最終更新日：2024/5/14

(株)日刊スポーツ新聞西日本

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 新聞
  • インターネット関連
  • 広告

基本情報

本社
大阪府
資本金
9,800万円
売上高
当社規定により非公開
従業員
社員191人（2024年1月1日現在）

あなたの好奇心「ニッカン」で生かしませんか

エントリーシート受け付けは終了しました。 （2024/04/20更新）

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会社紹介記事

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大阪本社で毎日夕方、翌日付紙面の打ち合わせする社員。読者のニーズをとらえながら、頭を絞りに絞って紙面構成を練り上げます。
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野球、サッカー、芸能など幅広い情報を取り上げ、読者の「知りたい」に応える紙面づくりを心掛けております。当社は2020年1月20日に創刊70周年を迎えました。

「やってみたい」気持ちを持っている方、お待ちしています

　「日刊スポーツ」は(株)日刊スポーツ新聞社、(株)日刊スポーツ新聞西日本、(株)北海道日刊スポーツ新聞社、(株)日刊スポーツPRESSの4社で新聞を発行しています。ご家庭への配達で購読できるほか、コンビニエンスストアや駅売店などでもお求めいただけます。
　紙面は国内外のあらゆるスポーツを扱っています。また、政治や国会の動き、事件・事故や災害などの記事を扱う社会面、映画や演劇、芸能人の動向を載せる芸能面、競馬やボートレース、競輪など公営競技の予想や結果を伝えるレース面、旅やグルメ情報のレジャー面と、幅広い紙面を展開しています。
　「記者」は現場で取材をする人だけではありません。現場記者から出された記事や写真を整えたり、紙面をレイアウトしたりする「整理記者」もいます。広告企画を立案してスポンサー企業に提案したり、イベントを企画・実施したりする業務を行う部門、新聞販売所と一緒に戸別配達を支え、コンビニエンスストアなどでの一部売りを進める即売担当者もいます。
　ウェブ「ニッカンスポーツコム」を24時間体制で更新する部門、新聞制作システムの監視や構築に携わったりする部門もあります。社員の活動を支える総務・経理といった管理部門もあります。
　当社の社是は「明るく楽しい日刊スポーツ」。みなさんと一緒にニッカンを盛り上げたいと思っています。

会社データ

プロフィール

　日刊スポーツ新聞西日本は西日本地域（沖縄県を除く）でスポーツ紙「日刊スポーツ」を発行しています。紙面は地域性を重視し、制作をしています。
　また、当社の取材人脈などを生かし、講師派遣事業などを展開しています。
事業内容
西日本地域（沖縄除く）で「日刊スポーツ」を発行。
業務は紙面制作、ウェブ制作に付随する取材、制作、販売、広告、事業イベント。
メディア事業に関係する編集業務、営業。
本社郵便番号 530-8334
本社所在地 大阪府大阪市北区中之島二丁目3番18号　中之島フェスティバルタワー
本社電話番号 06-6229-7500
新聞創刊日 1950年1月20日
会社設立 1956年3月19日
資本金 9,800万円
従業員 社員191人（2024年1月1日現在）
売上高 当社規定により非公開
事業所 大阪本社、西部本社、名古屋本社
関連会社 (株)新販、(株)日刊スポーツアド、日刊運輸(株)、(株)日即
関係会社 (株)朝日新聞社、(株)日刊スポーツ新聞社、(株)北海道日刊スポーツ新聞社、(株)日刊スポーツPRESS、(株)日刊スポーツNEWS
代表者 代表取締役社長・橘　尚雄（たちばな・ひさお）
沿革
  • 1950年1月20日
    • 1月20日、本社発行「日刊スポーツ」の前身、「オールスポーツ」第1号を神港夕刊新聞社が発刊。1部2円、1カ月52円
  • 1956年
    • 本社の前身となるオールスポーツ新聞社が兵庫県神戸市に設立、営業を開始
  • 1957年
    • 「オールスポーツ」から「大阪日刊スポーツ」に改題。社名を大阪日刊スポーツ新聞社に変更。
  • 1970年
    • 本社を大阪府豊中市服部寿町に移転
  • 1971年
    • 大阪市福島区に北大阪支社が完成
  • 1974年
    • 名古屋市中区に名古屋総局を開設
  • 1977年
    • 北九州市小倉区に西部日刊スポーツ新聞社を設立し、西部日刊スポーツ創刊
  • 1981年
    • 広島市中区橋本町に広島支局ビルが完成、業務開始
  • 1984年
    • 文化面に「ニッカン特捜班」編集。社会ネタがスポーツ新聞に登場
  • 1986年
    • コンビニエンスストアで本紙の販売を開始
  • 1989年
    • 四国工場が香川県丸亀市に完成、現地印刷を開始
  • 1990年
    • 岐阜新聞と提携し現地印刷を開始
  • 1995年
    • 名古屋支社が分離独立し、名古屋日刊スポーツ新聞社が誕生
  • 2000年1月20日
    • 大阪日刊スポーツ創刊50周年
  • 2003年
    • ジャパンカップ特集号（競馬特集号）を発行
  • 2004年
    • 全国の日刊スポーツ5本社がロゴを統一。大阪市福島区に日刊スポーツビルが竣工
  • 2005年
    • 本社を豊中市服部寿町から大阪市北区中之島に移転
  • 2006年
    • 広島県で現地印刷を開始
  • 2007年
    • 西部日刊スポーツが本社を福岡市に移転。競馬面「極ウマ」の別刷り（セクション刷り）開始
  • 2008年
    • スポーツ新聞初の「ラッピング広告」実施
  • 2009年
    • 大阪日刊が本社を大阪市福島区福島に移転
  • 2009年4月1日
    • 大阪日刊スポーツ新聞社、西部日刊スポーツ新聞社、名古屋日刊スポーツ新聞社3社が合併し、日刊スポーツ新聞西日本発足
  • 2010年1月20日
    • 日刊スポーツ新聞西日本創刊60周年
  • 2013年
    • 大阪本社が現在の大阪市北区・中之島フェスティバルタワーに移転
  • 2020年1月20日
    • 日刊スポーツ新聞西日本創刊70周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22年
    2023年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 5日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者 0名 0名 0名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
　採用内定者には入社前、1年目社員と共に自己認識、目標設定と社会人のコミュニケーション力等の養成を目的とした合同研修、またオンライン研修を行っています。また、入社後は社内の各部署を経験する研修を行っています。
自己啓発支援制度 制度あり
　会社が指定する資格試験に合格した場合、合格者には報奨金を出し、別途受験料をお支払いいたします。
メンター制度 制度あり
　部局の異なる先輩社員が特に入社１年目の社員とコミュニケーションを取れるよう取り組んでいます。

採用実績

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、愛知淑徳大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、北九州市立大学、岐阜経済大学、九州国際大学、九州産業大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、金城学院大学、熊本大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、滋賀大学、下関市立大学、首都大学東京、信州大学、椙山女学園大学、西南学院大学、中央大学、中京大学、帝塚山学院大学、東海大学、同志社大学、東洋大学、富山大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋女子大学、南山大学、日本大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、武蔵大学、名城大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

ほか（採用年、大学名順不同）
採用実績（人数） 2021年　 2022年　 2023年　 2024年
-------------------------------------------------
　5名　　 　4名　　 　6名　　 　2名（予）
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2名 4名 6名
    2022年 2名 2名 4名
    2021年 3名 2名 5名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6名
    2022年 4名
    2021年 5名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 1名
    2022年 1名
    2021年 2名

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