(株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジーの新卒採用・会社概要

会社紹介記事

お客様の要求そのままだけでなく、その奥にある「プラスアルファ」をシステムに反映。新人研修は全員が課題を理解することがゴールです。徹底した研修でプログラミングの基礎からお教えします。

: お客様の要求そのままだけでなく、その奥にある「プラスアルファ」をシステムに反映。

: 新人研修は全員が課題を理解することがゴールです。徹底した研修でプログラミングの基礎からお教えします。

GIS技術でインフラを支えるシステム開発会社。高度な人材育成に自信があります！

「もっと熱く、もっと深く、そして正しく」をモットーに、システムの企画立案からプログラミングまで一貫して手掛けています。	【GIS開発をメインに社会インフラに貢献】 JCT（ジャパン・コンピュータ・テクノロジー）は、GIS（地理情報システム）の黎明期からGIS開発を手がけてきた独立系システムハウスです。GIS技術を重点対応分野と位置づけ、現在では官公庁、社会インフラ、防災、環境などさまざまな分野のシステム開発を行っています。創業から45年、官公庁や名だたる企業をお客様に、豊富なノウハウと高い技術力で高度な要望を叶えるシステムを提供。目には見えませんが、私たちのシステムは社会のさまざまなインフラ分野を縁の下から支えているのです。【自前の人材、自社開発にこだわっています】技術力の強みは、突き詰めれば「人」の強みです。当社では自前の人材育成に徹底的にこだわり、研修担当者による充実した教育体制を整えています。ITの基礎体力をつける約6か月間の新人研修をはじめ、OJTではプロジェクトチームの一員としてお客様との会議にも参加。システムエンジニアとしてのスキルが実践で学べます。また、IT業界では稀有なメンター制度を整備。仕事の悩みだけでなく将来の夢などの相談も気軽にできる体制を整えています。高い品質とセキュリティが求められる当社では自社内の開発を大切にしており、客先常駐が少ないのも特徴です。【自分らしいキャリアパスが描けます】ほとんどの案件が元請であるため、お客様からの声がダイレクトに届くのが大きなやりがい。自分が関わったものが、社会に貢献していることが実感できるでしょう。キャリアパスも多彩です。システム設計を行う「システムエンジニア」だけでなく、開発を担う「開発エンジニア」も目指せ、長期的には若手を指導する現場リーダー、技術開発の専門家、経営幹部など自分に合ったキャリアが描けます。またフレックス制度や時短勤務制度など柔軟な働き方で長く安心して働ける環境を整備。年間休日120日以上、残業の低減などワークライフバランスの取れた環境を整えています。幅広い知識を吸収し、プロフェッショナルとして社会に貢献したいという方に期待しています。（嶋田哲也さん／総務部　課長）

「もっと熱く、もっと深く、そして正しく」をモットーに、システムの企画立案からプログラミングまで一貫して手掛けています。

【GIS開発をメインに社会インフラに貢献】
JCT（ジャパン・コンピュータ・テクノロジー）は、GIS（地理情報システム）の黎明期からGIS開発を手がけてきた独立系システムハウスです。GIS技術を重点対応分野と位置づけ、現在では官公庁、社会インフラ、防災、環境などさまざまな分野のシステム開発を行っています。創業から45年、官公庁や名だたる企業をお客様に、豊富なノウハウと高い技術力で高度な要望を叶えるシステムを提供。目には見えませんが、私たちのシステムは社会のさまざまなインフラ分野を縁の下から支えているのです。

【自前の人材、自社開発にこだわっています】
技術力の強みは、突き詰めれば「人」の強みです。当社では自前の人材育成に徹底的にこだわり、研修担当者による充実した教育体制を整えています。ITの基礎体力をつける約6か月間の新人研修をはじめ、OJTではプロジェクトチームの一員としてお客様との会議にも参加。システムエンジニアとしてのスキルが実践で学べます。また、IT業界では稀有なメンター制度を整備。仕事の悩みだけでなく将来の夢などの相談も気軽にできる体制を整えています。高い品質とセキュリティが求められる当社では自社内の開発を大切にしており、客先常駐が少ないのも特徴です。

【自分らしいキャリアパスが描けます】
ほとんどの案件が元請であるため、お客様からの声がダイレクトに届くのが大きなやりがい。自分が関わったものが、社会に貢献していることが実感できるでしょう。キャリアパスも多彩です。システム設計を行う「システムエンジニア」だけでなく、開発を担う「開発エンジニア」も目指せ、長期的には若手を指導する現場リーダー、技術開発の専門家、経営幹部など自分に合ったキャリアが描けます。
またフレックス制度や時短勤務制度など柔軟な働き方で長く安心して働ける環境を整備。年間休日120日以上、残業の低減などワークライフバランスの取れた環境を整えています。幅広い知識を吸収し、プロフェッショナルとして社会に貢献したいという方に期待しています。

（嶋田哲也さん／総務部　課長）

会社データ

プロフィール	独立系システムハウスとして、さまざまなシステム開発に取り組み、創業以来44年間培ってきた開発技術で、安定した収益基盤を維持しています。 JCTは、お客様の要求を形にするだけでなく、その向こうにあるプラスアルファの期待に応えてお客様の「うれしい」を実現する、システム開発集団です。
事業内容受託開発	私たちはあえて分野を絞らず、お客様の多様なニーズに対応できるシステム開発を行ってきました。幅広い分野に及ぶ開発に取り組むことで培われてきた技術力とノウハウが強みです。特に地図の電子化初期の時代より関わっているGIS（地理情報システム）技術に長けており、近年ではその技術を利用した各種インフラ設備管理、防災、復興関連などのシステム開発を手がけています。【取引先例】 ≪行政・公共団体≫ 最高裁判所人事院経済産業省厚生労働省国土交通省総務省農林水産省観光庁国税庁資源エネルギー庁消費者庁消防庁特許庁文化庁林野庁国土地理院東京都庁千葉県警察本部独立行政法人医薬品医療機器総合機構独立行政法人勤労者退職金共済機構独立行政法人住宅金融支援機構独立行政法人製品評価技術基盤機構独立行政法人日本高速道路保有・債務返済機構一般財団法人製品安全協会 ≪一般企業≫ NTTインフラネット(株) (株)NTTデータ (株)NTT東日本-東北 (株)NTT東日本-南関東 NTT西日本(株) 西部電気工業(株) ニッセイ情報テクノロジー(株) GIS技術など先進テクノロジーで社会に貢献。

プロフィール

独立系システムハウスとして、さまざまなシステム開発に取り組み、創業以来44年間培ってきた開発技術で、安定した収益基盤を維持しています。
JCTは、お客様の要求を形にするだけでなく、その向こうにあるプラスアルファの期待に応えてお客様の「うれしい」を実現する、システム開発集団です。

事業内容

受託開発

私たちはあえて分野を絞らず、お客様の多様なニーズに対応できるシステム開発を行ってきました。
幅広い分野に及ぶ開発に取り組むことで培われてきた技術力とノウハウが強みです。
特に地図の電子化初期の時代より関わっているGIS（地理情報システム）技術に長けており、近年ではその技術を利用した各種インフラ設備管理、防災、復興関連などのシステム開発を手がけています。

【取引先例】

≪行政・公共団体≫
最高裁判所
人事院
経済産業省
厚生労働省
国土交通省
総務省
農林水産省
観光庁
国税庁
資源エネルギー庁
消費者庁
消防庁
特許庁
文化庁
林野庁
国土地理院
東京都庁
千葉県警察本部
独立行政法人医薬品医療機器総合機構
独立行政法人勤労者退職金共済機構
独立行政法人住宅金融支援機構
独立行政法人製品評価技術基盤機構
独立行政法人日本高速道路保有・債務返済機構
一般財団法人製品安全協会

≪一般企業≫
NTTインフラネット(株)
(株)NTTデータ
(株)NTT東日本-東北
(株)NTT東日本-南関東
NTT西日本(株)
西部電気工業(株)
ニッセイ情報テクノロジー(株)

GIS技術など先進テクノロジーで社会に貢献。

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝5-25-11 ヒューリック三田ビル7F
本社電話番号	03-3457-5201
設立	1979年12月27日
資本金	5,800万円
従業員	73名
売上高	6億3,900万円（2023年5月期実績）
事業所	本社／東京都港区芝5-25-11 ヒューリック三田ビル7F
主な取引先	≪行政・公共団体≫ 最高裁判所人事院経済産業省厚生労働省国土交通省総務省農林水産省観光庁国税庁資源エネルギー庁消費者庁消防庁特許庁文化庁林野庁国土地理院東京都庁千葉県警察本部独立行政法人医薬品医療機器総合機構独立行政法人勤労者退職金共済機構独立行政法人住宅金融支援機構独立行政法人製品評価技術基盤機構独立行政法人日本高速道路保有・債務返済機構一般財団法人製品安全協会 ≪一般企業≫ NTTインフラネット(株) (株)NTTデータ (株)NTT東日本-東北 (株)NTT東日本-南関東 NTT西日本(株) 西部電気工業(株) ニッセイ情報テクノロジー(株) (五十音順)
沿革	1979年12月 (株)経営情報センター（東京都千代田区）を資本金100万円で設立 1982年10月資本金を1,000万円に増資 1990年10月本社を移転（東京都千代田区）並びに資本金を4,000万円に増資 2003年07月システムエンジニアリング事業部を分社し、 (株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジーを設立 2007年02月 (株)経営情報センターと合併存続会社を(株)経営情報センターとし、社名は(株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジーとした 2007年06月プライバシーマーク認証取得 2008年09月資本金を5,000万円に増資 2014年05月 ISMS認証（JIS Q 27001：2006〈ISO/IEC 27001：2005〉）取得 2015年04月 ISMS認証（JIS Q 27001：2014〈ISO/IEC 27001：2013〉）更新 2015年08月資本金を5,800万円に増資 2015年12月品質マネジメントシステム（ISO 9001：2015）認証取得

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（開発技術基礎研修、開発実習など）、OJT ※入社から約半年間は、プログラミングの基礎研修や開発実習を行い、必要な技術・知識をしっかり身につけることに専念していただきます

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞静岡大学、上智大学、成蹊大学、千葉工業大学、東京大学、東京農工大学、東京理科大学、富山大学、日本大学、法政大学＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、國學院大學、埼玉工業大学、静岡大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、奈良大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、明治大学、横浜市立大学、立正大学、琉球大学
採用実績（人数）	2022年　　　2023年　　　2024年 ――――――――――――――――――――――――― 大卒　　　　　 4名　　　　　1名　　　　　2名大学院了　　　 ―　　　　　 2名　　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学院＞
静岡大学、上智大学、成蹊大学、千葉工業大学、東京大学、東京農工大学、東京理科大学、富山大学、日本大学、法政大学
＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、國學院大學、埼玉工業大学、静岡大学、首都大学東京、職業能力開発総合大学校、専修大学、千葉大学、千葉工業大学、東海大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東洋大学、奈良大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、明治大学、横浜市立大学、立正大学、琉球大学

採用実績（人数）

　　　　　　　2022年　　　2023年　　　2024年
―――――――――――――――――――――――――
大卒　　　　　 4名　　　　　1名　　　　　2名
大学院了　　　 ―　　　　　 2名　　　　 ―

過去3年間の新卒採用者数（男女別）


2024年	1名	1名	2名
2023年	1名	2名	3名
2022年	2名	2名	4名

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(株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジー

業種

基本情報

GIS(地理情報システム)技術を得意とし、防災・復興関連をはじめ多様なニーズにお応えしています。

2025年卒　新卒採用の説明会を終了いたしました（2024/10/01更新）

会社紹介記事

GIS技術でインフラを支えるシステム開発会社。高度な人材育成に自信があります！

会社データ

働き方データ

社内制度

採用実績

QRコード

(株)ジャパン・コンピュータ・テクノロジー

業種

基本情報

GIS(地理情報システム)技術を得意とし、防災・復興関連をはじめ多様なニーズにお応えしています。

2025年卒 新卒採用の説明会を終了いたしました （2024/10/01更新）

会社紹介記事

GIS技術でインフラを支えるシステム開発会社。高度な人材育成に自信があります！

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働き方データ

社内制度

採用実績

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2025年卒　新卒採用の説明会を終了いたしました（2024/10/01更新）