最終更新日：2024/3/12

(株)伊予銀行【いよぎんホールディングス】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 銀行（地銀）

基本情報

本社
愛媛県
資本金
209億円
預金等残高
6兆8,232億円（2023年3月期）
行員数
2,603名(2023年３月31日現在）

私たちは、「最適のサービスで信頼に応える」という経営姿勢のもと、「新たな価値を創造・提供し続ける企業グループ」を目指します。

採用担当者からの伝言板 （2024/02/13更新）

２０２５年度卒の新卒採用を開始いたしました。

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詳細はマイナビおよび当行ホームページをご確認ください。

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会社紹介記事

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私たち伊予銀行は、瀬戸内圏域を中心とした地域のお客さまに支えられ成り立っています。地域のお客さまの発展は、私たち伊予銀行の発展に直結します。またその逆もしかりです。まさに「運命共同体」である地域のお客さまに対して、私たちに何ができるでしょうか。それを考えていく上で一番大切なことは「地域への『想い』」です。

伊予銀行では、その「想い」を企業理念として表しています。

「潤いと活力ある地域の明日を創る」
「最適のサービスで信頼に応える」
「感謝の心でベストをつくす」

会社データ

プロフィール

「Digital-Human-Digital(DHD)モデル」をさらに深化・進化させ、経営環境の変化に適応しながら、当行グループとしてのビジネスモデル変革に取り組んでいくことで、地域やお客さまの課題解決に努め、当行グループの持続的な成長と企業価値の向上を目指します。
事業内容
普通銀行業務
本社郵便番号 790-8514
本社所在地 愛媛県松山市南堀端町1番地
本社電話番号 089-907-1043
創業 1878（明治11）年3月
設立 1941（昭和16）年9月
資本金 209億円
行員数 2,603名(2023年３月31日現在）
預金等残高 6兆8,232億円（2023年3月期）
貸付残高 5兆3,260億円（2023年3月期）
経常利益 392億円（2023年3月期）
店舗数 ・愛媛県内　　　　 119店舗
・県外　　　　　　　32店舗
・その他　　　　 　　2店舗
・海外　　　　　　　 1店舗
・海外駐在員事務所　 2カ所
グループ会社 いよぎんリース(株)
いよぎん保証(株)
いよぎんキャピタル(株)
(株)いよぎんコンピュータサービス
いよぎんビジネスサービス(株)
(株)いよぎん地域経済研究センター
(株)いよぎんディーシーカード
四国アライアンス証券(株)
(株)いよぎんChallenge＆Smile
四国アライアンスキャピタル(株)
(株)いよぎんデジタルソリューションズ
沿革
  • 1878年
    • 第二十九国立銀行設立
      第五十二国立銀行設立
  • 1896年
    • 今治商業銀行設立
  • 1934年
    • 豫州銀行設立（第二十九、八幡浜商業、大洲銀行合併）
  • 1937年
    • 松山五十二銀行設立（五十二、仲田銀行合併）
  • 1941年
    • 伊豫合同銀行設立（今治商業、松山五十二、豫州銀行合併）
  • 1944年
    • 伊豫相互貯蓄銀行を合併（貯蓄銀行業務兼営）
  • 1951年
    • 伊豫銀行と改称
  • 1971年
    • 東京証券取引所第一部に上場
  • 1990年
    • 伊予銀行と改称
  • 1992年
    • 東邦相互銀行を救済合併
  • 1999年
    • 富士貯蓄信用組合を吸収合併
  • 2022年
    • 持株会社体制への移行
      株式会社いよぎんホールディングス設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.9年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 12.4時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 15.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 72名 77名 149名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 72名 77名 149名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修会、業務別研修会、休日セミナー
自己啓発支援制度 制度あり
○公的資格等奨励制度
中小企業診断士、証券アナリスト、TOEICなどの公的資格等の取得の推奨しています。奨励金の支給があります。
○通信講座・銀行業務検定
銀行業務に関する通信講座や検定を中心に定期的に受講を推奨しています。
○I-Campus（自宅学習支援システム）
自宅のパソコンやスマホを使って研修資料や自己啓発ツールを閲覧できます。
メンター制度 制度あり
入行1年目の全行員に対して5年目～10年目の先輩行員が半年に渡り、業務、自己啓発、その他プライベート諸々についてのアドバイスを実施。（先輩行員1名が4名程度の新入行員を担当）
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、愛媛大学、大阪大学、岡山大学、香川大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、神戸大学、上智大学、中央大学、東京大学、同志社大学、一橋大学、広島大学、松山大学、松山東雲女子大学、明治大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
松山東雲短期大学
採用実績（人数） 　 　　　　　 2020年　 2021年 2022年　2023年
--------------------------------------------------------------------
大卒　　 　 102名　　 123名　 117名　　132名
短大他卒　　 4名　　　 4名　　 3名　　 　3名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 49名 86名 135名
    2022年 59名 61名 120名
    2021年 55名 72名 127名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 135名
    2022年 120名
    2021年 127名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0名
    2022年 14名
    2021年 22名

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