最終更新日:2024/6/14

大阪製鐵(株)<OSAKA STEEL LTD.>【東証スタンダード上場】【日本製鉄グループ】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼
  • 建設
  • 建材・エクステリア
  • 機械
  • 環境・リサイクル

基本情報

本社
大阪府
資本金
87億6933万円
売上高
(単独)855億円 (連結)1171億円 ※2022年度実績
従業員
(単独)559名  (連結)1028名  ※2023年6月末時点
募集人数
若干名

【日本製鉄グループ】鉄のごみを再利用し、新たな鉄鋼製品を作り出す ”電気炉” 鉄鋼メーカー! #説明会開催中!#スピード選考 #上場企業 #関西 #九州

  • My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

数ある会社の中から、大阪製鐵のページへお越しいただきありがとうございます!

これから当社が企画・参加する各種イベントや選考情報を随時掲載していきますので、
ぜひ早めに当社へのエントリーをお願いします!

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会社紹介記事

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大阪、熊本の4工場と関東のグループ会社を合わせ、年間約100万トンの鉄スクラップを再生。インドネシアの製造拠点は東南アジアなどの国々の発展にも貢献している。
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自己資本比率68%、実質ネットキャッシュ375億円の強固な財務体質も大阪製鐵の強み。東証プライム上場企業のグループ会社として、安定経営基盤を誇っている。

鉄スクラップから再生した鐵で、社会を支える!若手の成長を促し共に成長する会社!

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「当社の社員は、お喋り好きで人好きな人がたくさんいます。社会に飛び込むのは不安だと思いますが、安心して飛び込んできてください!」(堀井さん/奥村さん)

■限りある資源を活かし、鉄を再生するサステナブル企業!

 大阪製鐵は、鉄スクラップをリサイクルし、さまざまな鉄鋼製品を生み出しています。「電気炉」とは、電力を供給して物体を加熱する炉の総称のことで、黒鉛で作られた電極を用いてアーク放電を起こし、マグマより高温な約1600度の温度で鉄スクラップを溶解、新たな鉄鋼製品を生み出しています。
 鉄は、安価で加工性そして強度も高く、なにより何度でも再生可能な資源です。当社が生み出すサステナブルな製品は社会のあらゆる場所で使われ、皆さんの暮らしを下支えしています!そんな社会貢献度が高い当社で一緒に働いてみませんか?

■国内の基盤強化、そして海外への進出でさらなる成長を目指す

 当社は、国内主要拠点の設備増強に取り組み、国内基盤の更なる強化を進めています。2018年より約90億円の設備投資を行った圧延設備に続き、2023年9月にも、省エネ・省CO2型電気炉設備の導入のため約90億円の投資を公表しました。コスト競争力を強化するとともに、CO2排出量の削減を実現し、環境負荷軽減を図っていきます。
 また、海外市場に向けても国内・海外の両拠点から積極的に展開しています。韓国や台湾、東南アジア諸国、オーストラリアをはじめとする国々の主要取引先との強固な関係構築に加え、当社初の海外拠点によるインドネシア国内および海外需要の捕捉により、海外売上高は約3分の1を占めています。

■これからの会社の成長を担うのは、いまここを見ているあなたです!

 当社では、人材育成が最重要課題です。入社後1ヶ月は外部講習を中心とした研修期間があり、GW明けより仮配属先で先輩インストラクターとのマンツーマンで実務を通じて経験を積んでもらいます。そして1年後は自身が学んできたこと、そして業務課題について役員を含む多くの社員の前で発表してもらいます。社会人として、人として成長できる社風が当社には詰まっています。みなさんのエントリーを心よりお待ちしています!

会社データ

プロフィール

大阪製鐵は、鉄スクラップと呼ばれる街中から発生する鉄のごみを再利用して鉄鋼製品を作り出す "電気炉" 鉄鋼メーカーです!

電気炉とは、電気で鉄を溶かすための巨大な鍋のこと。熱に強い黒鉛でできた電極を通じて大電流を流すことで、鉄スクラップは約1600度の高温で溶解されます。溶けた鉄は、成分調整を経て連続鋳造機で棒状に固められた後、圧延機のローラーで製品の形に整えられます。

電気炉製鋼法は他の製鋼法と比較して二酸化炭素の排出量が少ないことも特徴で、SDGsの観点からも注目を集めています。

当社グループで製造された鉄鋼製品は、土木・建築、造船や産業機械、はたまた身近なエレベータなど、様々な分野で社会の基盤を支えています。

事業内容
鉄鋼製品の製造・販売
本社郵便番号 541-0045
本社所在地 大阪府大阪市中央区道修町三丁目6-1京阪神御堂筋ビル11階
本社電話番号 06-6204-0161
設立 1978年
資本金 87億6933万円
従業員 (単独)559名  (連結)1028名  ※2023年6月末時点
売上高 (単独)855億円 (連結)1171億円 ※2022年度実績
経常利益 (単独)76億円  (連結)63億円  ※2022年度実績
自己資本比率 (単独)76.4%  (連結)70.8%  ※2022年度実績
事業所 ■本  社
  淀屋橋(大阪市中央区)

■製造拠点
(大阪地区)
  恩加島工場(大阪市大正区) 
  堺工場  (大阪府堺市)
  岸和田工場(大阪府岸和田市)
(熊本地区)
  西日本熊本工場(熊本県宇土市)

■支店/営業所
 東京、名古屋、福岡
関連会社 東京鋼鐵(株)
PT.KRAKATAU OSAKA STEEL
大阪新運輸(株)
西鋼物流(株)
主要取引先 日鉄物産(株)
エムエム建材(株)
PT.KRAKATAU WAJATAMA OSAKA STEEL MARKETING
阪和興業(株)
平均年齢 39.6歳 ※2023年6月末時点
平均給与 690万円 ※管理職含む総合職のみ
沿革
  • 2023年  9月
    • 大阪事業所堺工場に当社投資総額約87億円で省エネ・省CO2型電気炉設備を設置することを決定。
  • 2022年  9月
    • 大阪事業所恩加島工場の圧延工程を休止、大阪事業所堺工場へ生産移管。
  • 2022年  4月
    • 東京証券取引所の市場区分の見直しに伴い、スタンダード市場へ移行。
  • 2021年  8月
    • 子会社日本スチール(株)を吸収合併し、同社工場を岸和田工場とする。
  • 2017年  4月
    • 大阪恩加島工場及び堺工場を統括する大阪事業所を新設し、大阪恩加島工場を大阪事業所恩加島工場、堺工場を大阪事業所堺工場に改称。
  • 2017年  1月
    • インドネシア共和国における現地国営製鉄会社 PT.KRAKATAU STEEL社との合弁会社 PT. KRAKATAU OSAKA STEEL社が営業生産を開始。
  • 2016年  3月
    • 東京鋼鐵(株)を株式公開買付けにより子会社化。
  • 2014年  9月
    • インドネシア国営製鉄会社 PT.KRAKATAU STEEL社との間で、同国における中小形形鋼・鉄筋棒鋼及び平鋼製造販売合弁事業の最終契約を締結。
  • 2012年  12月
    • インドネシア国営製鉄会社 PT. KRAKATAU STEEL社と合弁会社 PT. KRAKATAU OSAKA STEEL社をインドネシア共和国バンテン州チレゴンに設立。
  • 2005年  1月
    • 日本スチール(株)を完全子会社化。
  • 1999年  10月
    • 関西ビレットセンター(株)を吸収合併し、同社工場を堺製鋼工場とする。
  • 1998年  10月
    • 津守圧延工場、第二圧延工場を集約した堺圧延工場、営業運転開始。
  • 1997年  9月
    • 東京証券取引所・大阪証券取引所市場第一部へ指定替え。
  • 1996年  11月
    • 東京証券取引所市場第二部へ株式上場。
  • 1995年  6月
    • 西日本製鋼(株)を吸収合併し、同社工場を西日本製鋼所(現 西日本熊本工場) とする。
  • 1994年  12月
    • 大阪証券取引所市場第二部へ株式上場。
  • 1990年  3月
    • 第三者割当増資により新日本製鐵(株)(現 日本製鉄(株))の子会社となる。
  • 1989年  3月
    • 西日本製鋼(株)の経営権を取得。
  • 1987年  9月
    • 子会社日本スチール(株)設立。
  • 1980年  10月
    • 日鐵鋼機(株)を吸収合併し、同社工場を津守工場へ移転し加工製品工場とする。
  • 1978年  10月
    • 両社を吸収合併し、営業開始。
  • 1978年  5月
    • 大鐵工業(株)並びに大和製鋼(株)の合併母体として大阪製鐵(株)を設立。
  • 1923年  2月
    • 大和製鋼(株)の前身となる植松伸鉄所を創業
  • 1915年  5月
    • 大鐵工業(株)の前身となる大阪製鐵株式会社(現在の大阪製鐵株式会社とは異なる)を創業。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 21名 23名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.1%
      (94名中1名)
    • 2022年度

    他社からの出向者を含み、他社への出向者は除く。

社内制度

研修制度 制度あり
■階層別研修
  新入社員研修、3年目テーマ研修、若手マネジャー研修、
  新任管理者研修、GL・課長研修、経営管理研修、役員研修

■目的別研修
  部門別エキスパート研修、海外人材育成研修、
  部下育成・コミュニケーション研修
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度あり
■インストラクター制度
  入社後1年間、各新入社員に対して1人の先輩社員がマンツーマンで実務を教えるOTJ制度
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
大分大学、大阪大学、岡山大学、関西大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、長崎大学、兵庫県立大学、福岡工業大学、立命館大学、早稲田大学、東北大学
<大学>
秋田大学、愛媛大学、追手門学院大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北九州市立大学、近畿大学、近畿職業能力開発大学校(応用課程)、熊本大学、熊本県立大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、札幌大学、成城大学、摂南大学、創価大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東京農業大学、同志社大学、日本大学、日本工業大学、兵庫県立大学、広島大学、室蘭工業大学、明治大学、桃山学院大学、山形大学、山梨県立大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学
<短大・高専・専門学校>
大阪公立大学工業高等専門学校、熊本高等専門学校

採用実績(人数) 大学/大学院/高専卒計
 5名 2024年(予) 
 1名 2023年
 4名 2022年
 6名 2021年
 4名 2020年
採用実績(学部・学科) (理系)
 ●電気・電子系 ●材料系 ●機械系
 ●応用化学・物質系 ●物理化学系 ●情報工学

(文系)
 ●文学系 ●外国語系 ●心理系 ●社会学系
 ●スポーツ・体育・健康系 ●法律学系 ●政治学系
 ●国際関係系 ●経済学系 ●経営学・商学系
 ●会計学系 ●農学系
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 1 0 1
    2022年 4 0 4
    2021年 4 2 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 1
    2022年 4
    2021年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

先輩情報

.
T.O
甲南大学
経済学部 経済学科
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取材情報

研究室での学び、部活動で培ったコミュニケーション力を存分に活かして社会に貢献!
若手の挑戦を応援する社風のもとで成長中の先輩にクローズアップ
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