最終更新日：2023/12/5

日本工業検査(株)【山九グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

残り採用予定人数20名

業種

  • 検査・整備・メンテナンス
  • プラント・エンジニアリング
  • 建設
  • ビル施設管理・メンテナンス
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
神奈川県
資本金
9,000万円
売上高
85億6,400万円（2023年3月期実績）
従業員
502名（2023年3月末時点）
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

【内定まで最短１週間】充実の福利厚生と教育制度！インフラ設備老朽化など社会課題に非破壊検査で貢献！#文理不問 #既卒可

  • 積極的に受付中 のコースあり
  • My Career Box利用中

【12月説明会案内中】社会の安心・安全のために！フィールドエンジニア大募集！【非破壊検査/文理不問】 （2023/11/30更新）

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みなさま、こんにちは！

日本工業検査ってどんな会社？何をやってるの？実際の仕事内容は？
そんな疑問に答えるWEB会社説明会を土日祝日を除き週３日開催中です。
ご都合が合わないようであれば別途調整も可能です。
選考のご案内も説明会で行います。
服装自由！カメラOFFでも構いません。
お気軽にご参加下さい！

みなさまのエントリーを心よりお待ちしております！

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会社紹介記事

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建造物やインフラ設備の老朽化という社会的課題。破壊せずにその健全性を検査することで、未来の安心・安全に貢献しています。（代表取締役社長/小野晃彦氏）
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長年のノウハウを活かした社内教育。検査業務に必須な資格試験も、筆記だけでなく実技講習も含め、合格まで徹底サポートします。（検査技術部長/内橋寛晴氏）

生活に不可欠な「安心と安全」。それを守ることが私たちの使命です。

◆巨大な現場で細部にこだわる！
私たちの仕事現場は、LNG貯蔵タンクや石油精製プラント、超高層ビルなど桁違いに巨大な場所。
その中で、ミリ単位の変化を見逃さないプロフェッショナル集団が私たちです。

◆カーボンニュートラルへの挑戦！
私たちは水素やアンモニア、バイオマスなど脱炭素社会に向けた新設プラントの検査にも取り組んでいます。
既存設備の保全とともに、新たな社会ニーズにも果敢に挑戦しています。

◆老朽化インフラ設備を守る最先端技術！
高度成長期に建造されたインフラ設備の老朽化も大きな社会課題。
私たちは、ドローンやAIといった最先端技術を駆使し、人々が安心・安全に暮らせる社会のために尽力しています。

◆顧客企業や地域との強固な信頼関係！
私たちの仕事は目立ちませんが、社会の安心・安全のために不可欠な存在。
日本全国の地域に根差し、半世紀以上に亘って多くの顧客企業や地域と強固な信頼関係を築いています。

◆資格取得に向けた充実の教育制度！
検査員としてプロフェッショナルになっていくためには資格取得が必要です。
社内通信教育や東西の研修センターでの実技講習など、充実した教育制度で資格取得を徹底サポートします。

◆東証プライム上場企業グループならではの福利厚生！
私たちは2013年から山九グループの一員となりました。
研修施設や団体保険、持株会など、グループ会社ならではの福利厚生制度で、社員やその家族に安心・安全を提供しています。

会社データ

プロフィール

「未来」を守るために「今」できること。
カーボンニュートラルやインフラ設備老朽化。こうした社会課題に応えていくのが私たちの検査技術です。
「社会の安心・安全を守りたい」
「自ら技術を身に付けたい」
「最先端の装置を駆使したい」
そんな皆さまをお待ちしています！

私たちは、目立ちませんが、プロフェッショナル集団です。
事業内容
１．非破壊検査サービス　…　プラント等の設備を「壊さずに」正確に調べる
　　主な対象：石油プラント、化学プラント、ガスプラント、発電所等
　　様々な物理現象や機器を利用して、プラント設備や構造物等を
　　「壊さずに」診断します。

２．計測サービス　…　インフラ設備等の性能を正確に把握する
　　主な対象：橋梁、高速道路、鉄道、パイプライン等
　　様々な産業や都市機能を支えるインフラの健全性を測るには、
　　定期的な「計測」が重要です。

３．調査・診断サービス　…　建造物の状態を調査し、健全性を診断する
　　主な対象：大規模オフィスビル、大規模商業施設等
　　オフィスビルや商業施設等の建造物を調査し、その耐久性や
　　リスクについて診断します。

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数々の建築物を目立たないところで支えています。
本社郵便番号 210-0001
本社所在地 神奈川県川崎市川崎区本町1-5-16
本社電話番号 044-366-6000
名称 日本工業検査(株)
設立 1963年8月14日
資本金 9,000万円
従業員 502名（2023年3月末時点）
売上高 85億6,400万円（2023年3月期実績）
事業所 ■本社／神奈川県川崎市川崎区本町1-5-16
■営業所／仙台、新潟、千葉、四日市、北九州、大分、鹿児島 、鹿島、日立、苫小牧、■出張所・事務所／水島、柏崎、徳山、泉北、延岡、伊万里、喜入、志布志　他
株主構成 山九(株)（100％）
主な取引先 (株)IHIプラント、旭化成(株)、(株)石井鐵工所、出光興産(株)、ENEOS(株)、(株)大林組、コスモ石油(株)、JFEエンジニアリング(株)、清水建設(株)、日揮(株)、日鉄エンジニアリング(株)、日鉄ステンレス鋼管(株)、千代田化工建設(株)、東京ガス(株)、東芝検査ソリューションズ(株)、(株)日立パワーソリューションズ、日立GEニュークリア・エナジー(株)、三菱ケミカル(株)、三菱化工機(株)、三菱重工業(株)、(株)レゾナック　他多数
関連会社 沖縄工業検査(株)、(株) エヌ・アイ・ティコーポレーション
沿革
  • 1963年
    • 東京非破壊検査(株)と東洋エックス線検査(株)の両社が合併、日本工業検査(株)として川崎市に設立する。
  • 1964年
    • 中堅の検査会社、中央非破壊検査(株)を吸収合併する。
  • 1965年
    • 初の海外工事としてシンガポールのモービル石油精製所内のタンクの検査を実施する。
  • 1971年
    • 業界で初めて海外エンジニアリング会社より海外工事の直接受注に成功、ブルネイ国LNG設備の検査工事を施工する。
      愛媛県新居浜市に営業所を開設し、四国方面の営業を拡大する。
  • 1972年
    • 日本検査コンサルタント(株)を設立し、検査業務の分業を図る。
  • 1980年
    • 経営管理組織を大幅に変更し、将来への飛躍に備える。
      日本産業検査(株)を設立し、特殊部門を分離する。（1992年2月エヌ・アイ・ティ(株)に社名変更）
  • 1997年
    • 「高圧ガス保安協会」より「高圧ガスプラント検査業者認定」を受ける。
  • 2000年
    • (社)非破壊検査振興会（JAB R017認定）殿による、ISO9001を取得する。
  • 2004年
    • 特定労働者派遣事業届出。
  • 2006年
    • 日本検査コンサルタント(株)を吸収合併。
  • 2010年
    • 神奈川県知事より建設業の許可を受ける。
      全国検査サービス(株)（本社横浜市、資本金5,000万円、従業員50人）の全株を取得する。
  • 2013年
    • 2013年6月28日、山九(株)と株式譲渡契約を締結。当社と山九グループが提供するサービスを一体化することにより、相乗効果を計る。
  • 2015年
    • 事業の効率化を図るため、現業部門を浅野事務所に集約し、本社は、川崎市本町に移転した。
  • 2016年
    • 全国検査サービス(株)を吸収合併する。
      泉北地区・苫小牧地区の業務拡大を目的に、泉北事務所並びに苫小牧営業所を開設。
  • 2018年
    • 労働者派遣事業の許可を受ける。
      三和コーケン(株)を吸収合併
      西日本研修センターを開設（福岡県北九州市）
  • 2019年度
    • 技術開発センターを開設
      （千葉県市原市）

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 20.6時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 16.7日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 6名 6名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
人財育成体系
1.新入社員研修：1年間（大卒）
2.階層別研修　：管理者・係長・監督者　新任時3日間
3.フォローアップ研修：リフレッシュ（キャリア・定期高卒）2日間・事務職員研修2日間
自己啓発支援制度 制度あり
・非破壊検査に関する資格について、資格取得に関する講習・研修を社内で実施する体制を整備しています。
　また、受験に必要な費用は交通費を含めて全て、会社負担としています。
・通信教育制度あり（通信教育コース一覧より希望のコースを選択）
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年間個人目標シートによる所属長の面談
社内検定制度 制度あり
昇格時の面接・論文

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
茨城大学、神奈川大学、関東学院大学、九州大学、九州工業大学、拓殖大学、筑波大学、帝京科学大学（東京）、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、徳島大学、富山大学、豊橋技術科学大学、日本大学、横浜国立大学、横浜市立大学
＜大学＞
亜細亜大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、江戸川大学、大分大学、大阪産業大学、岡山理科大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関東学院大学、北九州市立大学、北見工業大学、吉備国際大学、九州大学、九州共立大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、久留米大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、皇學館大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、島根大学、湘南工科大学、清和大学、専修大学、崇城大学、第一工科大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、つくば国際大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、名古屋学院大学、名古屋学芸大学、名古屋商科大学、名古屋市立大学、新潟工科大学、西日本工業大学、日本大学、日本体育大学、日本文理大学、広島経済大学、広島工業大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、別府大学、法政大学、三重大学、宮崎産業経営大学、武庫川女子大学、室蘭工業大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立正大学、立命館アジア太平洋大学、龍谷大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
釧路工業高等専門学校、日本工学院専門学校、日本航空大学校北海道
採用実績（人数） 　　　　2019年　2020年　2021年　2022年
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大卒　　　 5名　　 7名　　 6 名　　 4名
採用実績（学部・学科） 理学部・化学科／工学部・原子力工学科／工学部・生物環境工学科／理工学部工業化学科／工学部・電気電子工学科／理工学部・電気工学科／工学部・応用化学科／生産工学部・応用化学科／理工学部・総合理工学科／工学部・物質生命化学科／工学部・建築都市工学科／経営学部・経営学科／経済学部・経済学科／商学部・商学科／法学部・法律学科
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4名 0名 4名
    2021年 4名 2名 6名
    2020年 6名 1名 7名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 4名
    2021年 6名
    2020年 7名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0名
    2021年 1名
    2020年 2名

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