最終更新日:2023/1/24

日本赤十字社 熊本赤十字病院

業種

  • 医療機関

基本情報

本社
東京都、熊本県
病院収益
247億8,300万円(2022年3月期)
売上高
規定により非公開
従業員
1,588名(2022年4月実績)

トップレベルの医療を「日赤発祥の地」熊本から世界へ

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会社紹介記事

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赤十字誕生の地と言われる「熊本」において、地域に密着した医療を提供しながら、熊本の医療の中核を担っています。
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当院が力を注ぐ救急医療。2012年からはドクターヘリ基地病院としての運用も開始。新事業を次々に展開することで、医療業界の変化にも素早く、柔軟に対応しています。

病院の将来設計構想、経営戦略をはじめ、様々な事業で中心となって活躍しています!

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総務課に配属された新入社員にインタビューをしてみました!

■現在の業務内容と一日のスケジュールを教えてください。
現在は、総務課総務係に所属しており、職員の出張等に係る旅費計算業務、職員の宿日直に関すること、保健所等への届出に関すること、行政等からの調査に関することなどを担当しています。
総務課は、病院全体の運営を担う中核的な部署として幅広い業務に携わります。コロナ対応やイベント運営など、他の課に属さないような多岐にわたる業務が特徴です。

■熊本赤十字病院の就職活動中の印象と実際に入社してからの印象を教えてください。
就職活動中は、インターンシップや就職説明会を通し、職員同士の仲が良い「明るい」会社という印象を持っていました。
入社前は、社会人としてやっていけるのか不安な部分もありましたが、イメージ通りに先輩方は明るく、困っている私にも優しく声をかけサポートしてくださる方ばかりで、とても働きやすい環境で業務を行うことができています。 また、バリバリ仕事をこなす先輩方の姿に毎日刺激を受けながら、日々業務にあたっています。

■社会人になって、学生と違うところは何ですか?
学生時代のアルバイトと比べ、「責任」の大きさの違いを感じています。
特に1人で行う業務は、自分の行動ひとつひとつが会社に与える影響を考え、責任感を持って業務にあたっています。
また、一社会人という自覚を持って普段から行動をするようになりました。

■就職活動中の皆さんへメッセージをお願いします!
私が就職活動において最も大切だと感じたことは積極性です。
インターンや説明会に参加し、そこで働いている方々に直接話を聞いたり、大学のキャリアセンターに相談したりするなど、気になったら自分の足を使い行動してみてください。
沢山悩み行動することで、きっと自分に合う会社に巡り合えるはずです。
また、少しの行動が、面接試験などにおいても後々自信につながります。
就職活動をしていると、周りが自分よりすごく見えて嫌になったり、自分だけ内定がもらえないのではないかと焦りや不安を感じたりすることがあるかと思います。
しかし、就活生みんなが不安を抱えているので、あまり深刻にならずに、自分のペースで納得のいくまで粘り続けてください。
想いが伝わる会社がきっとありますので、自分に自信を持ち、気持ちを楽に就職活動に励んでほしいと思います。

会社データ

事業内容
事務系職員は、病院事務としての知識だけでなく、医療分野以外の幅広い知識も必要とされます。
チーム医療を成立させるために、様々な職種をまとめることも事務職としての重要な役割であり、事務系職員は、調整、管理など様々な能力が求められる立場となります。
これらの能力を高めるため、当院では業務を通しての教育(OJT)だけでなく、 Off-JTとして、若手職員から管理職員まで経験年数に応じた階層別研修会等を行っています。
同世代や、他部署の職員と同じ課題に取り組むことは、個々のレベルアップに加え、チームワークの向上にもつながり、職員同士風通しがよくなるという効果も生み出しています。
また、課の垣根を超えたシームレスな取り組みとして、全事務職員で業務改善に取り組む勉強会も定期的に開催しています。

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チーム医療を成立させるために、様々な職種をまとめることも事務職としての重要な役割であり、事務系職員は、調整、管理など様々な能力が求められる立場となります。

本社郵便番号 105-8521
本社所在地 港区芝大門1-1-3
人事課直通電話番号 096-384-2157
第二本社郵便番号 861-8520
第二本社所在地 熊本県熊本市東区長嶺南2丁目1-1
第二本社電話番号 096-384-2111
開設年月 1944年4月(現在地移転 1975年4月30日)
病院収益 247億8,300万円(2022年3月期)
従業員 1,588名(2022年4月実績)
売上高 規定により非公開
平均年齢 約36.9歳(2022年4月実績)
沿革
  • 1944年4月
    • 熊本市四軒町18番地に日本赤十字社熊本県支部診療所として開設
  • 1945年7月
    • 戦災にて消失。診療所を熊本県支部に移設
  • 1950年2月
    • 熊本赤十字病院開設
  • 1960年10月
    • 原子爆弾被爆者医療一般疾病医療機関の指定
  • 1965年12月
    • 救急告示病院として救急医療を開始
  • 1966年1月
    • 救急告示病院の指定
  • 1975年5月
    • 長嶺町に移転。結核病棟を廃止。
  • 1983年9月
    • 第1回救急医療功労者厚生大臣表彰
  • 1988年12月
    • 腎センターを設置し、当院初の腎移植実施
  • 1995年1月
    • 阪神淡路大震災に対する医療救護を展開(1月18日~2月27日)
  • 2000年4月
    • 日赤熊本住宅サービスステーション開設
  • 2000年6月
    • 特殊救護車両『ディザスター・レスキュー』を整備
  • 2004年2月
    • 熊本県小児救急拠点病院の指定
  • 2006年4月
    • 医療連携室、総合血管センター(バスキュラーラボ)、医療安全推進室の開設
  • 2007年4月
    • 熊本県地域周産期母子医療センターの認定
  • 2010年11月
    • 地域医療支援病院の指定
  • 2011年3月
    • 東日本大震災に対する医療救護を宮城県石巻市を中心に展開(3月11日~5月31日)
  • 2012年1月
    • 熊本県ドクターヘリ基地病院として運航開始
  •     5月
    • こども医療センター、総合救命救急センター竣工
      小児特例病床10床増床
  • 2013年4月
    • 熊本市救急ワークステーション運用開始
  •    4月
    • 小児救命救急センターの指定
  • 2014年2月
    • 病院機能評価3rdG Ver.1.0(機能種別:一般病院2)及び
      付加機能評価(救急医療機能 Ver.2.0)受審 (H26.5.2認定)
  • 2015年12月
    • 地域医療連携ネットワーク・くまもとクロスネット立上げ
  • 2016年4月
    • 熊本地震発災。当院にて県内の多数傷病者の受入れを実施。
      震源地益城町において救護活動を展開。
  • 2017年4月
    • 院内保育所『オリーブ』を開設

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.0日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 126名 20名 146名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 126名 1名 127名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
【採用年】
4月上旬:新人研修、4月~5月:フォローアップ研修、6月:メンタルヘルス研修
【事務部研修】
1~3年目研修、4~6年目研修、7~9年目研修など各年代に応じたスキルアップ研修を実施

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 3 3 6
    2020年 2 4 6
    2019年 9 5 14

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
九州大学、熊本大学、熊本県立大学
<大学>
九州大学、熊本大学、広島大学、早稲田大学、立命館大学、中央大学、同志社大学、明治大学、大分大学、佐賀大学、鹿児島大学、上智大学、山口県立大学、横浜市立大学、法政大学、明治学院大学、西南学院大学、青山学院大学、日本大学、福岡大学、長崎県立大学、熊本学園大学、北九州市立大学、熊本県立大学、福岡教育大学、大阪学院大学、大阪教育大学、鹿屋体育大学、立命館アジア太平洋大学、東海大学、専修大学、崇城大学、保健医療経営大学、県立広島大学

前年度の採用実績(人数) 2014年度 12名
2015年度 7名
2016年度 13名
2017年度 15名
2018年度 15名
2019年度 14名
2020年度 6名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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