最終更新日：2022/12/10

(株)日本ハウスホールディングス【東証プライム上場】

上場企業

業種

住宅
建築設計
住宅（リフォーム）
不動産
商社（インテリア・住宅関連）

基本情報

本社: 東京都

資本金: 38億7,337万円

売上高: 350億1,600万円（連結：389億3,200万円）：2020年10月期

従業員: 1,074名（連結：1,309名）：2019年10月31日付

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「日本一安心して任せられる会社」を目指す！

会社紹介記事

お客様の思いが詰まった「住まい」に携わるやりがいや醍醐味を、是非当社を通じて体験してください。簡単な仕事ではないからこそ、やり遂げたときの喜びは何ものにも代えがたいものがあります。

: お客様の思いが詰まった「住まい」に携わるやりがいや醍醐味を、是非当社を通じて体験してください。

: 簡単な仕事ではないからこそ、やり遂げたときの喜びは何ものにも代えがたいものがあります。

快適な「住まい」をお届けしていくために、家づくりに対する情熱を大切にしています！

これからも日本ハウスホールディングスではお客様の「夢」を実現する、快適な住まいづくりを行っていきます。（代表取締役　会長／成田和幸）	お客様の「家」と向き合うということ。それはお客様の「暮らし」を知り、未来をつくるということに繋がります。1969（昭和44）年に岩手県に設立以来、住宅メーカーとして多くのお客様の家づくりを手がけてきた当社。2011年の東日本大震災以来、「日本の将来のために自分たちができることを精一杯やりぬく」という決意のもと、家のつくり手として多くのお客様にサービスを提供しています。お客様のために、そして日本のために、自分ができることを真剣に取り組んでいきたいという思いをお持ちの方と、たくさんお会いしたいと考えています。＜日本ハウスホールディングスグループが掲げる3つの企業理念＞ 1、社会に貢献するグループ企業集団となる　　社員・業者会が一つになって、お客様・株主・社会に貢献する集団となる。　　●日本ハウスホールディングスビジョン　　　お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる 2、報恩感謝の心で行動するグループ企業集団となる　　六恩（お客様、父母、働く仲間、業者会、株主、社会）に報いる仕事をする集団となる。 3、物心両面の幸福を追求するグループ企業集団となる　　六恩に報いる行動、仕事を行い、誇りもモノも手に入れる集団となる。

これからも日本ハウスホールディングスではお客様の「夢」を実現する、快適な住まいづくりを行っていきます。（代表取締役　会長／成田和幸）

お客様の「家」と向き合うということ。それはお客様の「暮らし」を知り、未来をつくるということに繋がります。1969（昭和44）年に岩手県に設立以来、住宅メーカーとして多くのお客様の家づくりを手がけてきた当社。2011年の東日本大震災以来、「日本の将来のために自分たちができることを精一杯やりぬく」という決意のもと、家のつくり手として多くのお客様にサービスを提供しています。

お客様のために、そして日本のために、自分ができることを真剣に取り組んでいきたいという思いをお持ちの方と、たくさんお会いしたいと考えています。

＜日本ハウスホールディングスグループが掲げる3つの企業理念＞
1、社会に貢献するグループ企業集団となる
　　社員・業者会が一つになって、お客様・株主・社会に貢献する集団となる。

　　●日本ハウスホールディングスビジョン
　　　お客様が安心して任せられる日本一の住宅会社となる

2、報恩感謝の心で行動するグループ企業集団となる
　　六恩（お客様、父母、働く仲間、業者会、株主、社会）に報いる仕事をする集団となる。

3、物心両面の幸福を追求するグループ企業集団となる
　　六恩に報いる行動、仕事を行い、誇りもモノも手に入れる集団となる。

会社データ

事業内容	◎木造注文住宅事業 ◎リフォーム事業 ◎不動産（戸建・土地など不動産分譲）事業 ◎住宅関連商品（インテリアなど）販売事業在来木造住宅の設計・施工・監理・販売及び宅地建物取引業ならびに建材資材・住宅関連商品の販売ほか《建設業　国土交通大臣許可（特-21）第4959号》《宅地建物取引業　国土交通大臣免許（10）第2167号》隈研吾氏設計監修50周年記念モデルハウスイメージCG。外観も間仕切りも全て、大胆にも木組で作られ、部屋と部屋との一体感と木のぬくもりを感じられる家となっています。

本社郵便番号	102-0072
本社所在地	東京都千代田区飯田橋四丁目 3-8 日本ハウス HD 飯田橋ビル
本社電話番号	03-5215-9915
設立	1969年2月13日
資本金	38億7,337万円
従業員	1,074名（連結：1,309名）：2019年10月31日付
売上高	350億1,600万円（連結：389億3,200万円）：2020年10月期
事業部紹介	▼木造注文住宅　檜の家　ZEHの家　「日本ハウス事業部」　　木造軸組工法を進化させつつ、　　日本の住文化にふさわしい木造注文住宅をお届けします。 ▼木造提案住宅　檜の家　「J・エポックホーム事業部」　　新時代（エポック）のニーズに応えて、　　ハイコストパフォーマンスの木造提案住宅を提供します。 ▼生活提案の「リフォーム事業部」　　木造注文住宅で培った技術と提案力で、高品質なリフォームを行い、　　地球環境と住む人に優しい、夢のある暮らしを提供します。 ▼「マンション事業部」　　低炭素社会を目指した街づくりの発想のもと、　　高品質の建て売り住宅とマンション分譲、土地分譲を行います。
事業所	【本社】東京【支店・営業所】 ●北海道ブロック北海道（札幌・函館・旭川・釧路・小樽・苫小牧千歳・帯広・室蘭） ●東北ブロック青森県（青森・八戸）、秋田県（秋田）、岩手県（盛岡・北上・一関）、山形県（山形）、宮城県（仙台）、福島県（福島・郡山・いわき・会津） ●関東甲信・首都圏ブロック東京都（世田谷・練馬・八王子）、神奈川県（横浜・藤沢・相模・横須賀）、埼玉県（さいたま・所沢・春日部・新座）、千葉県（柏・市原）、茨城県（水戸・つくば）、栃木県（宇都宮・小山）、群馬県（高崎・伊勢崎）、山梨県（甲府）、長野県（長野・松本） ●北陸ブロック新潟県（新潟・長岡・上越）、石川県（金沢）、福井県（福井）、富山県（富山） ●東海・関西ブロック愛知県（名古屋・豊橋）、岐阜県（岐阜）、三重県（四日市）、静岡県（静岡・浜松）、奈良県（奈良）、大阪府（吹田）、京都府（京都） ●中四国・九州ブロック岡山県（岡山）、広島県（福山）、香川県（高松）、愛媛県（松山）、兵庫県（姫路）、福岡県（福岡）、佐賀県（佐賀）、熊本県（熊本）、大分県（大分）、宮崎県（宮崎）、鹿児島県（鹿児島） ※広島県はリフォーム事業部のみの展開のため、新卒配属はありません
グループ会社	・(株)日本ハウスウッドワークス北海道・(株)日本ハウスウッドワークス中部・(株)東京工務店・(株)日本ハウスコミュニティサービス・(株)日本ハウス・ホテル&リゾート・(株)日本ハウス・ホテル&リゾート倶楽部・(株)日本ハウスファーム・(株)フラワー&ガーデンカンパニー
代表者	代表取締役会長　成田和幸代表取締役社長　真田和典
平均年齢	38.1歳
沿革	1969年(昭和44年) 資本金1,000万円をもって岩手県盛岡市本町通に設立 1971年(昭和46年) 木造注文住宅の本格販売 1979年(昭和54年) 在来工法住宅では初の「耐震施工」を完成 1980年(昭和55年) 「(株)ホテル東日本」設立 1981年(昭和56年) 「ホテル東日本盛岡」開業 1988年(昭和63年) 東京店頭市場に株式を公開 1990年(平成2年) 『ハイブリッド工法』住宅、木造住宅合理化システム認定 1992年(平成4年) 『木造軸組パネル工法住宅』木造住宅合理化システム認定新商品『近代和風　やまと』発売 1993年(平成5年) 『新木造システム』(パネル化工法住宅）の本格販売開始「ホテル東日本宇都宮」開業『系統連系型ソーラーシステム』発売 1995年(平成7年) 東日本ウッドワークス中部設立新木造システム住宅全国販売東日本ウッドワークス北海道設立。リゾート施設「けんじワールド」開業「ホテル森の風鴬宿」開業 1999年(平成11年) マイサポートシステムの導入。環境共生住宅認定取得 2000年(平成12年) 『息をする壁体』日本太陽エネルギー学会奨励賞受賞住宅性能表示制度『住宅型式性能』認定 2001年(平成13年) 新商品『日本の家　やまと』発売 2003年(平成15年) オール電化の家『オーレック』・ソーラー発電の家『ソーラーハウスE』を発売「新木造システム」発売　　「メーターモジュールの家」発売 2004年(平成16年) 『宿泊体験展示場』を全国展開 2005年(平成17年) 「東京本社」「盛岡本社」2本社体制構築 2006年(平成18年) 『やまと　日本の家・木の家　華シリーズ』を発売『やまと　骨太百年の家　館シリーズ』を発売 2007年(平成19年) 『やまと　彩シリーズ』をリニューアル販売 2008年(平成20年) 本社機構を東京本社に集約・統合する 2009年(平成21年) 『HT座付ナット』2009年度グッドデザイン賞受賞平成21年度第2回長期優良住宅先導的モデル事業の採択 2012年(平成24年) 太陽光発電を標準搭載 ※2015年4月現在、一部非対応商品があります 2013年（平成25年）制震パネル「グッドストロングウォール」で2013年度グッドデザイン賞受賞東京証券取引所第二部へ市場変更 2014年（平成26年）東京証券取引所第一部へ市場変更 2015年（平成27年）「(株)日本ハウスホールディングス」に社名変更 2016年（平成28年）盛岡本社を東京本社に統合本店所在地を東京都千代田区に置く

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10.9年
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 5日
2020年度

社内制度

メンター制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2021年	75名	6名	81名
2020年	74名	13名	87名
2019年	95名	25名	120名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞北海道大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、石巻専修大学、大阪商業大学、神奈川大学、九州産業大学、京都造形芸術大学、吉備国際大学、京都精華大学、杏林大学、近畿大学、敬愛大学、郡山女子大学、神戸学院大学、久留米大学、國學院大學、国士舘大学、札幌学院大学、志學館大学、札幌大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、信州大学、聖学院大学、星槎道都大学、仙台大学、創価大学、高崎経済大学、大正大学、大東文化大学、第一工業大学、高千穂大学、千葉商科大学、筑波学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京成徳大学、東京農業大学、東北学院大学、東北工業大学、東北公益文科大学、東北芸術工科大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋外国語大学、新潟県立大学、新潟経営大学、名古屋学芸大学、新潟国際情報大学、新潟工科大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、ノースアジア大学、白鴎大学、八戸工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道教育大学、松山大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、盛岡大学、山梨学院大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、愛知産業大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪国際大学、岡山理科大学、尾道市立大学、鹿児島大学、金沢学院大学、早稲田大学、関西外国語大学、環太平洋大学、上武大学＜短大・高専・専門学校＞青山建築デザイン・医療事務専門学校、青山製図専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、岩手県立大学盛岡短期大学部、上田情報ビジネス専門学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記公務員専門学校愛媛校、大原簿記公務員専門学校大分校、大原情報ＩＴ簿記公務員専門学校小倉校、大原簿記公務員専門学校新潟校、大原簿記公務員専門学校宮崎校、大原簿記情報専門学校熊本校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、岡山理科大学専門学校、京都建築専門学校、修成建設専門学校、湘北短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、東京デザイン専門学校、東北電子専門学校、長岡公務員・情報ビジネス専門学校、新潟公務員法律専門学校、日本工学院専門学校、町田・デザイン専門学校
前年度の採用実績(人数)	2021年4月入社　95名 2020年4月入社　87名 2019年4月入社 120名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
北海道大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、石巻専修大学、大阪商業大学、神奈川大学、九州産業大学、京都造形芸術大学、吉備国際大学、京都精華大学、杏林大学、近畿大学、敬愛大学、郡山女子大学、神戸学院大学、久留米大学、國學院大學、国士舘大学、札幌学院大学、志學館大学、札幌大学、尚絅学院大学、昭和女子大学、実践女子大学、信州大学、聖学院大学、星槎道都大学、仙台大学、創価大学、高崎経済大学、大正大学、大東文化大学、第一工業大学、高千穂大学、千葉商科大学、筑波学院大学、中部大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京成徳大学、東京農業大学、東北学院大学、東北工業大学、東北公益文科大学、東北芸術工科大学、東北福祉大学、東洋大学、獨協大学、名古屋外国語大学、新潟県立大学、新潟経営大学、名古屋学芸大学、新潟国際情報大学、新潟工科大学、二松学舎大学、日本大学、日本体育大学、ノースアジア大学、白鴎大学、八戸工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道教育大学、松山大学、武蔵大学、明治大学、名城大学、盛岡大学、山梨学院大学、立命館大学、流通経済大学（茨城）、愛知産業大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪国際大学、岡山理科大学、尾道市立大学、鹿児島大学、金沢学院大学、早稲田大学、関西外国語大学、環太平洋大学、上武大学
＜短大・高専・専門学校＞
青山建築デザイン・医療事務専門学校、青山製図専門学校、麻生建築＆デザイン専門学校、岩手県立大学盛岡短期大学部、上田情報ビジネス専門学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記公務員専門学校愛媛校、大原簿記公務員専門学校大分校、大原情報ＩＴ簿記公務員専門学校小倉校、大原簿記公務員専門学校新潟校、大原簿記公務員専門学校宮崎校、大原簿記情報専門学校熊本校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、専門学校岡山ビジネスカレッジ、岡山理科大学専門学校、京都建築専門学校、修成建設専門学校、湘北短期大学、仙台大原簿記情報公務員専門学校、仙台工科専門学校、中央工学校、東京ＩＴ会計公務員専門学校千葉校、東京ＩＴ会計公務員専門学校大宮校、横浜公務員＆ＩＴ会計専門学校、東京デザイン専門学校、東北電子専門学校、長岡公務員・情報ビジネス専門学校、新潟公務員法律専門学校、日本工学院専門学校、町田・デザイン専門学校

前年度の採用実績(人数)

2021年4月入社　95名
2020年4月入社　87名
2019年4月入社 120名