最終更新日:2022/12/6

三井共同建設コンサルタント(株)

業種

  • 建設コンサルタント

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
102億円【2022年6月 実績】
従業員
515名(2022年6月)

人、環境、より良い地球社会への貢献

会社紹介記事

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インフラ整備に関わる構想、計画、設計、調査、運営等、あらゆるフィールドで活躍できます。
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環境に配慮した川づくりの計画設計を行っています。

未来を支える技術者集団として、豊かな地球社会に貢献する100年企業を目指す!

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同社では社員がいきいきと働けるよう、残業時間の削減等、職場環境の改善を推進しています。

三井共同建設コンサルタントの主な業務内容

・道路・橋梁分野
道路計画や整備計画の立案から設計、調査など道路整備全般をコンサルティングしています。
道路計画・設計
橋梁計画・設計
防災・維持管理

・河川・砂防分野
治水・利水・環境に関する各種計画の立案と洪水ハザードマップ作成などの水防災を行っています。
河川計画
河川構造物設計
砂防計画

・まちづくり分野
テクノロジー、エコロジー、トラディション、これらの柱を見据えて、まちづくりの各種事業に取り組んでおります。
まちづくり
都市計画

・上下水道分野
社会基盤ライフラインである下水道施設の計画・設計に取り組んでいます。
下水道計画・設計

・環境分野
都市をはじめ河川・海域・港湾など多分野に渡り調査・予測・保全の対策を行っています。
建設環境
環境アセスメント

・港湾・空港分野
港湾に関する調査、計画、設計を一貫して実施し、海の玄関としてのトータルデザインを提供しています。
港湾調査・計画
港湾構造物設計

・軟弱地盤対策・地盤解析分野
軟弱地盤など厳しい条件の設計にあたり、安全に施設を建設するための解析、対策工の計画を行っています。
軟弱地盤対策・地盤解析

・情報システム・電気電子分野
災害対策の支援システムなど、土木建築業界に貢献する情報システムの設計・開発を行っています。
情報システム・電気電子

・マネジメント分野
発注者支援業務や行政補助業務を通じて、円滑な建設事業の推進に貢献するため、工事監督、技術審査、積算に関する支援業務、調査・設計、地元説明、予算要求に関する資料作成を行っています。
マネジメント

・民間業務
官公庁だけでなく、民間企業における事業を通じて、お客様の良きパートナーとしてサービスの提供を行っております。
民間業務

・海外業務
ODA など途上国を中心とした国づくり支援、インフラ整備などをコンサルティングしています。
海外業務

会社データ

事業内容
総合建設コンサルタント
河川、砂防、下水道、道路、橋梁、まちづくり、港湾・空港、 環境、
地盤解析、電気通信、情報システムの企画、立案、調査、計画、設計、
施工管理、維持管理、海外プロジェクト
本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎一丁目11番1号 (ゲートシティ大崎ウエストタワー15階)
本社電話番号 03-3495-1321
設立 1965(昭和40)年12月
資本金 1億円
従業員 515名(2022年6月)
売上高 102億円【2022年6月 実績】
事業所 ・東北支社(仙台)、関東支社(さいたま)、中部支社(名古屋)
 関西支社(大阪)、九州支社(福岡)
・事務所(北関東、千葉、東京、北陸、大阪、神戸、ジャカルタ)
・営業所(青森、岩手、秋田、福島、茨城、栃木、群馬、横浜、川崎、福井、
 山梨、長野、岐阜、静岡、三重、滋賀、京都、姫路、奈良、和歌山、山陰、
 広島、山口、四国、佐賀、長崎、熊本、大分、宮崎、鹿児島、沖縄)
主な取引先 国土交通省、都道府県、市町村、民間会社、JICA、NEXCO、UR等
沿革
  • 1965年 12月
    •  会社設立 
         本社事務所 三井第二別館(東京都中央区日本橋室町)
  • 2015年 8月
    •  本社移転(東京都品川区大崎)
  • 2015年 12月
    •  創立五十周年記念式典・祝賀会挙行
  • 2016年 9月
    •  九州支社移転(福岡県福岡市博多区)
  • 2018年12月
    •  中部支社移転(愛知県名古屋市中区)
  • 2020年3月
    •  ジャカルタ駐在員事務所開設(インドネシア)
  • 2020年12月
    •  創立五十五周年
  • 2020年12月
    •  関西支社移転(大阪府大阪市港区)

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.8日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、OJT指導者教育研修、人財強化研修、若手育成研修、コンプライアンス研修、各部技術研修
自己啓発支援制度 制度あり
技術士社外講座受講料補助…技術士資格取得のため、社外の講座を受講する場合に、受講費を補助します
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 20
    2021年 18
    2020年 18
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知工業大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、高知工科大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、駿河台大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、福岡大学、福島大学、福山大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、宮崎大学、室蘭工業大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
一関工業高等専門学校、香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、松江工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2019年  : 17人(院了 2名 大卒 14名 高専卒 1名)
2020年  : 18人(院了 4名 大卒 13名 高専卒 1名)
2021年  : 18人(院了 5名 大卒 11名 高専卒 2名)

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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