初任給 |
介護職員・生活支援員 大卒
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(月給)170,200円
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170,200円
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介護職員・生活支援員 短大・専門卒
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(月給)166,700円
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166,700円
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6か月
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モデル月収例 |
[1]介護職員 ※大卒、特別養護老人ホーム勤務の場合 月収 241,200円 <内訳> 月給 170,200円 +職務手当(特別養護老人ホーム勤務)42,000円 +資格手当(初任者研修)5,000円 ※入職後に法人内で取得できます。 +夜勤手当(月4回)24,000円 ※6,000円/回を行った回数に応じ都度払い ※賞与651,600円(2022年度実績3.0カ月)
<入職10年目、子供2人/賃貸の場合>※大卒、特別養護老人ホーム勤務の場合 月収 266,200円 <内訳> 月給 190,200円 +職務手当(特別養護老人ホーム勤務)42,000円 +資格手当(介護福祉士)10,000円 +夜勤手当(月4回)24,000円 ※6,000円/回を行った回数に応じ都度払い +扶養手当12,000円 +住居手当30,000円 ※賞与726,600円(2022年度実績3.0カ月) |
諸手当 |
基本給とは別に、職務手当、資格手当、通勤手当、住居手当、扶養手当、 時間外勤務手当等が条件に応じて支給されます。
資格手当 月額5,000~10,000円(資格、採用職種、配属施設による) 職務手当 月額8,000~42,000円(採用職種、配属施設による *処遇改善加算等含む) 通勤手当(実費弁償) 月額上限155,000円 住居手当 月額上限30,000円 扶養手当 配偶者 月額8,000円 子1人につき 月額6,000円 ※規定あり |
昇給 |
年1回(毎年4月1日)※条件有 |
賞与 |
年2回(6・12月)
介護職員・生活支援員 : 3.0カ月(2022年度実績)
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年間休日数 |
123日 |
休日休暇 |
年間休日120日以上(4週8休、シフト制) ※土曜日、日曜日、祝日、12月29日~1月3日の総日数が毎年の年間休日数となり、その休日数を各月に均等に振り分けています。 |
待遇・福利厚生・社内制度 |
社会保険完備(雇用保険、労働災害保険、健康保険、厚生年金) 退職金制度 職員互助会 (主な事業内容) ・大型テーマパークへの招待 ・グループ旅行補助事業 ・資格取得補助事業 ・サークル活動助成事業 永年勤続表彰
- 年間休日120日以上
- 福利厚生が充実
- 教育・研修制度が充実
- 資格取得支援制度あり
- 時短勤務制度あり
- 産休・育児休暇取得実績あり
- 平均残業時間が月20時間以内
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就業場所における受動喫煙防止の取組 |
敷地内すべて禁煙
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勤務地 |
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勤務時間 |
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こんな学生に会ってみたい |
- 資格取得に積極的な人
- 学内活動の経験が豊富な人
- インターンシップなどの就業体験がある人
- 個性をアピールできる人
- チームワークを重視する人
- 冷静に物事を判断できる人
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採用情報提供方法の特徴 |
- 会社見学・工場見学あり
- 先輩社員との質問会・懇談会あり
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教育制度 |
不安なく入社していただけるよう、入職前に同期の方や先輩職員との懇親会を例年開催しています。また、おおよそ入社1カ月前に人権や接遇、介護技術、緊急時対応などの研修を5日間程行います。採用後も、フォローアップ面談等行い、新規採用職員のサポートに努めています。 |
研修制度 |
◆研修・研究センターを設置し、内外部研修の実施や新人職員のフォローに力を入れています。事業団の研修体系としては法人研修・施設研修で実施しています。
(1)法人研修では、職階(一般職員、指導職、管理職)や職歴に応じて必要な研修を実施しています。また、専門的なスキルを高められるように、介護職員や看護職員、生活相談員など、それぞれの専門職種に必要な研修を実施しています。
(2)施設研修は、それぞれが年間通じて研修を実施しており、法人職員として身につけなければならない基礎的な内容の研修や、特養、養護、軽費、デイサービス、ヘルパー、などの事業所に応じて必要な研修を施設で企画し実施しています。
(3)その他、必要に応じて外部研修も受講いただいております。
◆新規採用職員向け研修は、安心して勤務してもらえるようフォローアップも含め最も力を入れています。 <採用前> 基礎的な内容を身につけてから勤務してもらえるように、採用前に5日間程の集合研修も実施しています。また同期の数(毎年15人以上)も多く、入職後も安心して働くことができます。
<採用後> 人材育成担当者が一人ひとりお会いして、困っていないか、不安なことはないか等もお聞きしながら、いつでも相談できる体制で皆さんをフォローします。 また同期との繋がりも継続できるように、共同作業やグループワーク研修を実施して集まる機会を設けています。
研修を受講して、それぞれのポジションに必要な力を経験と共に身につけながら、ステップアップを図っていけるところです。みなさんの頑張りを全力でサポートしています。 |
自己啓発支援制度 |
未経験で入職された方には入職後に法人内で初任者、実務者研修の受講を必須で受講していただきます(研修費返還制度有り)。さらには介護福祉士や介護支援専門員を目指す方に向け、無料で受験対策セミナーを毎年実施しています。シリーズもので、試験のポイントを的確にお伝えしている講義はとても人気が高く、例年たくさんの職員が参加され、試験に臨んでいます。 研修・研究センターに併設している自習室には、様々な書籍やDVDなどをそろえ、貸し出しも自由に行っています。 |
メンター制度 |
メンター制度として位置付けているわけではないですが、法人内の数か所の施設では、人材育成担当職員を配置し、新人職員や実習生の受け入れを行っています。特に、新しく採用になった職員には、必ず、採用時基礎研修を受講して頂き、その講師が新人職員のフォローアップを担っています。 |
評価制度 |
職員評価制度実施要項を制定し、人事考課を行っています。人事考課では中間面接とフィードバック面接が行われます。職員にただ評価を伝えるだけではなく、一緒に課題を発見し克服していくことを目指しています。人事考課における評価の結果は、年度末賞与に活用され、職員の頑張りが結果につながる制度となっています。 |