最終更新日：2024/4/8

大原電業(株)

正社員
既卒可

業種

設備工事
建設

基本情報

本社: 新潟県

資本金: 2,000万円

売上高: 14億4,900万円（2022年12月期）

従業員: 64名

募集人数: 1～5名

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

完全週休２日制／年間休日１１８日／安定性抜群の電気設備会社、転勤なし【本社：長岡市】資格取得を応援する制度が自慢、「送電部」「発変電部」「内線部」

採用担当者からの伝言板（2024/02/20更新）

街のライフラインを守るプライドと誇りを胸に、一生使える技術を身につけませんか。若い皆さんが安心して成長し活躍できるように応援します。私たちが求めるのは、安全に関わるルールを遵守できる人材。そしてコミュニケーション能力を発揮してチームワークに貢献できる人です。変化をいとわず、果敢にチャレンジしながら、電気のスペシャリストを目指しましょう！

送電部／発電された電気を運ぶ送電線路や鉄塔、架線に関わる部門鉄塔の建設・維持管理、調査、電線の張り替えなど。発変電部／発電所や変電所に関わる部門発電所や変電所の機器の新設・増設・入替工事、メンテナンスなどの維持管理。

: 送電部／発電された電気を運ぶ送電線路や鉄塔、架線に関わる部門鉄塔の建設・維持管理、調査、電線の張り替えなど。

: 発変電部／発電所や変電所に関わる部門発電所や変電所の機器の新設・増設・入替工事、メンテナンスなどの維持管理。

We save the lifeline.　ライフラインを守り、電気の安定供給を図る技術集団

内線部／公共施設や民間店舗設備に関わる部門公共施設の電気・通信工事、道路・トンネルの照明工事など。	～一生モノの技能と技術力が身に付きます！～「電気」の安定供給を支えて58年。電力会社からの受注が7割と公官庁からの受注が3割。「一生モノ」の技術力は今後もAI（人口知能）に取って代わられることはありません！～電気が作られ、実際に使われるまで～大原電業は、電気の安定供給に関わるインフラ整備を行う会社です。送電部門、発変電部門、内線部門の3部門に分かれており、電力工事、公共工事、民間工事を始めとした電気に関するさまざまな設計、施工、メンテナンスを行っています。

内線部／公共施設や民間店舗設備に関わる部門公共施設の電気・通信工事、道路・トンネルの照明工事など。

～一生モノの技能と技術力が身に付きます！～
「電気」の安定供給を支えて58年。電力会社からの受注が7割と公官庁からの受注が3割。「一生モノ」の技術力は今後もAI（人口知能）に取って代わられることはありません！

～電気が作られ、実際に使われるまで～
大原電業は、電気の安定供給に関わるインフラ整備を行う会社です。送電部門、発変電部門、内線部門の3部門に分かれており、電力工事、公共工事、民間工事を始めとした電気に関するさまざまな設計、施工、メンテナンスを行っています。

会社データ

プロフィール	『電気』が生まれ、街を灯すその瞬間まで。ライフラインを守り、電気の安定供給を支える技術集団。公共性が高く、社会貢献に直結する仕事であることは私たちの誇りです！電力会社や官公庁を主な取引先とし、安定した経営基盤を持つのは大きな強みです。仕事の指導はもちろん、資格取得に向けても会社と先輩社員が強力バックアップ！地域を守る重要な役割を若手のうちからたくさん経験できる、ダイナミックな仕事です。
事業内容	創業から75年以上、電気の安定供給を支え続けている会社です。　例えば、　・発電所の設備をつくる。点検する。　・鉄塔を建てる。管理する。　・公共施設や道路、トンネルの照明を設置する。　・光ケーブルなど通信設備を整える。電気が生まれてから使用されるまで、全ての過程に携わる仕事をしています。 We save the lifeline.　電気の安定供給というライフラインを支えることで社会に貢献しています！

プロフィール

『電気』が生まれ、街を灯すその瞬間まで。ライフラインを守り、電気の安定供給を支える技術集団。
公共性が高く、社会貢献に直結する仕事であることは私たちの誇りです！
電力会社や官公庁を主な取引先とし、安定した経営基盤を持つのは大きな強みです。
仕事の指導はもちろん、資格取得に向けても会社と先輩社員が強力バックアップ！
地域を守る重要な役割を若手のうちからたくさん経験できる、ダイナミックな仕事です。

事業内容

創業から75年以上、電気の安定供給を支え続けている会社です。
　例えば、
　・発電所の設備をつくる。点検する。
　・鉄塔を建てる。管理する。
　・公共施設や道路、トンネルの照明を設置する。
　・光ケーブルなど通信設備を整える。
電気が生まれてから使用されるまで、全ての過程に携わる仕事をしています。

We save the lifeline.　電気の安定供給というライフラインを支えることで社会に貢献しています！

本社郵便番号	940-0013
本社所在地	新潟県長岡市原町2丁目2番地25
本社電話番号	0258-24-3600
設立	1965年8月
代表者	代表取締役社長　大原　興人
資本金	2,000万円
従業員	64名
売上高	14億4,900万円（2022年12月期）
事業の特徴	発変電部・送電部・内線部の3部門で、街のライフラインを支える！ ■発変電部／発電所や変電所に関わる部門　＜主な業務＞発電所や変電所の機器の新設・増設・入替工事と、メンテナンスなどの維持管理 ■送電部／発電された電気を運ぶ送電線路や鉄塔、架線に関わる部門　＜主な業務＞鉄塔の建設・維持管理、調査、電線の張り替えなど ■内線部／公共施設や民間店舗設備に関わる部門　＜主な業務＞公共施設・民間店舗設備の電気・通信工事、道路・トンネルの照明工事など
事業戦略	電力会社、官公庁から指名で仕事をいただき、業界屈指の安定性を誇ります。東北電力や東京電力の他、国土交通省、新潟県や長岡市など官公庁が主な仕事の受注先。高速道路会社との取引実績もあります。こうしたお客様から年間を通じて安定的に仕事をいただき、経営状況はきわめて良好。業界内でも抜群の安定性で、経常利益率も全国トップクラスです。
私たちの仕事	安定経営を続けられる背景には、培ってきた技術の高さがあります。工事の仕事は、完成後に発注先から作業のやり直しを頼まれることも少なくないもの。しかし完成度の高い仕事をする当社では、こうしたケースがほとんどありません。また、工事の基本である安全管理にも徹底して取り組んでいます。加えて大切にしているのは、要望された仕事は断らないということ。難しい工事でも、知識と技術を結集して何としてもやり遂げます。その繰り返しが確固たる信頼につながって、いざという時には名指しで仕事を頼まれるのです。例えば大雪の冬。県境で、雪のため鉄塔が崩れかけたことがありました。工事の指名が入ったのは、現場から遠く離れた長岡にある当社。寒さ厳しい県境の地で電力が途絶えるかもしれないという窮地に「大原電業なら」と指名をいただけること。これはまさに、当社の技術と実績の現れです。当社ならではの様々な仕事に携われるということ。責任の大きい重要な役割を果たしているということ。こうした実感を胸に、社員たちは日々充実した仕事ぶりを発揮しています。
社風	上司・役員とも距離の近い関係。資格取得は会社と先輩社員がダブルでバックアップ！先輩・後輩や上司・部下の関係性が良く、何でも話がしやすい風土。役員との距離も近く、風通しの良い会社です。良好な関係性のもとで先輩が丁寧に仕事を教えてくれますし、ベテランからも積極的な技術継承が行われています。『電気工事士』や『電気施工管理技士』をはじめ、専門資格を持つ社員が多い当社では、先輩が若手の資格取得をバックアップ。外部講習会への参加を含め年間で必要な研修を計画し、勤務時間中に研修を実施。受験費用の会社負担制度もあります。また、安全管理の面でも随時研修や勉強会を開催し、全社をあげて取り組んでいます。
組織の特徴	社員一人ひとりに対する信頼が厚い！　当社には魅力がたくさんあります。大きなプロジェクトのほんの一部だけを担当するのではなく、重要メンバーとして案件全体を任されます。また、がんじがらめのルールは存在せず、メンバー同士の判断でベストを尽くしていくスタイルです。案件全体を任されるということは、それだけ幅広い経験ができるということ。また、ルールが厳しくないということは、それだけ鋭い思考力・判断力が養われるということです。1つの案件を通じていくつもの役割や重要な局面を経験し、多くのものを習得することができます。こうしたダイナミックな仕事を若手のうちから経験できる環境は、当社の大きな特徴です。
働く仲間	20代・30代の社員が全体のちょうど半分。平均年齢40.4歳で、業界では比較的若い世代が多い会社です。責任ある仕事を任されているため、勤務時間中の表情はみんな真面目！ですが休憩時間には、コーヒーを片手に笑い話をすることも少なくありません。飲み会や親睦会は、若手を中心にワイワイと賑やかな雰囲気です。普段は緊張感のある現場に立っている社員たち。会社としても、「オフの時間は思いっきり楽しんで欲しい！」と考えています。
平均年齢	41歳
平均給与	450万円
主な取引先	東北電力(株)、東北電力ネットワーク(株)、東京電力(株)、国土交通省、新潟県、長岡市、東日本高速道路(株)、大原鉄工所(株)　他
関連会社	大原鉄工所、新潟高周波工業(株)、
有資格者数	技術士／1名 1級電気施工管理技士／26名 2級電気施工管理技士／11名 2級電気通信工事施工管理技士／3名 1級土木施工管理技士／5名 2級土木施工管理技士／10名第2種電気主任技術者／1名　　第3種電気主任技術者／4名第一種電気工事士／35名第二種電気工事士／15名　消防設備士（甲種1類2名、甲種2類1名、甲種3類1名、甲種4類6名、甲種5類1名、乙種4類2名、乙種7類1名）第一種衛生管理者／4名建設業経理事務士2級／5名
企業理念	企業理念人間として正しい行いを実践し社会に役立つ企業になるお客様へ１．国際規格 ISO45001 を礎に、安全衛生活動を全社的に展開し「ゼロ災」を実践する２．国家資格取得とＯＪＴを糧に社員の能力を高め、品質の高い仕事をする３．お客様とのコミュニケーションを大切にし、信頼される企業になる社員へ１．心と体の健康管理を増進し、能力を存分に発揮できる職場環境をつくる２．働き方改革を推進し、男女共同参画と働きやすい職場環境をつくる３．社員の能力と成果に応じた処遇を行い、やりがいのある公平な人事を行う地域社会へ１．「電力の安定供給」の一翼を担う企業としての責任を果たし、より良い市民生活に貢献する２．災害時にはライフラインの復旧を使命とし、最大限の努力を行う３．教育機関との連携を深め、若者の健全な育成と職業教育の機会の提供に努める
社訓	一．心魂を打ち込んで職務に当たる一．誠実を旨として人生を開く一．感謝の念を持って社会に報いる
品質方針・環境方針	■ISO 9001：2015 品質方針　常に信頼される高度な技術、品質の確保に努め、知・創を活かし、人材育成、コスト低減、事故絶無を掲げ、顧客の満足度の向上に取り組む。 ■ISO 14001：2015 環境方針　当社は“電気の安定供給の一翼を担う企業”として、日々の活動を通じて直接的あるいは間接的な環境への影響を認識し、常に環境に優しい企業を目指します。 ■ISO 14001：2015 行動指針　1．循環型社会形成への貢献　日々の事業活動に於ける資源およびエネルギーの削減、再使用、再利用を促進し、地球温暖化の防止に努め、持続可能な循環型社会の形成を推進します。　2．省資源、省エネルギーの推進　事業活動に於いて生じる環境への影響を減少させるために、省資源、省エネルギー、廃棄物の減少、適正処理、リサイクルの活動を進め、継続的な改善を推進します。　3．環境関連法規の遵守　環境に関連する法規制・顧客からの要求事項を遵守するとともに、技術的、経済的に可能な範囲で、環境保全活動を推進します。　4．環境方針の周知　環境方針は、社内掲示を通じ全従業員に周知するとともに、協力会社社員には新規入場者教育等で、一般の人にはホームページ等で周知を図ります。
労働安全衛生方針	■ISO 45001：2018 労働安全衛生方針大原電業株式会社は、安全衛生への取組みを人間尊重という理念はもとより、企業の社会的責任を維持するという経営の根幹にかかわる重要項目として捉え、全社を挙げて効果的、継続的な安全衛生管理の推進に取り組みます。 1.当社社員及び当社に係る協力会社社員の災害撲滅に向けた快適な職場環境と安全衛生環境の整備向上に努めます。 2.労働安全衛生関係法令及び安全衛生管理規程等を順守し、安全衛生活動を積極的に推進します。 3.労働災害「ゼロ」を目指し、日々の活動における危険性、有害性を取り除く労働安全衛生活動の継続的な改善に努めます。 4.社内コミュニケーションの活性化を図り、全員参加の安全衛生活動を実行します。 ■ISO 各マネジメントシステムの適用範囲当社の品質、環境、労働安全衛生の各マネジメントシステムの適用範囲は、JIS Q9001:2015、JIS Q 14001:2015、JIS Q 45001：2018 への適合が要求されるマネジメント活動を有する、当社の全ての部門、業務及び従業員に適用する。
沿革	1947年 4月 (株)大原鉄工所が電業部を一部門として長岡市長町に設置 1965年 8月電業部門を分離独立させ、大原電業(株)として発足 1965年 9月建設業法に基づく登録 1973年 8月建設業法の改定に伴う許可登録 1975年 7月本社を現所在地に移転新築 1976年11月特定建設業の許可登録　電気工事業 1982年 7月資本金を2,000万円に増資 1983年 2月一般建設業の許可登録追加　土木、とび土工工事業 2003年 8月 ISO　9001(品質) 認証取得 2009年12月一般建設業の許可登録追加　機械器具設置工事業 2011年 4月一般建設業の許可登録追加　鋼構造物、ほ装、塗装、水道施設工事業 2012年 9月 ISO　14001(環境) 認証取得 2020年 1月 ISO 45001(労働安全衛生)認証取得

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.0年
2023年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 22.0時間
2023年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 11.1日
2023年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	0名	0名
	2023年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2023年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 4.8%
  （21名中1名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、安全・技術研修（OJT）、管理職研修
自己啓発支援制度	制度あり国家資格取得支援制度（受験料3回目まで会社全額負担、資格取得用の講習会参加費や書籍購入費用も会社全額負担、合格祝金褒賞制度有り）、資格取得社内勉強会、特別教育・安全衛生教育社内研修
メンター制度	制度あり
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞新潟工科大学、金沢工業大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、日本工業大学、福井工業大学＜短大・高専・専門学校＞新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、長岡工業高等専門学校、新潟日建工科専門学校職業能力開発短期大学校、新潟職業能力開発促進センター、新潟県立テクノスクール、新潟県立魚沼テクノスクール、他
採用実績（人数）	2023年　新卒6名 2022年　新卒2名 2021年　新卒2名 2020年　新卒1名 2019年　新卒4名 2018年　新卒1名
採用実績（学部・学科）	工学部電気電子工学科、情報電子工学科、電気機器工学科、電気エネルギー制御科、他

採用実績（学校）

＜大学＞
新潟工科大学、金沢工業大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、日本工業大学、福井工業大学
＜短大・高専・専門学校＞
新潟工科専門学校、日本工学院専門学校、長岡工業高等専門学校、新潟日建工科専門学校

職業能力開発短期大学校、新潟職業能力開発促進センター、新潟県立テクノスクール、新潟県立魚沼テクノスクール、他

採用実績（人数）

2023年　新卒6名
2022年　新卒2名
2021年　新卒2名
2020年　新卒1名
2019年　新卒4名
2018年　新卒1名

採用実績（学部・学科）

工学部電気電子工学科、情報電子工学科、電気機器工学科、電気エネルギー制御科、他

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	6名	0名	6名
2022年	2名	0名	2名
2021年	2名	0名	2名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	6名
2022年	2名
2021年	2名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	2名
2022年	0名
2021年	2名

先輩情報

社会に必要不可欠な仕事: K.K

2011

新潟工科大学

発変電部

発電所や変電所の保守、点検を行いの電力の安定供給を支えます

QRコード

https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp101220/outline.html
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