最終更新日:2024/2/13

日本交通技術(株)

  • 正社員
  • 既卒可

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計
  • 専門コンサルティング

基本情報

本社
東京都
資本金
6,000万円
売上高
23億9,000万円(2022年12月)
従業員
135名(2024年1月1日現在)
募集人数
1~5名

3月1日に公開予定の内容であり、内容は変更の可能性があります

来たれ!鉄道土木設計のパイオニアへ

会社紹介記事

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東海道新幹線
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東北新幹線 第3馬淵橋梁

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東京本社ビル

<技術を通して国民生活の向上に力を注いだ66年の実績>
今年からちょうど66年前、我が国では設計コンサルタント業がようやく世に現れ始めた頃、我が国の発展には鉄道に精通した技術者の結集が不可欠、との強い思いにより当社が設立されました。その思いの主は後に第7代日本国有鉄道総裁となる藤井松太郎氏です。こうした経緯から、1964年に開業した東海道新幹線の建設では、12駅中11駅で当社が設計に関与しました。その後、建設された全ての新幹線で設計に携わるとともに、在来線の複線化、連続立体交差化事業、地下鉄建設など各種交通インフラの整備にも参画しました。当社はこうした仕事を通じて、我が国の発展の国民生活の利便性向上に貢献してきました。

<最先端技術を習得し、経済社会の発展を支える技術者をサポート>
鉄道構造物の計画・設計の仕事は、自然や環境条件を考慮した路線計画や鉄道構造物である橋りょう、トンネルなど本体の設計のほか、必要な場合は支障する道路や水路など様々な構造物の計画や設計も行います。そのため鉄道設計技術者は鉄道だけではなく、広範な知識も必要となります。また、鉄道構造物の設計は、耐震設計や構造解析など最先端の高度な技術を駆使して行われます。さらにこれからは高度情報通信技術の進歩をふまえて、効率的で高度な設計を開発していく必要があります。このような観点から当社では、社員が着実に技術を習得できるための支援をすべく、各種研修会・勉強会やOJTを通じて、技術習得のサポートをしています。

<人は石垣、人は城~社員が働きやすい職場環境を整備>
会社は社員がいるからこそ成り立ち、社員が存分に活躍できることで発展します。当社は社員数130人程度であることから、社長から新入社員までの距離が近く、役員が全社員の仕事環境に目が届くため、社員一人ひとりの個性と生活を大事に考えることができる会社です。毎週水曜日はノー残業デーとし、また有給休暇は1時間単位で取得することができ、柔軟な取得を可能にしています。その他にも、年休積立休暇制度(疾病や介護に活用)、短時間勤務、傷病・育児休暇制度など働きやすい充実の福利制度を整備し、仕事とプライベートを両立しやすいワークライフバランスに配慮した環境を整えています。






会社データ

事業内容
鉄道・道路をはじめとする交通基盤整備に関する建設コンサルティング事業
【設計】
 ・PC構造物の設計(橋梁・高架橋等)
 ・RC構造物の設計(高架橋、地下構造物、駅関連等)
 ・鋼構造物の設計(橋梁、高架橋、架設計画等)
 ・土構造物の設計(盛土、補強盛土、地盤改良等)
 ・地下構造物の設計(開削トンネル、地下駅、山岳トンネル、シールド)
 ・仮設構造物の設計(アンダーピーニング、仮土留工等)

【調査】
 ・環境アセスメント、測量、地質調査、騒音・振動測定
 ・構造物調査・点検および補修・補強設計
 
【計画】
 ・新線計画、新駅計画、駅改良計画
 ・連続立体交差事業計画
 ・運行計画
 ・駅周辺整備計画(駅前広場計画、道路計画)
 ・需要予測、事業収支予測、費用対効果分析

【施工計画・施工監理】
 ・鉄道、道路、土木構造物、建築
本社郵便番号 110-0005
本社所在地 東京都台東区上野7-11-1
本社電話番号 03-3842-9170
設立 1958年8月
資本金 6,000万円
従業員 135名(2024年1月1日現在)
売上高 23億9,000万円(2022年12月)
事業所 ■本社
 〒110-0005
東京都台東区上野7-11-1

■支店
 札幌支店
 名古屋支店
 大阪支店
 九州支店

■営業所
 横浜営業所
 静岡営業所
 岐阜営業所

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.8時間
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 2名 5名
    2023年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 2名 5名
    2023年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修
各種技術研修
階層別研修
コンプライアンス研修
自己啓発支援制度 制度あり
技術士試験の受験料・講習会費用等を一定の条件で会社で負担。
自己啓発プログラム(TOEIC、設計勉強会、技術士試験研修会等)
メンター制度 制度あり
先輩社員が入社3年目までの社員と1対1で仕事の悩みや将来の不安などを聞いて、支援を行っていく制度
キャリアコンサルティング制度 制度あり
上司と1対1で今後のキャリアについて、面談を行う制度
社内検定制度 制度あり
技術発表会・表彰制度

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
愛知工業大学、大阪工業大学、金沢工業大学、近畿大学、工学院大学、芝浦工業大学、大同大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、徳島大学、名古屋大学、新潟大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山口大学
<大学>
愛知工業大学、秋田大学、足利工業大学、茨城大学、大阪工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、北見工業大学、九州共立大学、九州産業大学、埼玉大学、札幌大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、千葉工業大学、中央大学、中部大学、帝京平成大学、東海大学、東京都市大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、鳥取大学、長崎大学、名古屋工業大学、日本大学、日本文化大学、法政大学、北海学園大学、宮崎大学、名城大学、明星大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
大阪公立大学工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校

採用実績(人数)     2022年 2023年 2024年(予)
院卒  1名    1名  1名
大卒  3名    2名   5名
高専卒 1名   1名   0名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 3 1 4
    2022年 4 1 5
    2021年 2 1 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 4
    2022年 5
    2021年 3
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0
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