最終更新日:2024/4/9

開発虎ノ門コンサルタント(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 情報処理
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
4,000万円
売上高
32億1,950万4,469円 (2023年3月)
従業員
181名 うち技術関係者138名(2024年1月1日現在)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

「子供たちへ確かな贈り物を」キャッチコピーにして、社会基盤整備のプロとして国民生活・社会経済を支えています!仕事内容の奥深さと魅力を実感して下さい!

採用担当者からの伝言板 (2024/02/13更新)

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2025年度卒の新卒採用を開始いたしました。

  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

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浜名湖サンマリンブリッジ:時代の先端技術を多用して設計しました。浜名湖のシンボルになっています。東海道新幹線の車窓からも見ることができます。
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新東名高速道路 森掛川IC:自然保護と自然災害の減災に配慮し、並行する県道と有機的に接続させて設計しました。

 当社は1953年水力発電技術を主軸に『社団法人 日本開発技術協会』として創設しました。今日に至るまで長きに亘り、日本の社会インフラ構築に貢献してきました。
 現在は橋梁・道路・河川・港湾・ダム等の分野で防災への対応、少子高齢者対策、経済の回復等々の課題に日々努力しております。

■会社の特徴

【上流工程で国づくりに貢献!】
 建設コンサルタントは道路・橋梁・河川・下水道・情報基盤などの社会インフラ整備において、その上流工程で計画・設計・施工管理を行います。

【幅広い経験を通して成長!】
 社会インフラ整備のスペシャリストとして成長できます。当社はまちづくりのノウハウが豊富です。あなた方が生まれ育った街は、当社が計画・設計したかもしれません。まちづくりには設計者の個性が必要で、自分の考えを盛り込んだ技術提案を行う機会が豊富にあります。

【i-construction分野でスキルアップ】
 東京本社のシステム部門では、橋梁・舗装などの維持管理システムの企画・開発、点検・調査のデータベース構築まで担当する業務もあります。

【技術開発にも期待!】
 自らの得意スキルを土台に、特定の技術テーマの追求する業務を任されている社員も多数。あなたも是非他社にない個性的な経験で、スキルとノウハウを高めてください。

【長く働いていただくために】
 社員一人ひとりとその経験とノウハウが宝です。ですから社員が末永く活躍していただくために、後進への技術継承、ベテランの積極採用、ワークライフバランスへの取り組みなど職場環境の強化に注力しています。

会社データ

プロフィール

◆当社は、日本が戦後の社会経済復興に邁進している昭和28年に、発電水力開発を主軸とする社団法人として創設し、日本が世界有数の経済大国となる一翼を担ってきました。令和5年3月に創業70年/創立60年周年を迎える歴史深い建設コンサルタントです。道路・橋梁・河川・ダムなどの社会インフラの整備で国や高速道路会社、全国数多くの自治体等から格別の信頼と期待を寄せられています。
◆建設業界の中でも先駆けて、橋梁の免震・耐震や各種構造物の長寿命化技術の追求に取り組み、近年ではi-constructionの発展を図るために、土木施設の維持管理システムの開発や、タブレットやICTを活用した業務実施体制を図るなど、時代のニーズに対応した幅広い取り組みにも力を入れています。
◆職場は、部署間の壁が無く風通しい環境で、誰がどのような仕事をしているのか!?自己の専門以外の分野も常に勉強できるよに心がけて整備をしています。特に技術開発に対しては、全社員が積極的に参加ができます。また、技術職員に対しは、自己啓発する姿勢を適切に評価しています。個性や幅広い経験を活かして成長して下さい。
◆社員あっての会社ですので、時代のニーズにあった雇用形態を導入するように心がけています。近年は、「ワーク・ライフ・バランス」への取り組みとして、介護・育児休暇制度の強化と柔軟な運用、有給休暇取得促進、ノー残業デーの実施、健康診断受診促進と管理の厳格化などに注視してます。

事業内容
◆建設コンサルタント業 第77号
  (登録部門)
  ・鋼構造及びコンクリート
  ・道路
  ・河川・砂防及び海岸・海洋
  ・施工計画、施工設備及び積算
  ・土質及び基礎
  ・下水道
  ・港湾及び空港
◆測量業 第595号
◆地質調査業 第303号
◆情報処理並びにソフトウェアの研究、開発業務
◆一般労働者派遣事業:般13-302623
本社郵便番号 162-0814
本社所在地 東京都新宿区新小川町6番29号 アクロポリス東京4階
本社電話番号 03-6327-8070
設立 1963年3月1日創立(1953年12月25日社団法人として創設)
資本金 4,000万円
従業員 181名 うち技術関係者138名(2024年1月1日現在)
売上高 32億1,950万4,469円 (2023年3月)
売上高推移 31億1,106万6,589円(2021年度)
28億3,210万9,231円(2020年度)
25億9,856万9,181円 (2019年度)
24億7994万9,451円 (2018年度)
22億379万5,772円 (2017年度)
21億408万1,604円(2016年度)
19億165万9,261円(2015年度)
21億4,835万122円(2014年度)
19億6,656万4,000円(2013年度)
18億5,483万2,000円(2012年度)
17億1,302万6,000円(2011年度)
事業所 【本社・支店】
 1)本社(東京都)
 2)東北支店(仙台市)
 3)中部支店(名古屋市)
 4)関西支店(大阪市)
【事務所】
 1)茨城事務所(水戸市)
 2)埼玉事務所(さいたま市)
 3)千葉事務所(千葉市)
 4)静岡東部事務所(沼津市)
 5)静岡事務所(静岡市)
【営業所】
 1)福島営業所(福島市)
 2)栃木営業所(塩谷郡)
 3)宇都宮営業所(宇都宮市)
 4)群馬営業所(渋川市)
 5)茨城南営業所(取手市)
 6)船橋営業所(船橋市)
 7)横浜営業所(横浜市)
 8)相模原営業所(相模原市)
 9)岐阜営業所(岐阜市)
 10)三重営業所(津市)
 11)滋賀営業所(草津市)
 12)兵庫営業所(神戸市)
 13)福岡営業所(福岡市)
主な取引先 ◆国土交通省
◆高速道路会社
◆各都道府県・政令指定都市・市区町村など
平均年齢 40.1歳
平均勤続年数 12.5
沿革
  • 昭和28年度
    • 当社の前身である「社団法人日本開発技術協会(理事長 本間徳雄)」創設
  • 昭和37年度
    • 「日本開発技術コンサルタント(株)」設立
  • 昭和39年度
    • 社名を「開発コンサルタント(株)」に変更
  • 平成18年度
    • (株)虎ノ門コンサルタンツよりの事業譲渡を受け、
      社名を「開発虎ノ門コンサルタント(株)」に変更
  • 令和5年
    • 創業70年創立60周年記念を迎える

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 17.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.4日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 2名 3名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
社内研修

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
日本大学、東海大学、千葉工業大学、成蹊大学、秋田大学、東北大学、高知大学、群馬大学、東京都市大学
<大学>
日本大学、東海大学、千葉工業大学、中央大学、愛知工業大学、秋田大学、岩手大学、愛媛大学、金沢工業大学、群馬大学、高知大学、駒澤大学、駒沢女子大学、芝浦工業大学、首都大学東京、國學院大學、青山学院大学、帝京大学、東京農業大学、東北大学、東京電機大学、名古屋学院大学、東洋大学、明星大学、立正大学、産業能率大学、京都大学、北里大学、佐賀大学、大阪工業大学、東京理科大学、東邦大学、東京都市大学、跡見学園女子大学、北海道科学大学、国士舘大学、関東学院大学、愛国学園大学、沖縄国際大学、宮城大学、九州共立大学、埼玉大学、札幌学院大学、室蘭工業大学、成蹊大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大分大学、東北学院大学、徳島大学、南山大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、名古屋工業大学、名城大学、明治大学、立命館大学、東京大学、山口大学、近畿大学、城西大学、創価大学
<短大・高専・専門学校>
木更津工業高等専門学校、高知学園短期大学、杉野服飾大学短期大学部、昭和学院短期大学、秋田工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校

採用実績(人数) 2014年度 大卒:8名(技術職4名、事務職4名)
2015年度 大卒:3名(技術職3名)
2016年度 大卒:3名(技術職3名)
2017年度 大卒:8名(技術職6名、事務職2名)
2018年度 大卒:3名(技術職2名、事務職1名)
2019年度 大卒:10名(技術職7名、事務職3名)
2020年度 大卒:5名(技術職5名)
2021年度 大卒:5名(技術職5名)
2022年度 大卒:6名(技術職6名)
2023年度 大卒:6名(技術職6名)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 3 6
    2022年 5 1 6
    2021年 5 0 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6
    2022年 6
    2021年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 1
    2021年 2

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