(株)退職給付信託口座信託受託者みずほ信託銀行(株) 再信託受託者 (株)日本カストディ銀行 ○リコーリース(株) ○第一生命保険(株) ○明治安田生命保険相互会社 ○DOWAホールディングス(株) ○(株)日本カストディ銀行（三井住友信託銀行再信託分・(株)東芝退職給付信託口） ○飯野海運(株)
公開市場	東京証券取引所プライム市場
関連会社	○国内みずほ東芝リース(株) 第一リース(株) ユニバーサルリース(株) みずほ丸紅リース(株) リコーリース(株) みずほオートリース(株) エムエル・エステート(株) エムエル商事(株) エムエル・オフィスサービス(株) 日鉄興和不動産(株) みずほキャピタル(株) ○海外瑞穂融資租賃(中国)有限公司（上海、広州） PT MIZUHO LEASING INDONESIA Tbk（インドネシア） Mizuho Leasing (Singapore) Pte. Ltd.（シンガポール） Mizuho Leasing (UK) Limited（イギリス） Krungthai Mizuho Leasing Company Limited（タイ） PNB-Mizuho Leasing and Finance Corporation（フィリピン） Vietnam International Leasing Company Limited（ベトナム） PLM Fleet，LLC（アメリカ） Aircastle Limited（アメリカ） IBJ Air Leasing Limited IBJ Air Leasing (US) Corp.（アメリカ） Affordable Car Leasing Pty Ltd（オーストラリア）
平均年齢	43.5歳（2021年度3月期）
平均給与	902万円（2021年度3月期）
沿革	1969年12月日本興業銀行（現みずほ銀行）が中心となり我が国産業界を代表する事業会社及び生命保険会社等計16社の参加を得て総合リース会社として設立（商号：（株）パシフィック・リース） 1972年1月建設機械のベンダーリース取扱い開始 1972年12月海外における船舶リース取扱い開始 1981年11月商号を興銀リース(株)に変更 1982年12月航空機のレバレッジドリース取扱い開始 1985年10月日本初の鉄道車両リースへの取組み 1999年2月日産リース（株）の株式を取得（2015年4月に吸収合併） 2000年6月 (株)セゾンオートリースシステムズ（現みずほオートリース(株)）の株式を取得（現連結子会社） 2001年6月ユニバーサルリース(株)の株式を取得（現連結子会社） 2004年10月東京証券取引所市場第二部に株式を上場 2005年9月東京証券取引所市場第一部に銘柄指定 2006年3月第一リース(株)の株式を取得（現連結子会社） 2008年7月中国に現地法人興銀融資租賃(中国)有限公司（現瑞穂融資租賃(中国)有限公司）を設立（現連結子会社） 2010年8月インドネシアに現地法人PT. IBJ VERENA FINANCEを設立 2012年2月東芝ファイナンス（株）の法人向け金融サービス事業を会社分割により承継したティーファス（株）（現みずほ東芝リース（株））の株式を取得（現連結子会社） 2016年5月タイの現地法人Krung Thai IBJ Leasing Co., Ltd.が、現地リース会社よりオートリース事業取得 2019年1月インドネシアのオートファイナンス事業会社 PT. VERENA MULTI FINANCE Tbkの株式を取得（現連結子会社） 2019年3月（株）みずほフィナンシャルグループの持分法適用関連会社となるエムジーリース（株）（現みずほ丸紅リース（株））の株式を取得（現持分法適用関連会社、丸紅（株）との合弁会社） 2019年10月商号をみずほリース（株）に変更 2020年3月米国の大手航空機リース会社Aircastle Limitedの持分を取得（現持分法適用関連会社、丸紅（株）との共同運営会社）米国の冷凍・冷蔵トレーラーリース・レンタル事業会社PLM Fleet, LLCの持分を取得（現持分法適用関連会社、丸紅（株）との共同運営会社） 2020年4月ベトナムのファイナンス会社Vietnam International Leasing Co., Ltd.の持分を取得（現持分法適用関連会社）リコーリース（株）の株式を取得（現持分法適用関連会社） 2021年3月シンガポール現地法人Mizuho Leasing (Singapore) Pte. Ltd.の営業を開始（現連結子会社） 2021年5月みずほキャピタル（株）の株式を取得（現持分法適用関連会社） 2021年8月日鉄興和不動産（株）の株式を取得（現持分法適用関連会社） 2022年1月 Affordable Car Leasing Pty Ltdの株式を取得（現持分法適用関連会社、丸紅（株）との共同運営会社）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 14.2年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 18.4時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.3日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	9名	17名	26名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	9名	13名	22名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 7.0%
  （315名中22名）
- 2021年度
【役員】6.3％、【管理職】7,0％

社内制度

研修制度	制度あり新人向け：導入研修（入社時）／数ヵ月毎にフォロー研修実施（業務知識、ＰＣスキル等）／OJT指導期間（約1年間）若手・中堅向け：２年目研修／財務分析研修／プレゼンテーション研修／デザイン思考研修　等その他研修：キャリアデザイン研修や管理職向け研修等の年次別・各階層別研修その他教育制度：通信教育（7割～全額会社負担）／社内外eラーニング／語学研修／資格取得奨励制度／TOEIC受験費用補助　等
自己啓発支援制度	制度あり ○通信教育制度　社員の自発的な受講により、知識・技能等の一層の向上を図っています。　受講修了者には受講料の一部を補助しています。 ○資格取得奨励制度　会社が指定する資格取得時に、難易度に応じた奨励金を支給。 ○語学研修　語学学校の講師による英会話レッスンを用意しています。
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、下関市立大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女学院大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年(予) 　------------------------------------------------------------- 　総合職　　　　　　　　22名　　　 23名　　　 19名　　　　　　地域限定総合職　　　　 3名　　　　3名　　　　1名　業務職　　　　　　　　 5名　　　　11名　　　 4名　------------------------------------------------------------- 　　　　　　　計　　　　30名　　　 37名　　　 24名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、神奈川大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、甲南大学、神戸女学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、下関市立大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女学院大学、清泉女子大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京国際大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋外国語大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、福岡大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績（人数）

　　　　　　　　　　 2021年　　2022年　　2023年(予)
　-------------------------------------------------------------
　総合職　　　　　　　　22名　　　 23名　　　 19名　　　　　
　地域限定総合職　　　　 3名　　　　3名　　　　1名
　業務職　　　　　　　　 5名　　　　11名　　　 4名
　-------------------------------------------------------------
　　　　　　　計　　　　30名　　　 37名　　　 24名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）