最終更新日：2024/8/6

(株)日建技術コンサルタント

正社員
既卒可

業種

建設コンサルタント
建築設計

基本情報

本社: 東京都、大阪府

資本金: 8,000万円

売上高: 65億15万円（2023年6月実績）

従業員: 技術社員 270名事務社員　69名計　　　 339名（2023年12月現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

企業活動を通じて人と自然が共生する環境保全を推進しています

採用担当者からの伝言板（2024/08/06更新）

□ 日建技術コンサルタント　採用担当者です。□
2025年度受付を開始いたしました。
みなさまのエントリーをお待ちしています。

調査・設計部門（一般職）追加募集しています。
※文理問わず

◇・◇・◇　奨学金返還支援制度　◇・◇・◇
令和7年度より、日本学生支援機構(ＪＡＳＳＯ)の貸与奨学金の返済は、希望により
当社の奨学金返還支援制度に基づき、会社が全額肩代りして
代理返済いたします。

◇　適性試験のご案内　◇
応募書類を郵送または持参してください。
日程は随時ご案内いたします。

会場：大阪、東京、名古屋、高松、広島、福岡会場
なお交通費は支給いたします。
みなさまのエントリーをお待ちしています。

20歳台の社員が30％（正社員）を占める若手主体の会社です。12期連続増収。ワークライフバランス重視で成長しています。研修所では淀川の花火も満喫できます。また、コナミスポーツクラブの法人契約や各地の保養所の利用が可能で、福利厚生が充実しており心身のリフレッシュができます。

: 20歳台の社員が30％（正社員）を占める若手主体の会社です。12期連続増収。ワークライフバランス重視で成長しています。

: 研修所では淀川の花火も満喫できます。また、コナミスポーツクラブの法人契約や各地の保養所の利用が可能で、福利厚生が充実しており心身のリフレッシュができます。

若手技術者のチャレンジを支援、知識と経験、技術の蓄積が社会に貢献しています

三次元設計に対応する充実した設備を駆使して、高度化する技術に対応しています。	1958年(昭和33年)4月の創業以来、社会資本整備に関わる調査、計画、設計、環境測定分析、空間情報技術など、時代のニーズに応じた新たな技術領域に積極的に取り組み、総合建設コンサルタントとして、知識と経験、技術を蓄積してきました。自然災害リスクの増大やインフラの老朽化対策などの課題対応など、社会の要請に応えるため、これまでの経験を最大限に活用し、「責任・誠実・信頼」の姿勢で、社会資本整備の多様な役割を担い社会に貢献しています。また、人口減少社会により、担い手確保、働き方改革が課題となる中、業務効率化に向けた積極的な設備投資と職場環境の充実、ワークライフバランスに配慮した若手技術者の成長と活躍を目指した企業運営を展開しています。最新の技術動向やi-Constructionに関わるICT技術を積極的に取り込み、当社が保有する最新の各種レーザー計測機器や画像解析処理技術、環境測定分析機器、非破壊検査機器、3次元解析技術などによる生産性の向上、働きやすい魅力ある職場環境整備により、次世代の能力ある担い手の育成・確保に積極的に取り組んでいます。技術者を活かす組織力の充実をはかり、社会資本整備をリードする、行政・発注者の良きパートナーとしての社会的使命を果たすとともに、公正かつ中立で高い専門技術サービスを提供しています。

三次元設計に対応する充実した設備を駆使して、高度化する技術に対応しています。

1958年(昭和33年)4月の創業以来、社会資本整備に関わる調査、計画、設計、環境測定分析、空間情報技術など、時代のニーズに応じた新たな技術領域に積極的に取り組み、総合建設コンサルタントとして、知識と経験、技術を蓄積してきました。

自然災害リスクの増大やインフラの老朽化対策などの課題対応など、社会の要請に応えるため、これまでの経験を最大限に活用し、「責任・誠実・信頼」の姿勢で、社会資本整備の多様な役割を担い社会に貢献しています。

また、人口減少社会により、担い手確保、働き方改革が課題となる中、業務効率化に向けた積極的な設備投資と職場環境の充実、ワークライフバランスに配慮した若手技術者の成長と活躍を目指した企業運営を展開しています。

最新の技術動向やi-Constructionに関わるICT技術を積極的に取り込み、当社が保有する最新の各種レーザー計測機器や画像解析処理技術、環境測定分析機器、非破壊検査機器、3次元解析技術などによる生産性の向上、働きやすい魅力ある職場環境整備により、次世代の能力ある担い手の育成・確保に積極的に取り組んでいます。

技術者を活かす組織力の充実をはかり、社会資本整備をリードする、行政・発注者の良きパートナーとしての社会的使命を果たすとともに、公正かつ中立で高い専門技術サービスを提供しています。

会社データ

プロフィール	・給与水準は業界トップクラス（5年平均給与伸率3.5％）・環境の保全、防災・減災等の国土強靭化関連事業の計画設計にも取り組み、社会貢献度が高く、やりがいをもって働ける・本社・四国支社・中国支社・東大阪支社は自社所有、職場環境や福利厚生も充実させ、公的資格取得や社員教育によるスキルアップを後押し・新技術（CIM/BIM、3次元設計、ICT、MMS、UAV、環境測定分析機器）への対応・積極的な投資・ワークライフバランスの充実、年齢に関係なく収益貢献に応じた指標による評価・待遇
事業内容	1．建設コンサルタント　・鋼構造及びコンクリート　・下水道　・河川砂防及び海岸、海洋　・道路　・上水道及び工業用水道　・農業土木　・廃棄物　・都市計画及び地方計画　・地質　・土質及び基礎・トンネル　・施工計画、施工設備及び積算　　・建設環境　・電気電子　・機械 2．一級建築士事務所 3．測量 4．地理情報システム 5．地質調査 6．環境測定分析・影響評価 7．補償コンサルタント災害復旧活動（仕事と社会貢献が直結しています。）

プロフィール

・給与水準は業界トップクラス（5年平均給与伸率3.5％）
・環境の保全、防災・減災等の国土強靭化関連事業の計画設計にも取り組み、社会貢献度が高く、やりがいをもって働ける
・本社・四国支社・中国支社・東大阪支社は自社所有、職場環境や福利厚生も充実させ、公的資格取得や社員教育によるスキルアップを後押し
・新技術（CIM/BIM、3次元設計、ICT、MMS、UAV、環境測定分析機器）への対応・積極的な投資
・ワークライフバランスの充実、年齢に関係なく収益貢献に応じた指標による評価・待遇

事業内容

1．建設コンサルタント
　・鋼構造及びコンクリート　・下水道　・河川砂防及び海岸、海洋　・道路
　・上水道及び工業用水道　・農業土木　・廃棄物　・都市計画及び地方計画
　・地質　・土質及び基礎・トンネル　・施工計画、施工設備及び積算　
　・建設環境　・電気電子　・機械
2．一級建築士事務所
3．測量
4．地理情報システム
5．地質調査
6．環境測定分析・影響評価
7．補償コンサルタント

災害復旧活動（仕事と社会貢献が直結しています。）

本社郵便番号	542-0012
本社所在地	大阪市中央区谷町六丁目4番3号
本社電話番号	06-6766-3900
東京本社郵便番号	160-0023
東京本社所在地	東京都新宿区西新宿六丁目24番1号 (西新宿三井ビルディング)
東京本社電話番号	03-3349-8901
設立	1958年4月23日
資本金	8,000万円
従業員	技術社員 270名事務社員　69名計　　　 339名（2023年12月現在）
売上高	65億15万円（2023年6月実績）
事業所	本　社　　　　：大阪市中央区谷町六丁目4番3号　　　　　　　　　大阪メトロ谷町線「谷町六丁目」駅徒歩1分東京本社　　　：東京都新宿区西新宿六丁目24番1号（西新宿三井ビルディング）　　　　　　　　東京メトロ丸ノ内線「西新宿」駅徒歩4分支　社　　　　：東北(仙台)、名古屋、東大阪、四国(高松)、中国(広島)、九州(福岡) 事務所・営業所：横浜・千葉事務所他29カ所
当期受注高＋受注残高実績	114億3,826万円（2023年6月） 111億8,521万円（2022年6月） 101億5,097万円（2021年6月） 97億6,337万円（2020年6月） 91億5,913万円（2019年6月）
主な取引先	国土交通省、高速道路会社、都市再生機構、日本下水道事業団、水資源機構、その他公益法人等の中央官庁及び都府県・市町村の地方自治体
主な加入団体	(一社)建設コンサルタンツ協会　(一社)大阪府建築士事務所協会　 (公社)全国上下水道コンサルタント協会　(公社)日本河川協会　(公社)土木学会　 (公社)地盤工学会　(一社)持続可能社会推進コンサルタント協会　 (公社)日本下水道協会　(公社)日本測量協会　(公社)日本水道協会　 (公社)日本測量調査技術協会　(一社)日本環境測定分析協会　 (一社)日本補償コンサルタント協会　(公社)日本技術士会　 (一社)日本国土調査測量協会　(公社)全国都市清掃会議 (一社)日本環境アセスメント協会　(公財)日本下水道新技術機構 (一社)土壌環境センター　(公社)砂防学会　(一財)土木研究センター　 (公社)日本道路協会　大阪商工会議所　(公社)精密工学会　(特非）日本PFI・PPP協会　(一社)ドローン測量教育研究機構　(一社)日本非開削技術協会
沿革	1958年4月　会社設立日 1974年2月　(株)日建技術コンサルタントに商号変更 1978年11月　資本金8,000万円に増資 2018年7月　プライバシーマーク認証取得 2018年11月　ISO55001：2017認証取得 2023年8月東大阪市に環境分析センター竣工

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 9.7時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10.6日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	6名	0名	6名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	6名	0名	6名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり〔外部研修受講例〕【入社1年目】　　　　　　　　　　　　　　　　　…期間　　構造力学の基礎　　　　　　　　　　　　　　　…3日　　ダグタイル鉄管講習会　　　　　　　　　　　　…1日　　下水道技術者養成講習会　　　　　　　　　　　…2日　　酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者技能講習会　…3日　　　　　　　　　　　　合計日数　　　　　　　　　…9日【入社2年目】　　砂防等計画設計　　　　　　　　　　　　　　　…5日　　土木技術のポイントA　　　　　　　　　　　　 …4日　　土質設計計算　　　　　　　　　　　　　　　　…4日　　仮設構造物の計画、設計、施工　　　　　　　　…5日　　メンテナンスエキスパート講習会　　　　　　　…5日　　　　　　　　　　　合計日数　　　　　　　　 …23日
自己啓発支援制度	制度あり
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度あり
社内検定制度	制度あり

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東北大学、秋田大学、筑波大学、東京大学、東京農工大学、横浜国立大学、信州大学、岐阜大学、名古屋大学、三重大学、大阪大学、神戸大学、和歌山大学、鳥取大学、岡山大学、山口大学、広島大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、宮崎大学、大阪公立大学、日本大学、福井工業大学、立命館大学、大阪工業大学、岡山理科大学、広島工業大学＜大学＞北海道大学、福島大学、茨城大学、東京大学、東京工業大学、岐阜大学、名古屋工業大学、三重大学、京都大学、京都工芸繊維大学、大阪大学、神戸大学、奈良女子大学、和歌山大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、鹿児島大学、東京都立大学、愛知県立大学、大阪公立大学、高知県立大学、福岡県立大学、北海道科学大学、日本工業大学、千葉工業大学、日本大学、青山学院大学、江戸川大学、駒澤大学、東京農業大学、拓殖大学、神奈川大学、立正大学、中央大学、東洋大学、法政大学、立教大学、東海大学、関東学院大学、北里大学、武蔵大学、北陸大学、金沢工業大学、福井工業大学、岐阜経済大学、中部大学、東邦大学、名城大学、星城大学、長岡造形大学、金城学院大学、京都美術工芸大学、大同大学、成安造形大学、立命館大学、龍谷大学、大谷大学、京都先端科学大学、嵯峨美術大学、京都産業大学、同志社大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、関西大学、摂南大学、近畿大学、大阪産業大学、四天王寺大学、関西外国語大学、阪南大学、桃山学院大学、大阪大谷大学、関西学院大学、広島工業大学、広島修道大学、福山大学、福岡大学、九州産業大学、崇城大学、駒沢女子大学、清泉女子大学、名古屋女子大学、京都女子大学、京都光華女子大学、同志社女子大学、甲南女子大学、園田学園女子大学、武庫川女子大学、安田女子大学＜短大・高専・専門学校＞八戸工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、香川高等専門学校、北九州工業高等専門学校、熊本高等専門学校、大分工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、近畿測量専門学校、九州測量専門学校、日本分析化学専門学校
採用実績（人数）	2022年　 2023年　 2024年 (予） --------------------------------------------- 院了　　　　　―　　　 3名　　　 ― 大卒　　　　 12名　　　12名　　15名高専卒　　　　1名　　　2名　　　1名専門卒　　　　―　　　 1名　　　2名短大卒　　　　―　　　―　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学院＞
東北大学、秋田大学、筑波大学、東京大学、東京農工大学、横浜国立大学、信州大学、岐阜大学、名古屋大学、三重大学、大阪大学、神戸大学、和歌山大学、鳥取大学、岡山大学、山口大学、広島大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、宮崎大学、大阪公立大学、日本大学、福井工業大学、立命館大学、大阪工業大学、岡山理科大学、広島工業大学
＜大学＞
北海道大学、福島大学、茨城大学、東京大学、東京工業大学、岐阜大学、名古屋工業大学、三重大学、京都大学、京都工芸繊維大学、大阪大学、神戸大学、奈良女子大学、和歌山大学、鳥取大学、島根大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、香川大学、愛媛大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、鹿児島大学、東京都立大学、愛知県立大学、大阪公立大学、高知県立大学、福岡県立大学、北海道科学大学、日本工業大学、千葉工業大学、日本大学、青山学院大学、江戸川大学、駒澤大学、東京農業大学、拓殖大学、神奈川大学、立正大学、中央大学、東洋大学、法政大学、立教大学、東海大学、関東学院大学、北里大学、武蔵大学、北陸大学、金沢工業大学、福井工業大学、岐阜経済大学、中部大学、東邦大学、名城大学、星城大学、長岡造形大学、金城学院大学、京都美術工芸大学、大同大学、成安造形大学、立命館大学、龍谷大学、大谷大学、京都先端科学大学、嵯峨美術大学、京都産業大学、同志社大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、関西大学、摂南大学、近畿大学、大阪産業大学、四天王寺大学、関西外国語大学、阪南大学、桃山学院大学、大阪大谷大学、関西学院大学、広島工業大学、広島修道大学、福山大学、福岡大学、九州産業大学、崇城大学、駒沢女子大学、清泉女子大学、名古屋女子大学、京都女子大学、京都光華女子大学、同志社女子大学、甲南女子大学、園田学園女子大学、武庫川女子大学、安田女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
八戸工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、近畿大学工業高等専門学校、大阪公立大学工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、阿南工業高等専門学校、香川高等専門学校、北九州工業高等専門学校、熊本高等専門学校、大分工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、近畿測量専門学校、九州測量専門学校、日本分析化学専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　2022年　 2023年　 2024年 (予）
---------------------------------------------
院了　　　　　―　　　 3名　　　 ―
大卒　　　　 12名　　　12名　　15名
高専卒　　　　1名　　　2名　　　1名
専門卒　　　　―　　　 1名　　　2名
短大卒　　　　―　　　―　　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	15名	3名	18名
2022年	10名	3名	13名
2021年	14名	9名	23名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	18名
2022年	13名
2021年	23名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	0名
2022年	1名
2021年	1名

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