最終更新日:2024/4/25

三井住友海上あいおい生命保険(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 生命保険

基本情報

本社
東京都
資本金
855億円
保険料等収入
4,890億円(2022年度)
従業員
2,431名(2023年6月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

お客さまの「想い」に寄り添い、グループ一体でお客さまの命・健康をお守りする生命保険会社~一人ひとりの挑戦が会社をさらに成長させる~

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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はじめまして。三井住友海上あいおい生命 採用チームです。

世界トップクラスの保険グループであるMS&ADインシュアランスグループの成長領域を担う中核生命保険会社です。また、当社は設立当初から「多様な人財」が相互に影響を及ぼし合うことで持続的な成長を遂げてきました。

是非、三井住友海上あいおい生命であなただけの個性を発揮してみませんか。意欲溢れるみなさんにお会いできること楽しみにしています。

今後の説明会や選考の情報をお伝えしていきますので、まずはマイナビよりエントリーをお願いいたします。

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会社紹介記事

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東京都中央区、東京住友ツインビルディングの西館に本社オフィスをかまえる同社。2011年、三井住友海上とあいおい損保、ニッセイ同和損保の経営統合により誕生した。
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MS&ADインシュアランスグループの一員である同社は、グループの損保会社と緊密に連携。広大な法人ネットワークを活かした事業展開で、着実に業績を上げてきている。

損保会社とタッグを組み、代理店の販売活動をサポートしていく営業の奥深さ

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「損保系生保である当社では、損保にご契約いただいた方を対象に、ニーズに合わせた販売戦略を立案。代理店と共に商機を開いていくところに醍醐味があります」と中島さん。

当社の営業担当者は、一人あたり、概ね20~30軒の保険代理店を担当しています。これは、エリアで担当先が決められるのではなく、同じグループの損保会社別に担当先が割り振られていきます。つまり、損保会社の各営業支社において、生命保険の販売に力を入れている代理店を担当することになるわけです。
そこで、営業担当者が第一に考えるべきことは、各代理店の収益アップを後押ししていくことです。代理店が当社の生命保険を販売した場合、それに応じた手数料が支払われます。この手数料率については、半年毎に見直しが行われており、そこでランクアップを果たすことが、販売店の収益アップに直結していくわけです。査定に際しては、売上高に加えて保険の継続率、ペーパーレス化の進捗度など、さまざまな点について評価が行われます。各営業担当者は、このランクアップを実現させるため、代理店の担当者と月に何度も打ち合わせを重ねていくのです。
一方、収益アップのサポートばかりでなく、当社の保険商品を積極的に販売していただくための動機づけも、重要な仕事の一つとなっています。当社の保険商品に変えることで、どれだけ保障範囲を広げることができるかをお伝えしたり、加入された方々の、喜びの声をお伝えしたりして、生命保険販売に対する使命感を醸成していくわけです。

このような代理店営業に取り組むやりがいは、いろんな局面で感謝の言葉をいただくことができる点です。たとえば、二人三脚で販売に取り組んできた代理店がランクアップを達成し、より多くの手数料をお支払いすることができるようになった時。経営面でお役に立つことができ、感謝の言葉をいただくことができます。また、加入者に万一の事があった場合、給付金が支払われることで、代理店の方に「販売して良かった」と思っていただくことができるわけです。

社内を見わたすと、どの営業所でも20代の社員が多く活躍しています。先輩の指導のもと、OJTを通して知識・ノウハウを学び、1年目から担当代理店が与えられる人も少なくありません。年間12日間の休暇取得、5日連続休暇の取得を義務づけるなど、ゆとりある働き方を重視。さらに、リモート勤務を積極的に取り入れるなど、若手がいきいきと働ける環境が整っています。

■中島 和徳(2014年入社) 人事総務部 採用チーム 課長代理

会社データ

プロフィール

三井住友海上あいおい生命のキーワード

1.「間接営業(代理店営業)」
当社の主な営業方法は「間接営業(代理店営業)」です。当社の保険をお取り扱いいただく代理店の皆さまとともに、お客さまをお守りするため、日々活動しています。代理店の経営そのものにも関わり、コンサルタントとしての役割も果たします。

2.生命保険と損害保険の「クロスセル」
三井住友海上社・あいおいニッセイ同和損保社の持つ、広大な損保マーケットで生保(=cross)の営業活動(=sell)を行っています。
日々、グループ損保社の社員と連携し、代理店の方と三位一体をなって、生命・医療・モノすべてのリスクからお客さまをお守りできるように活動しています。
この「クロスセル」はまだ道半ば。さらに多くのお客さまをすべてのリスクからお守りできるよう、グループ一体となり取り組んでいきます。

3.安定と存在感の両立
伝統と規模を有するMS&AD グループに所属する生命保険業界では若手の会社です。
このことは「大企業の安定性」と「中堅企業の一体感やこれからの成長」を当社にもたらしており、「安心して働きたい」と「歯車の一つではなく、エンジンとして存在感のある仕事をしたい」という両立しがたい働き方を可能にしています。
意欲溢れる皆さんが活躍するには格好の舞台となりますので、思う存分、力を発揮いただけます。

事業内容
個人保険・企業向け保険・個人年金保険など各種生命保険商品の販売、保険金等のお支払い等

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人生のさまざまな"もしも(IF)"を「安堵」にかえる保険「&LIFE(アンドライフ)」。「&LIFE」は、お客さまと大切なご家族の毎日を、輝く未来につなぐ商品ブランドです。

本社郵便番号 104-8258
本社所在地 東京都中央区新川2-27-2 東京住友ツインビルディング西館
本社電話番号 03-5539-8803
創業 2011年10月1日
設立 1996年8月8日
資本金 855億円
従業員 2,431名(2023年6月1日現在)
保険料等収入 4,890億円(2022年度)
事業所 営業部 27
課支社 103 (2023年6月1日現在)
関連会社 三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損保、三井ダイレクト損保、三井住友海上プライマリー生命
平均勤続年数 9.8年(2022年度実績)
沿革
  • 1996年 8月
    • 「住友海上ゆうゆう生命保険(株)」として資本金100億円で設立
  • 2001年10月
    • ・「三井みらい生命保険(株)」と合併し、社名を「三井住友海上きらめき生命保険(株)」に変更(資本金230億円)
  • 2008年 6月
    • 保有契約100万件、総資産1兆円を達成
  • 2008年 7月
    • 三井住友海上グループホールディングス(株)の100%子会社となる
  • 2010年 4月
    • ・MS&ADインシュアランスグループホールディングスの100%子会社となる
  • 2011年10月
    • 「あいおい生命保険(株)」と合併し、社名を「三井住友海上あいおい生命保険(株)」に変更
  • 2012年 4月
    • 金融窓販営業部を新設
      営業拠点4カ所新設
  • 2013年 4月
    • ・団体保険業務部・業務革新部を新設
      ・営業拠点13カ所新設
      ・「初回保険料後払制度」開始
  • 2013年12月
    • 「&LIFE 新医療保険A(エース)」発売
  • 2014年4月
    • 営業拠点5カ所新設
  • 2014年10月
    • 東京都中央区新川2-27-2に本社を移転
  • 2015年4月
    • ・ライフエージェント営業統括部・西日本ライフエージェント営業部を新設
      ・営業拠点を14カ所新設
  • 2016年4月
    • ・営業教育企画部・営業ビジネススクールを新設
      ・営業拠点を1カ所新設
  • 2016年5月
    • 「&LIFE 新医療保険A(エース)プラス」発売
  • 2017年3月
    • 募集株式発行による増資(増資後資本金855億円)
  • 2017年4月
    • ・7営業部・営業拠点29カ所新設
      ・代理店コンタクトセンター部を新設
      ・「&LIFE 新総合収入保障」「&LIFE 新収入保障」〈新収入保障保険(払込期間中無解約返戻金型)無配当〉発売
  • 2018年4月
    • ・企業品質管理部を新設
      ・「&LIFE 新医療保険A(エース)プレミア」発売
      ・「終身介護・認知症プラン」発売
  • 2018年7月
    • 「オーナーズロード」発売
  • 2018年9月
    • 「&LIFE ガン保険スマート」発売
  • 2019年6月
    • 「&LIFE 新総合収入保障ワイド」「&LIFE くらしの応援ほけん」発売
  • 2020年4月
    • 商品付帯サービス「介護すこやかデスク」の提供開始
  • 2021年1月
    • セブン-イレブンで入る『ガン保険※』が2020年日経優秀製品・サービス賞で日経MJ賞を受賞
      ※ガン保険は、三井住友海上あいおい生命のガン保険スマート(正式名称:ガン保険(無解約返戻金型)(18)無配当)です。
  • 2021年3月
    • 入院・手術給付金の請求申出にAIによる「自動音声応答サービス」を導入
  • 2021年7月
    • HIROTSUバイオサイエンスと資本業務提携締結
  • 2022年10月
    • 経済産業省「DX認定」を取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.8年
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 21.4%
      (543名中116名)
    • 2023年度

    2023年4月1日時点(課長以上)

社内制度

研修制度 制度あり
有り:
・新入社員研修(4週間程度)
・階層別研修(年次・役職に応じた研修)
・マネジメント研修(管理職向け研修)
・営業部門新任者研修 
・育休復帰支援セミナー
・MS&ADインシュアランスグループ共催研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
有り:
・資格取得支援制度
・社外通信講座
・社員表彰制度 など
メンター制度 制度あり
有り:
・新入社員OJTトレーナー制度
・役員メンター制度 など
※当社の「役員メンター制度」は、「女性がより活き活き働くことができる環境の実現」を目指すための支援策のひとつとして、2013年度に役員と女性管理職の17組のペアから始まりました。2018年度については、対象者を一部変更のうえ25組でスタートしました。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
有り:
コンサルタントの資格を持ったキャリア相談スタッフが本社に常駐しています。
社内検定制度 制度あり
有り:
生命保険協会の資格試験:一般・専門・応用・大学 課程試験、生命保険講座

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
京都大学、慶應義塾大学、千葉大学、中央大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東北大学、名古屋大学、法政大学、明治大学、山形大学、立命館大学
<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、岩手県立大学、大阪大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、京都産業大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、埼玉大学、滋賀県立大学、静岡大学、下関市立大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東京医科歯科大学、東京家政大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、富山大学、同志社大学、長崎県立大学、名古屋外国語大学、名古屋市立大学、奈良教育大学、奈良県立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、福島大学、法政大学、北海道大学、武庫川女子大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、早稲田大学、亜細亜大学、実践女子大学

採用実績(人数)       2022年 / 2023年 / 2024年
‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐‐
全域社員: 23名 / 22名 / 37名
地域社員: 36名 / 33名 / 27名
※全域社員にはアクチュアリーコースを含みます。
採用実績(学部・学科) 【学部】グローバル・メディア・スタディーズ学部、コミュニティ福祉学部、スポーツ科学部、総合福祉学部、応用生物科学部、家政学部、外国語学部、観光学部、基幹理工学部、教育学部、教育人間科学部、教養学部、経営学部、経済学部、現代教養学部、工学部、国際関係学部、国際言語学部、国際交流学部、国際社会学部、国際政治経済学部、国際地域学部、国際日本学部、国際文化交流学部、産業社会学部、社会・国際学群、社会科学部、社会学部、社会情報学部、商学部、情報コミュニケーション学部、人間科学部、人間環境学部、人間関係学部、人間社会学部、人間福祉学部、人文社会学群、政策科学部、政策学部、政治経済学部、生命科学部、総合政策学部、総合文化政策学部、体育専門学群、地域創造学部、都市教養学部、比較文化学部、文化構想学部、文学部、文芸学部、文理学部、法学部、理学部、理工学部、医歯学総合研究科、教育学研究科、公共政策研究科、情報理工学研究科、人文社会系研究科、数理科学研究科、理学研究科
理工学研究科など

【学科】
アーツ・サイエンス学科、グローバル・メディア学科、コミュニティ政策学科、ドイツ語学科、メディカルシステム工学科、英語英文学科、英文学科、画像科学科、会計学科、外国語学科、管理工学科、観光学科、教育学科、経営学科、経済学科、経済経営学科、現代経済デザイン学科、国際関係法学科、国際経営学科、国際経済学科、国際交流学科、国際社会学科、国際政治学科、史学科、史学地理学科、社会科学科、社会学科、社会学類、社会情報学科、社会福祉学科、商学科、情報コミュニケーション学科、人間科学科、人間文化課程、人文学科、数学科、政策科学科、政治学科、政治経済学科、総合人文学科、総合人文学科 教育文化専修、総合政策学科、地域行政学科、哲学科、都市教養学科、日本語日本文学科、日本文学科、福祉学科、複合文化学科、文学科 英米文学専修、文学言語学科、法律学科公共政策専攻、数学専攻、数理・計算科学専攻、数学・数理解析専攻、数理科学専攻、基盤理学専攻、経営システム工学専攻、社会情報学科 情報デザイン専攻など
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2024年 46 18 64
    2023年 22 32 54
    2022年 19 39 58
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2024年 64
    2023年 54
    2022年 58
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2024年 0
    2023年 1
    2022年 4

取材情報

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