最終更新日：2024/5/8

(株)ワイ・シー・シー

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理

基本情報

本社: 山梨県

資本金: 2億1,200万円

売上高: 24億円（2023年3月31日）

従業員: 178名（2023年4月1日）

募集人数: 11～15名

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コンピューターを駆使して社会の価値を創造する

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ワイ・シー・シーからのお知らせ（2024/04/30更新）

現在、2025卒の学生向け採用活動中！

デジタルテクノロジーでビジネスシーンでの効率化を図り、豊かな社会の実現に貢献するというモチベーションが社員の向上心や成長、チームワークにつながっている。お客様やメーカー、パートナー企業からの要請により全国各地のお客様へスキルと業務ノウハウを提供し、豊富な導入実績を誇る。

: デジタルテクノロジーでビジネスシーンでの効率化を図り、豊かな社会の実現に貢献するというモチベーションが社員の向上心や成長、チームワークにつながっている。

: お客様やメーカー、パートナー企業からの要請により全国各地のお客様へスキルと業務ノウハウを提供し、豊富な導入実績を誇る。

IT技術で社会基盤を支え、共生社会の実現をめざします。

「自身をもっと成長させたい。諸先輩方や若い人からも学びたい」と語る長坂社長。自然の豊かな山梨県を愛し、地元の活性化・発展にも注力している。	■公的分野で社会のインフラを支えつづけるワイ・シー・シーは1966年の創業時から50年以上にわたって官公庁や自治体、医療機関や教育関連といった公的な分野を中心に、基幹システムの開発や導入サポートなどを行ってきました。創業者の「コンピューターを駆使して社会の価値を創造する」という理念は、当社の普遍的な想いとして受け継がれています。これらの公的サービスは社会のインフラを支え、当社の屋台骨となり現在に至っています。 ■ICTを活用し「共生社会の実現」をめざす社会の多様性が叫ばれる中、当社が重視しているのは、誰もが平等に社会参加できる「共生社会の実現」です。たとえば、聴力にハンディキャップがある人たちに向けて、コミュニケーション支援アプリ『UDトーク』を共同開発。また、発達障がいを抱える児童の成長記録を各教育機関などで共有できる『発達・教育支援システム』を自治体とともに開発しました。個人や地域、そして社会の課題を最新のデジタル技術を活用して解決する「ソーシャル分野」をもう1つの事業の柱として発展させています。 ■『YCC県民文化ホール』で情報サービス産業への関心を高める 2019年4月から山梨県立県民文化ホールのネーミングライツを取得し、通称が『YCC県民文化ホール』に。この取得には2つ理由があります。1つは山梨県内の文化芸術振興に貢献すること。もう1つは今や社会の発展のために欠かせないインフラとなった情報サービスやソフトウェア産業に関心を持っていただくためです。 ■『5G』時代に求める人材 2020年から『5G』による高速大容量の通信時代が始まりました。これにより、いろいろなソフトウエア、アプリケーションを使って新しい形態の情報発信が可能となりました。当社も全国トップクラスのデータセンターとの連携を生かし、社会に貢献するための様々なアイデアを生み出そうと、社員一丸となって、新しいサービスの実現を目指しております。当社は自分たちの生活環境をより良くしたいと考え、少子高齢化社会の中でのいろいろな課題に対して自らの仕事を通じて貢献したいという方、何のために仕事をするのかという目標を持ち、一歩ずつでも成長していきたいという方を歓迎します。（代表取締役社長・長坂正彦）

「自身をもっと成長させたい。諸先輩方や若い人からも学びたい」と語る長坂社長。自然の豊かな山梨県を愛し、地元の活性化・発展にも注力している。

■公的分野で社会のインフラを支えつづける
ワイ・シー・シーは1966年の創業時から50年以上にわたって官公庁や自治体、医療機関や教育関連といった公的な分野を中心に、基幹システムの開発や導入サポートなどを行ってきました。創業者の「コンピューターを駆使して社会の価値を創造する」という理念は、当社の普遍的な想いとして受け継がれています。これらの公的サービスは社会のインフラを支え、当社の屋台骨となり現在に至っています。

■ICTを活用し「共生社会の実現」をめざす
社会の多様性が叫ばれる中、当社が重視しているのは、誰もが平等に社会参加できる「共生社会の実現」です。たとえば、聴力にハンディキャップがある人たちに向けて、コミュニケーション支援アプリ『UDトーク』を共同開発。また、発達障がいを抱える児童の成長記録を各教育機関などで共有できる『発達・教育支援システム』を自治体とともに開発しました。個人や地域、そして社会の課題を最新のデジタル技術を活用して解決する「ソーシャル分野」をもう1つの事業の柱として発展させています。

■『YCC県民文化ホール』で情報サービス産業への関心を高める
2019年4月から山梨県立県民文化ホールのネーミングライツを取得し、通称が『YCC県民文化ホール』に。この取得には2つ理由があります。1つは山梨県内の文化芸術振興に貢献すること。もう1つは今や社会の発展のために欠かせないインフラとなった情報サービスやソフトウェア産業に関心を持っていただくためです。

■『5G』時代に求める人材
2020年から『5G』による高速大容量の通信時代が始まりました。これにより、いろいろなソフトウエア、アプリケーションを使って新しい形態の情報発信が可能となりました。当社も全国トップクラスのデータセンターとの連携を生かし、社会に貢献するための様々なアイデアを生み出そうと、社員一丸となって、新しいサービスの実現を目指しております。当社は自分たちの生活環境をより良くしたいと考え、少子高齢化社会の中でのいろいろな課題に対して自らの仕事を通じて貢献したいという方、何のために仕事をするのかという目標を持ち、一歩ずつでも成長していきたいという方を歓迎します。
（代表取締役社長・長坂正彦）

会社データ

プロフィール	当社の事業は、自治体・病院・図書館などの公的分野へのシステム提供、また様々な社会問題の解決のためにIoTやAIなどを活用した最新技術でのサービス提供、さらにデータセンターやクラウドによる便利で安心なICTサービスを提供することです。様々な人と共に生活できる共生社会の実現のため、ICTの最新技術を利用した新しいシステム作りに取り組んでいます。そのひとつとして福祉と教育の一体化による「INCLSS　発達教育支援システム」を自治体様と協力して開発し、全国のお客様にご利用いただいております。創業時から蓄積してきた情報、技術、ノウハウを駆使し快適で便利な暮らしの実現に貢献するため、様々なサービスを提案・提供いたします。これからも地域に必要な企業として、ICTの新しい価値を創造していくことが弊社の使命です。
事業内容受託開発	当社事業の4つの柱 1.　自治体、公団体、病院、介護事業者、図書館など社会の基盤を支えている公的分野において基幹となる業務をサポートする 2.　障がいの有無、年齢、性別、国籍に関係無く、誰もが社会参加出来る「成熟した共生社会の実現」や「地方創生」へ向け、ICTで地域の課題解決と新しい価値を創造する 3.　長年培った電子化の技術・ノウハウを駆使して高度なセキュリティ体制のもと、お客様のデジタルビジネスを加速化するお手伝いをする 4.　新設したYCCビジネスセンターで長年培ったデータセンター運用ノウハウと堅牢なセキュリティ設備により、県内外の幅広いお客様に新たなサービスを提案・提供する 100年企業への成長のため、58年の歴史で培ってきたスキルや信頼を糧に、2030年を目標に未来志向の企業への成長を誓います。

プロフィール

当社の事業は、自治体・病院・図書館などの公的分野へのシステム提供、また様々な社会問題の解決のためにIoTやAIなどを活用した最新技術でのサービス提供、さらにデータセンターやクラウドによる便利で安心なICTサービスを提供することです。

様々な人と共に生活できる共生社会の実現のため、ICTの最新技術を利用した新しいシステム作りに取り組んでいます。そのひとつとして福祉と教育の一体化による「INCLSS　発達教育支援システム」を自治体様と協力して開発し、全国のお客様にご利用いただいております。

創業時から蓄積してきた情報、技術、ノウハウを駆使し快適で便利な暮らしの実現に貢献するため、様々なサービスを提案・提供いたします。これからも地域に必要な企業として、ICTの新しい価値を創造していくことが弊社の使命です。

事業内容

受託開発

当社事業の4つの柱
1.　自治体、公団体、病院、介護事業者、図書館など社会の基盤を支えている公的分野において基幹となる業務をサポートする
2.　障がいの有無、年齢、性別、国籍に関係無く、誰もが社会参加出来る「成熟した共生社会の実現」や「地方創生」へ向け、ICTで地域の課題解決と新しい価値を創造する
3.　長年培った電子化の技術・ノウハウを駆使して高度なセキュリティ体制のもと、お客様のデジタルビジネスを加速化するお手伝いをする
4.　新設したYCCビジネスセンターで長年培ったデータセンター運用ノウハウと堅牢なセキュリティ設備により、県内外の幅広いお客様に新たなサービスを提案・提供する

100年企業への成長のため、58年の歴史で培ってきたスキルや信頼を糧に、2030年を目標に未来志向の企業への成長を誓います。

本社郵便番号	400-0035
本社所在地	山梨県甲府市飯田3-1-2
本社電話番号	055-224-5511
創業	1966年
資本金	2億1,200万円
従業員	178名（2023年4月1日）
売上高	24億円（2023年3月31日）
事業所	本社〒400-0035　山梨県甲府市飯田3丁目1番2号 TEL 055-224-5511 FAX 055-224-5626 東京支社〒192-0046 東京都八王子市明神町3丁目20番6号八王子ファーストスクエア6F TEL：042-648-8851／FAX：042-648-8834
沿革	1966年　5月 (株)山梨計算センター創立 1967年　3月新社屋（現在地）に本社移転 1970年　4月 FCA(FACOMセンター協議会）加盟 1980年　10月関連会社　(株)データエントリー設立登記 1982年　9月情報処理サービス業電子計算機システム安全対策実施事務所通産省産業大臣認定 1984年　9月情報化社会に対応するためコンピューター棟ビルを本社構内に新築 1989年　5月 (株)ワイ・シー・シーに社名変更関連会社　(株)ワイ・シー・シー・データエントリーに社名変更 1990年　2月システムインテグレーター通商産業大臣登記 1991年　2月東京支社開設（八王子横山町）　　　　　10月首都圏事業拡大拡大のため(株)アクティー設立 2001年　4月プライバシーマーク使用許諾　　　　　12月 ISO9001：2000認証取得 2003年　4月福祉機器設計・製造・販売のためウェルフェア(株)設立　　　　　10月 ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）認証取得 2007年　7月東京支社移転（八王子市明神町） 2008年　7月ソフトウェア開発オフィス拡充のため「YCC4号館（JA会館南別館内）」増設 2009年　7月首都圏マーケット拡大に伴う拠点として「新宿オフィス」を増設 2011年　1月首都圏地区、東海地区、関西地区への更なるビジネス拡大の拠点として「汐留オフィス」を開設　　　　　9月作業環境改善のためコンピュータ棟の改修 2016年　5月創立50周年 2017年　3月多彩な機能を網羅したビジネス連携プラットフォーム「新社屋・データセンター棟」落成 2018年　12月山梨県民文化ホールのネーミングライツ（命名権）を取得 2019年　4月「YCC県民文化ホール」としてオープン 2021年　4月 YCCグループ　ニューバリュー中期計画「2021-23/NV01」スタート　　　　10月未来ビジョン「NV2030」（ニューバリュー計画）を制定

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 18.3年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.1時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.4日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	3名	6名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	0名	3名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 8.7%
  （46名中4名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修　入社後、4月末までは社内教育担当者、外部講師による集合研修　ビジネスマナー、業界合同新人研修、技術研修（システム開発他）　5月からは新入社員一人ひとりに若手社員が付き、現場での業務研修・階層別研修　社員の経験年に応じたパーソナルスキル研修・技術研修　業務に必要となるスキルに関する研修への参加支援・資格取得奨励　会社の認める資格の取得に掛かる費用支援
自己啓発支援制度	制度あり資格取得制度（受験料、合格祝い金、手当金）

研修制度

制度あり
・新入社員研修
　入社後、4月末までは社内教育担当者、外部講師による集合研修
　ビジネスマナー、業界合同新人研修、技術研修（システム開発他）
　5月からは新入社員一人ひとりに若手社員が付き、現場での業務研修

・階層別研修
　社員の経験年に応じたパーソナルスキル研修

・技術研修
　業務に必要となるスキルに関する研修への参加支援

・資格取得奨励
　会社の認める資格の取得に掛かる費用支援

自己啓発支援制度

制度あり
資格取得制度（受験料、合格祝い金、手当金）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞帝京科学大学（山梨）、東海大学、山梨大学＜大学＞会津大学、青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、国際基督教大学、駒沢女子大学、城西国際大学、信州大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、文教大学、法政大学、明治大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨県立大学、立正大学＜短大・高専・専門学校＞大原医療保育スポーツ専門学校甲府校、京都コンピュータ学院京都駅前校、専門学校サンテクノカレッジ、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、山梨学院短期大学、山梨県立産業技術短期大学校デ・ラサール大学
採用実績（人数）	2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予定） ------------------------------------------------------------------------------ 院卒　　　　　　－　　　－　　　－　　　 2名　　　－大卒　　　　　　 6名　　10名　　6名　　10名　　　4名短大専門卒　　　 2名　　 3名　　 1名　　　－　　　 2名

採用実績（学校）

＜大学院＞
帝京科学大学（山梨）、東海大学、山梨大学
＜大学＞
会津大学、青山学院大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、神奈川工科大学、京都工芸繊維大学、工学院大学、公立諏訪東京理科大学、国際基督教大学、駒沢女子大学、城西国際大学、信州大学、専修大学、大東文化大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東洋大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、文教大学、法政大学、明治大学、山梨大学、山梨英和大学、山梨県立大学、立正大学
＜短大・高専・専門学校＞
大原医療保育スポーツ専門学校甲府校、京都コンピュータ学院京都駅前校、専門学校サンテクノカレッジ、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、山梨学院短期大学、山梨県立産業技術短期大学校

デ・ラサール大学

採用実績（人数）

　　　　　　　2020年　2021年　2022年　2023年　2024年（予定）
------------------------------------------------------------------------------
院卒　　　　　　－　　　－　　　－　　　 2名　　　－
大卒　　　　　　 6名　　10名　　6名　　10名　　　4名
短大専門卒　　　 2名　　 3名　　 1名　　　－　　　 2名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）