最終更新日：2023/10/3

興亜工業(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 紙・パルプ
  • 繊維
  • 化学
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
静岡県
資本金
23億4264万8800円
売上高
267億円（2020年度実績）
従業員
正社員262名（2023年4月1日時点）
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【技術系職種 積極的に採用中！】【最短1ヶ月で内定をお出しすることも可能！】静岡県富士市の段ボール原紙メーカーとして、環境問題に積極的に取り組んでいます。

【技術系職種の応募募集中！】ご興味をもって頂けましたら、エントリーお願いします！ （2023/10/03更新）

こんにちは！
興亜工業(株) 採用担当です。
当社ページをご覧頂きありがとうございます。

少しでも当社にご興味をもっていただけましたら、
まずはエントリーをお願い致します。

説明会の開催も随時検討致します。

皆様からのエントリー、心よりお待ちしております！

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会社紹介記事

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【興亜工業とは】当社は1941年（昭和16年）当地にて創業。地域社会に密着しながら、半世紀以上にわたり高品質な紙を提供し続けてきました。
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【環境への取り組み】昭和40年代から資源の有効活用に取り組んできました。現在では原料のほぼ100％を古紙で賄うことを達成しています。

「すべてはお客様の声の中にある」

当社の事業は原紙を製造し、段ボールをはじめとする各メーカーの皆さまのニーズにお応えしながら製品を送り出すことです。時代とともに変化する多種多様なニーズに耳を傾け、その変化に即した製品づくりと研究開発を推し進め、着実に一歩ずつ前進していくことが重要だと考えています。そのために当社に対する提案・意見も正面からしっかり受け止めることが何よりも大切です。昨今では、お客様からの要望も多様化・複雑化してきていますが、当社の高品質な製品はその声の中から生まれ、育まれているのです。興亜工業はどこまでも「顧客オリエンテッド」な会社でありたいと思っています。

重要なのは、「課題を発見し最後までやりきる力」
どの様な事業も、人の力なくして成長はありません。興亜工業では更なる飛躍のために、以下のような人材を必要としています。（1） 自律と自立　課題に対して主体的に行動し、困難に直面した際も、自己を律して乗り越えることができる方。（2） 責任感　自身の役割や仕事に対して責任を持ち、最後までやりきることのできる方。（3） チャレンジ精神　未経験のことにも積極的に取り組み、新たな道を切り開くことのできる方。一人でも多くの方とお会いしてお話をさせて頂きたいと思います。エントリーお待ちしております。

会社データ

プロフィール

丸紅グループの紙パルプ部門の一翼を担う当社は、流通に欠かせない段ボール箱の原紙製造メーカーとして、82年の歴史を誇ります。原料のほぼ100％が古紙であり、環境対策にもいち早く取り組んでいます。2000年にはISO14001の認証を取得。再生紙のメーカーとして、循環型社会の形成に寄与することは当社の使命であると考えています。
事業内容
段ボール原紙、更紙の製造・販売
本社郵便番号 417-0847
本社所在地 静岡県富士市比奈1286－2
本社電話番号 0545-38-0123
設立 1941年5月1日
資本金 23億4264万8800円
従業員 正社員262名（2023年4月1日時点）
売上高 267億円（2020年度実績）
事業所 本社および工場　静岡県富士市比奈1286－2
東京営業所　東京都千代田区神田小川町1－7
名古屋営業所　愛知県名古屋市中区錦2丁目2－2
平均年齢 平均年齢39.9歳
平均勤続年数 勤続17.1年
沿革
  • １９４１年
    • 設立、便箋印刷業開始
  • １９４８年
    • 抄紙機設置、更紙の抄造を開始
  • １９５０年
    • 便箋印刷業廃止
  • １９５２年
    • 抄紙機増設
  • １９５７年
    • 更紙の抄造を中止、包装紙の抄造に転換
  • １９６５年
    • 発電用重油ボイラー、蒸気タービンおよび発電機を新設
  • １９６７年
    • 段ボール原紙用抄紙機を新設
  • １９６９年
    • 段ボール原紙用抄紙機を増設
  • １９７０年
    • ライナー用抄紙機を新設
  • １９７３年
    • 焼却炉を新設
  • １９７６年
    • 発電用重油ボイラー、蒸気タービンおよび発電機を増設
  • １９７８年
    • 焼却炉を増設
  • １９８４年
    • 東京営業所開設
  • １９８５年
    • 大阪営業所開設
  • １９９１年
    • 更紙用抄紙機を新設、更紙抄造を再開
  • １９９５年
    • 発電用重油ボイラー、復水タービンおよび発電機を増強
  • ２０００年
    • ISO14001認証取得
      産業廃棄物処分業許可証取得
  • ２００２年
    • 大阪営業所閉鎖、名古屋営業所開設
  • ２００４年
    • ガスエンジン発電設備を新設
  • ２００９年
    • ISO2700１認証取得
  • ２０１５年
    • 石炭ボイラーを導入
  • ２０１６年
    • 更紙販売強化を目的とした合弁会社（株式会社更ファクトリー）設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.1年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 18.3時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 12.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 3名 7名 10名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.3%
      （43名中1名）
    • 2022年度

    2021年4月1日より、初めての女性管理職が誕生しました。しかし女性管理職が少ないという現状は、会社としても要改善ポイントの一つとしてとして認識しています。 直近でも女性総合職を採用（2017・2019年入社）してはいますが、まだまだ絶対数が少ないため、ダイバーシティの面からも、我々はポテンシャルの高い方の力を強く必要としています。 現時点では社内のモデルケースが少ないという点は否めませんが、既存社員の中からも、職掌転換制度の活用を通して、管理職候補生としての女性総合職の底上げを少しずつ図っている最中であり、今後も継続的に実施していきます。

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修：ジョブカード制度を活用した新入社員研修、総合職研修、主任主事級研修等
テーマ別研修：ハラスメント研修、メンタルヘルス研修、評価者研修等

特に新入社員研修に関しては、2018年4月入社組より抜本的な改善を行いました。
従来、実質的に社内研修（OJT）のみであった研修プログラムを見直し、
総計100時間（約1か月）程度のOFF-JTからなる社外研修を新たに取り入れ、
新社会人としての基礎作りを支援します。
新入社員（総合職）の研修期間は原則半年間ですが、
配属日変更により、期間が変更となる可能性があります。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得報奨金制度あり。

製造業においては、
　・公害防止管理者
　・危険物取扱者
　・第一種衛生管理者等
に代表される業務運営上必要な資格が多くあるため、
積極的に自己啓発を行う社員が多いです。
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
入社半年経過時、社外の専門アドバイザーによる面談など
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京農工大学、静岡大学、山梨大学、愛媛大学、山口大学、豊橋技術科学大学
＜大学＞
静岡大学、大阪市立大学、群馬大学、同志社大学、立命館大学、立教大学、日本大学、東海大学、工学院大学、常葉大学、中部大学、神奈川工科大学、水産大学校
＜短大・高専・専門学校＞
山梨県立産業技術短期大学校
採用実績（人数） 　　　　　　2021年　　2022年　　2023年(予)
---------------------------------------------------------
大卒　　　　　2名　　　　0名　　　　　2名
大学院卒　　　1名　　　　1名　　　　　0名
短大卒　　　　0名　　　　0名　　　　　0名
採用実績（学部・学科） 【文系】
　文学部、法学部
【理系】
　工学部、農学部、理学部、その他理系学部
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3名 1名 4名
    2021年 11名 0名 11名
    2020年 3名 0名 3名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 4名
    2021年 11名
    2020年 3名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 2名
    2021年 5名
    2020年 0名

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