最終更新日：2024/6/12

(株)ベネフィット・ワン【第一生命グループ】

正社員
上場企業

業種

インターネット関連
教育
サービス（その他）
商社（その他製品）
金融総合グループ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 15億2,700万円　※2023年3月時点

売上高: 423億7,600万円※2023年3月時点

従業員数: 1,111名（416名）※臨時雇用者数を括弧内に外数で記載（2023年3月末現在）

募集人数: 51～100名

エントリー	エントリーはこちら！
セミナー／説明会	WEBセミナー／大手福利厚生サービスで働く人々に活力を届ける！

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

新しい社会インフラとなる『サービスの流通創造』への挑戦

25卒の皆さん！まだ間に合います！業界トップ×ベンチャー社風で飛躍した成長を手に入れましょう！（2024/06/12更新）

▼ベネフィット・ワンとは？
「人と企業を繋ぐ新たな価値の創造を目指しサービスの流通創造を通して人々の心豊かな生活と社会の発展に貢献しよう」を企業理念に、福利厚生アウトソーシングサービスを通して、働く人々とサービス提供を行うサプライヤをマッチングすることで「サービス流通」をしており、BtoE（employee）の強みを活かした日本唯一のプラットフォーマーを目指しています。

【前向きに素直な姿勢で自己成長と会社成長に没頭できる仲間を積極的に募集しています！】

会社説明会では、事業内容はもちろん、社風や社内制度、やりがい、おもしろさなどなど、盛りだくさんでお伝えいたします！
また、創業当時の想いを感じ、成長に貪欲な仲間を集めるため
全員が社長登壇のトップセミナーと、社長面接を経て入社をしております！

会社の「熱量」を直接感じてみませんか？

代表の白石、日本国民総会員化のビジョンに惹かれて入社する社員も多くいます。大きなビジョンを一緒に達成しましょう！ 20代からの豊富な裁量権から飛躍的な成長が可能です！！

: 代表の白石、日本国民総会員化のビジョンに惹かれて入社する社員も多くいます。大きなビジョンを一緒に達成しましょう！

: 20代からの豊富な裁量権から飛躍的な成長が可能です！！

未来を描け。そして、走ろう。

代表取締役社長白石徳生。1996年パソナの社内ベンチャー第1号としてベネフィット・ワンを設立。2018年東証一部上場。2021年にはプライム市場上場を果たす。	成功をイメージして戦略を逆算する。だから、ブレることはない。何かを成し遂げるには、実現したい未来をイメージしながら、そこに向かってどう歩んでいくかを逆算しなければなりません。どんな分野の成功者も、必ずゴールを描きながらそのためのロードマップを用意し、マイルストーンを刻みながら歩みを進めることで成功を手にしてきました。私自身、当社を起業したときも、目指すべきゴールは明確にあり、成功を確信していました。立ち上げ当初2年間こそ赤字続きでしたが、私と仲間だけは必ず成功すると自信を持っていました。そこに迷いはありませんでした。あらゆる商取引がものすごいスピードでインターネット経由に移行するなか、比較的遅れていたサービス業の分野でもこれから本格的にIT化が進み、飲食、美容、教育、医療などあらゆるサービスをインターネット経由で予約・購入することが当たり前になるでしょう。サブスクリプション型のビジネスモデルを確立して圧倒的なシェアを得ている当社は、マーケット自体が拡大することにより、多くのユーザーとサービス供給者にとってなくてはならない存在となります。その未来が、私には見えています。 30年前、携帯電話がこれほど普及すると予想した人はいなかったでしょう。それと同じことが、これから「サービス流通」という分野で起きていくのです。ベネフィット・ワンという社名が、サービスを利用するためのインフラに対する呼称として世界中で認知されるようになることを、私は確信しています。何のために働くのか──。その答えが変わってゆく。私たちを取り巻く世界も大きく変化しようとしています。企業中心の社会から個人中心の社会へ、他者と競争する生き方から共存する生き方へ―。ロボットやAIといったテクノロジーの進化によって人は労働の呪縛から解放され、私たちは“生活するために働く”ことから“楽しむため”“学ぶため”に働くようになりつつあります。これからの20年間で、企業のような組織に所属して働くスタイルから、個人が好きなプロジェクトごとに連携して働くスタイルへと変わっていくでしょう。まさに地殻変動が始まっているのです。　　　　　　　　　　　　ベネフィット・ワン代表取締役社長　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　白石　徳生

代表取締役社長白石徳生。1996年パソナの社内ベンチャー第1号としてベネフィット・ワンを設立。2018年東証一部上場。2021年にはプライム市場上場を果たす。

成功をイメージして戦略を逆算する。
だから、ブレることはない。

何かを成し遂げるには、実現したい未来をイメージしながら、そこに向かってどう歩んでいくかを逆算しなければなりません。

どんな分野の成功者も、必ずゴールを描きながらそのためのロードマップを用意し、マイルストーンを刻みながら歩みを進めることで成功を手にしてきました。

私自身、当社を起業したときも、目指すべきゴールは明確にあり、成功を確信していました。立ち上げ当初2年間こそ赤字続きでしたが、私と仲間だけは必ず成功すると自信を持っていました。そこに迷いはありませんでした。

あらゆる商取引がものすごいスピードでインターネット経由に移行するなか、比較的遅れていたサービス業の分野でもこれから本格的にIT化が進み、飲食、美容、教育、医療などあらゆるサービスをインターネット経由で予約・購入することが当たり前になるでしょう。サブスクリプション型のビジネスモデルを確立して圧倒的なシェアを得ている当社は、マーケット自体が拡大することにより、多くのユーザーとサービス供給者にとってなくてはならない存在となります。その未来が、私には見えています。

30年前、携帯電話がこれほど普及すると予想した人はいなかったでしょう。それと同じことが、これから「サービス流通」という分野で起きていくのです。ベネフィット・ワンという社名が、サービスを利用するためのインフラに対する呼称として世界中で認知されるようになることを、私は確信しています。

何のために働くのか──。その答えが変わってゆく。

私たちを取り巻く世界も大きく変化しようとしています。企業中心の社会から個人中心の社会へ、他者と競争する生き方から共存する生き方へ―。
ロボットやAIといったテクノロジーの進化によって人は労働の呪縛から解放され、私たちは“生活するために働く”ことから“楽しむため”“学ぶため”に働くようになりつつあります。

これからの20年間で、企業のような組織に所属して働くスタイルから、個人が好きなプロジェクトごとに連携して働くスタイルへと変わっていくでしょう。
まさに地殻変動が始まっているのです。

　　　　　　　　　　　　ベネフィット・ワン代表取締役社長
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　白石　徳生

会社データ

プロフィール	「サービスの流通創造」をビジョンを掲げ、良いものをより安くより便利に利用できる社会インフラの構築に向け、「ベネフィット・ステーション」というサブスクリプション型の会員サイトを企業の福利厚生向けに提供する事業からはじまりました。現在、会員数は1100万人を超え、クライアント企業数は約1万6千社以上、売上423億円を超え、創業当時から右肩上がりで成長し続けており、グループ会社が変わる大きな変革期を迎えております。日本中のあらゆるサービスを集約させ、サービスの適正評価による比較検討や個人最適のレコメンドにより利用を促進させる「サービスの流通創造」の実現、BtoEの強みを活かした日本唯一のプラットフォーマーを目指します。
事業内容	総合型福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」を提供する福利厚生事業をはじめとした、企業の課題を解決するコンサルティング事業を展開しています。 ≪従業員のエンゲージメントを高める≫ ■福利厚生事業『従業員に福利厚生を提供し、イキイキと働いてもらいたい』という企業向けに、福利厚生を当社にお任せいただくアウトソーシングサービスを運営。「ベネフィット・ステーション」を福利厚生プログラムとして、16,000の企業や官公庁に提供し、会員数は1100万人を超える。「ベネフィット・ステーション」とは従業員満足度を向上し、健康経営やスキルアップを促進する総合型福利厚生サービスです。グルメやレジャー等の余暇支援だけでなくeラーニングや介護・引っ越しなどライフイベントに関わるものまで、幅広いサービスがお得に利用できる ■インセンティブ事業働く人のエンゲージメントを高めるポイントプラットフォーム「インセンティブ・ポイント」を運営。企業のモチベーション向上、離職防止、コミュニケーション活性化等を支援。 ■ヘルスケア事業『働く人の心と身体の健康をサポート』し、企業の経営を戦略的に支援する健康経営サービスをワンストップで提供。健康診断予約代行や特定保健指導や、感染症対策として予約から接種まで一貫して代行するワクチン接種代行など、企業の成長土台となる健康増進・維持に役立つサービスを提供。 ≪業務の生産性を向上させる≫ ■購買・精算代行事業出張などにかかる交通費などの支払いをはじめとする経費の見える化、キャッシュレス化と業務の省力化を推進。出張予約・精算サービス「出張ステーション」公共料金・通信費管理/ 小口・交通費精算「Hi-Vox Service」接待の予約手配・精算サービス「接待ステーション」 ≪顧客ロイヤリティを高める≫ ■CRM事業(Customer　Relationship　Management) クライアント企業の持つ顧客(※スマホユーザー・カード会員など)の満足度を上げるための、特典・オプションサービスを提供。「ベネフィット・ステーション」をクライアント企業のオプションや特典として提供する事での顧客満足度を上げる。すべての国民とサービスを会員にするビジョン実現の元、福利厚生、ヘルスケアなどの企業が求めるサービスを多数展開しております！

プロフィール

「サービスの流通創造」をビジョンを掲げ、良いものをより安くより便利に利用できる社会インフラの構築に向け、「ベネフィット・ステーション」というサブスクリプション型の会員サイトを企業の福利厚生向けに提供する事業からはじまりました。

現在、会員数は1100万人を超え、クライアント企業数は約1万6千社以上、売上423億円を超え、創業当時から右肩上がりで成長し続けており、グループ会社が変わる大きな変革期を迎えております。
日本中のあらゆるサービスを集約させ、サービスの適正評価による比較検討や個人最適のレコメンドにより利用を促進させる「サービスの流通創造」の実現、BtoEの強みを活かした日本唯一のプラットフォーマーを目指します。

事業内容

総合型福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」を提供する福利厚生事業をはじめとした、企業の課題を解決するコンサルティング事業を展開しています。

≪従業員のエンゲージメントを高める≫
■福利厚生事業
『従業員に福利厚生を提供し、イキイキと働いてもらいたい』という企業向けに、福利厚生を当社にお任せいただくアウトソーシングサービスを運営。
「ベネフィット・ステーション」を福利厚生プログラムとして、16,000の企業や官公庁に提供し、会員数は1100万人を超える。

「ベネフィット・ステーション」とは
従業員満足度を向上し、健康経営やスキルアップを促進する総合型福利厚生サービスです。グルメやレジャー等の余暇支援だけでなくeラーニングや介護・引っ越しなどライフイベントに関わるものまで、幅広いサービスがお得に利用できる

■インセンティブ事業
働く人のエンゲージメントを高めるポイントプラットフォーム「インセンティブ・ポイント」を運営。
企業のモチベーション向上、離職防止、コミュニケーション活性化等を支援。

■ヘルスケア事業
『働く人の心と身体の健康をサポート』し、企業の経営を戦略的に支援する健康経営サービスをワンストップで提供。
健康診断予約代行や特定保健指導や、感染症対策として予約から接種まで一貫して代行するワクチン接種代行など、企業の成長土台となる健康増進・維持に役立つサービスを提供。

≪業務の生産性を向上させる≫
■購買・精算代行事業
出張などにかかる交通費などの支払いをはじめとする経費の見える化、キャッシュレス化と業務の省力化を推進。
出張予約・精算サービス「出張ステーション」
公共料金・通信費管理/ 小口・交通費精算「Hi-Vox Service」
接待の予約手配・精算サービス「接待ステーション」

≪顧客ロイヤリティを高める≫
■CRM事業(Customer　Relationship　Management)
クライアント企業の持つ顧客(※スマホユーザー・カード会員など)の満足度を上げるための、特典・オプションサービスを提供。
「ベネフィット・ステーション」をクライアント企業のオプションや特典として提供する事での顧客満足度を上げる。

すべての国民とサービスを会員にするビジョン実現の元、福利厚生、ヘルスケアなどの企業が求めるサービスを多数展開しております！

本社郵便番号	163-1037
本社所在地	東京都新宿区西新宿3丁目7番1号　新宿パークタワー37階
電話番号	03-6830-5142
設立（創業）	1996年3月15日
資本金	15億2,700万円　※2023年3月時点
従業員数	1,111名（416名）※臨時雇用者数を括弧内に外数で記載（2023年3月末現在）
売上高	423億7,600万円※2023年3月時点
事業所	■東京本社 ■支店／大阪、名古屋、福岡、札幌、仙台、横浜静岡、京都、神戸、広島、高松、松山 ■松山BPOセンター ■淡路BPOセンター ■長野BPOセンター ■愛南ベース、八幡浜ベース、宿毛ベース、久万高原ベース、内子ベース上島ベース、高知ベース
売上高推移	423億7,600万円　(2023年3月期連結実績) 383億6,200万円 (2022年3月期連結実績) 378億4,000万円 (2021年3月期連結実績) 372憶2,710万円 (2020年3月期連結実績) 344億6,100万円 (2019年3月期連結実績) 320億8,900万円 (2018年3月期連結実績) 294億7,800万円 (2017年3月期連結実績) 260億5,300万円 (2016年3月期連結実績) 216億4,200万円（2015年3月期連結実績） 203億5,600万円（2014年3月期連結実績） 176億1,000万円（2013年3月期連結実績）
主な取引先(敬称略）	愛知県都市職員共済組合／板橋区職員互助会／出光興産(株)／H.U.グループホールディングス（株）／NOK第一企業年金基金／NTTグループ／(株)大分銀行／ (一財)大分県教職員互助会／大阪読売健康保険組合／川崎重工業（株）／(学)関西大学／九州旅客鉄道(株)／京都市職員共済組合／クボタグループ／警察共済組合／(株)神戸製鋼所／郡山市職員互助会／サイゼリヤユニオン／(一財)札幌市職員福利厚生会／(株)しまむら／全日本空輸共済会／ソニーグループ(株)／ソフトバンクグループ／(株)電通／東海旅客鉄道(株)／東京海上日動火災保険(株)／東北電力(株)／(株)東横イン／日本電気(株)／日本郵政グループ／パナソニックグループ／阪急阪神健康保険組合／東日本旅客鉄道(株)／(株)日立製作所／(株)ベルシステム24／丸紅(株)／三井住友カード(株)／(株)三井住友銀行／三越伊勢丹グループ共済会／三菱ケミカル(株)／(株)三菱ＵＦＪ銀行／横須賀市職員厚生会／横浜ゴム生活協同組合／(株)リコー／早稲田大学健康保険組合　他
関連会社	■国内グループ企業株式会社トラスト ■海外グループ企業ベネフィット・ワン上海ベネフィット・ワンUSA ベネフィット・ワンインターナショナルベネフィット・ワンタイランドベネフィット・ワンインドネシアリワーズリワーズベネフィットフラビュレスベネフィット・ワンエンゲージメントテクノロジーズ
社内制度	■社内ベンチャー制度全社員が、新規ビジネス案や業務改善案を経営陣にプレゼンテーションできる機会を年に一度設け、優れたアイデアについては事業化・制度化に向けてバックアップ。 ■オープンポジション制度公募されたポジションに、自ら手を挙げてチャレンジできる制度。社員の可能性や自主性を引き出し、自らが描くキャリアプランの実現を応援。 ■自己申告制度社員一人ひとりが、自ら考えるキャリアプランを、直接人事部に申告できる制度。自身のキャリアや能力の棚卸しを行い、今後のキャリア・アクションを考える機会。 ■ジュニアボード制度毎年、1年間を任期に選抜された社員が、社長直轄で様々な経営課題に取り組み、トップとの意見交換や情報共有を行い、具体的なプロジェクトを推進していく制度。
平均年齢	36歳（2023年3月現在）
沿革	1996年・(株)ビジネス・コープを設立・福利厚生アウトソーシングサービスを開始 1998年・選択型福利厚生制度「カフェテリアプラン」サービスを開始 2001年・社名を(株)ベネフィット・ワンに変更 2004年・総会員数100万人を突破・JASDAQ証券取引所に上場 2006年・東京証券取引所市場第二部に上場・(株)ベネフィット・ワンパートナーズを設立　 CRM事業を本格始動・(株)グローバルヘルスケアを子会社化 2007年・総会員数200万人を突破・愛媛県松山市に松山オペレーションセンターを設置・「Benefit one Festa」を開催（来場者1.1万人） 2008年・総会員数300万人を突破・特定健診・特定特定保健指導等の　アウトソーシングサービスを開始・「Work・LIFE BALANCE FESTA+ECO 2008」を開催　（来場者2.8万人） 2009年・総会員数400万人を突破・愛媛県松山市に自社社屋　「松山オペレーションセンター」を建設・(株)ベネフィット・ワンパートナーズを吸収合併・(株)グローバルヘルスケアを吸収合併・「Work・LIFE BALANCE FESTA+ECO 2009」を開催　（来場者1.1万人） 2010年・総会員数500万人を突破・共同購入型クーポンサイト「べネ！PON」を開始 2011年・個人向け福利厚生サービス「モラエル」を開始・仙台市開催の東北復興イベント「東北六魂祭2011」に参画　（来場者36万人） 2012年・(株)ユニマットソリューションズ　《現:(株)ベネフィットワンソリューションズ》を子会社化・(株)保健教育センター　《現:(株)ベネフィットワン・ヘルスケア》を子会社化・中国にベネフィット・ワン上海を設立　・米国にベネフィット・ワンUSAを設立・盛岡市開催の東北復興イベント「東北六魂祭2012」に参画　（来場者24万人） 2013年・福島市開催の東北復興イベント「東北六魂歳2013」に参画　（来場者25万人）・シンガポールにベネフィット・ワンアジアを設立 2014年・タイにベネフィット・ワンタイランドを設立・台湾に中華ベネフィット・ワンを設立・インドネシアにベネフィット・ワンインドネシアを設立・山形市開催の東北復興イベント「東北六魂祭2014」に参画　（来場者26万人） 2015年・ドイツにベネフィット・ワンドイツを設立・(株)ベネフィットワン・ペイロールを設立・秋田市開催の東北復興イベント「東北六魂祭2015」に参画　（来場者26万人） 2016年・シンガポールのリワーズを子会社化し、海外事業を強化・共同出資により、(株)MYDCを設立。個人型確定拠出年金サービスに参入・青森市開催の東北復興イベント「東北六魂祭2016」に参画（来場者27 万人） 2017年・EcommEarth社との合弁会社 (株)ディージーワンを設立・定額制企業研修サービス「ベネアカデミー」開始・シェアリングエコノミーサービスモノ・スキルマッチングアプリ「Worker’s Market」開始・法人向けギフトサービス「デジバナBiz」開始 2018年・東京証券取引所市場第一部銘柄に指定・ベネフィット・ワン「健康経営銘柄2018」／ベネフィットワン・ヘルスケア「健康経営優良法人2018」初選定・代表取締役社長の白石が "EY アントレプレナー・オブ・ザ・イヤー 2018ジャパン" 「Exceptional Growth 部門大賞」受賞 2019年・リワーズ（シンガポール子会社）「Best Tech Company To Work For Award」スタートアップ部門上位３位、総合部門10 位入賞・ベネフィット・ワン「健康経営優良法人2019」3年連続選定 2020年・総会員数800万人を突破・人事部門の DX を実現する『ベネワン・プラットフォーム』開始、「HRアワード 2020」最優秀賞受賞・健康経営銘柄2021 選定 2021年・ベネフィット・ワン『健康経営銘柄2021』選定・『D.LEAGUE』チームオーナーに参画、ダンスチーム『Benefit one MONOLIZ』設立・給与天引き決済サービス『給トク払い』開始・サービス共通の会員専用ID『ベネアカウント』開始 2022年・総会員数1,000万人を突破・『DX認定制度』取得・ベネフィット・ワン『健康経営銘柄2022』選定・長野県長野市に、長野サテライトオフィス開設・（株）JTBベネフィット吸収合併・東京証券取引所プライム市場へ移行

働き方データ

平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.2日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	24名	4名	28名
	2022年度

社内制度

研修制度	制度あり社員の成長を後押しする研修制度 ■新入社員研修ビジネスマナー研修をはじめ、ベネフィット・ワンの事業内容の理解を深めるための研修(OJT研修) ■階層・階級別スキルアップ研修新入社員入社後6カ月研修、及びメンター制度階層や階級に応じた、リーダー研修、マネジメント研修などのスキルアップ研修事業のサービス商材を学ぶための勉強会 ■社内サポーター制度研修制度の充実および育成環境の向上を目指すための制度です。社内で選抜された社員が、養成研修を経て1年間、新入社員研修等のインストラクターやメンターとして活躍
自己啓発支援制度	制度あり ■社内ベンチャー制度全社員が、新規ビジネス案や業務改善案を経営陣にプレゼンテーションできる機会を年に一度設け、優れたアイデアについては事業化・制度化に向けてバックアップ。 ■オープンポジション制度公募されたポジションに、自ら手を挙げてチャレンジできる制度。社員の可能性や自主性を引き出し、自らが描くキャリアプランの実現を応援。 ■自己申告制度社員一人ひとりが、自ら考えるキャリアプランを、直接人事部に申告できる制度。自身のキャリアや能力の棚卸しを行い、今後のキャリア・アクションを考える機会。 ■ジュニアボード制度毎年、1年間を任期に選抜された社員が、社長直轄で様々な経営課題に取り組み、トップとの意見交換や情報共有を行い、具体的なプロジェクトを推進していく制度。 ■インセンティブ・ポイント制度会社指定の資格※を取得できるとインセンティブとしてポイント（BIPo)を付与。約２万種類のアイテムやサービスへの交換ができます。 ※簿記検定(日商簿記試験)、FP（ファイナンシャルプランナー）、社会保険労務士（社労士）、宅地建物取扱主任、総合旅行業務取扱管理者などの資格取得者に向けてのインセンティブもあり。 ■eラーニング受講支援制度「自ら考え、自ら行動する社員の育成」に向けて、当社が運営する福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」内の「べネ・ステフリーeラーニング」が無料で受講できる制度。基本的なビジネススキルから、役職・年次別に応じた業務に活かせるテーマまで、様々なテーマが充実。
メンター制度	制度あり ※配属部署とは異なる別部署の先輩がメンターとして新入社員のフォローを行います。他部署の先輩だからこそ、違った視点でのアドバイスをもらえることもあります。
キャリアコンサルティング制度	制度あり ※年に2回、所属長との人事考課面談があります。また、人事考課面談以外にも、月に1回、上司と部下が1対1でミーティングを行う「1on1ミーティング」を全社で実施しています。人事考課：従業員の業務の遂行度、業績、能力を評価し、賃金や昇進等の人事施策に反映させる仕組み。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、京都教育大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、産業能率大学、東洋大学、東京女子大学、高崎経済大学、順天堂大学
採用実績（人数）	2024年4月　入社36名 2023年4月　入社24名 2022年4月　入社35名 2021年4月　入社25名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、茨城大学、愛媛大学、大阪大学、お茶の水女子大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、京都教育大学、近畿大学、慶應義塾大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、上智大学、成城大学、専修大学、千葉大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東京大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京理科大学、東北大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学、産業能率大学、東洋大学、東京女子大学、高崎経済大学、順天堂大学

採用実績（人数）

2024年4月　入社36名
2023年4月　入社24名
2022年4月　入社35名
2021年4月　入社25名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2023年	12名	12名	24名
2022年	13名	21名	34名
2021年	9名	16名	25名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2023年	24名
2022年	35名
2021年	25名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2023年	2名
2022年	3名
2021年	14名

QRコード

https://job.mynavi.jp/25/pc/search/corp102973/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう！
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

エントリー	エントリーはこちら！
セミナー／説明会	WEBセミナー／大手福利厚生サービスで働く人々に活力を届ける！