最終更新日：2024/4/25

ジェイエスフィット(株)【NTTデータグループ】

正社員
既卒可

業種

ソフトウエア
情報処理
各種ビジネスサービス・BPO
インターネット関連
通信・インフラ

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 41億円(2022年3月)

従業員: 330名【男性250名　女性80名】　(2022年4月)

募集人数: 11～15名

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会社データ
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1965年に日本証券金融グループの情報サービス会社として発足したジェイエスフィット。日本の金融の中心地である中央区日本橋に本社オフィスを構える。コミュニケーションが取りやすい本社オフィス内。困ったことがあれば、すぐに上司や先輩に相談できるので、新入社員でも不安なく業務に取り組むことができる。

: 1965年に日本証券金融グループの情報サービス会社として発足したジェイエスフィット。日本の金融の中心地である中央区日本橋に本社オフィスを構える。

: コミュニケーションが取りやすい本社オフィス内。困ったことがあれば、すぐに上司や先輩に相談できるので、新入社員でも不安なく業務に取り組むことができる。

システム開発、インフラ構築、BPOをワンストップで提供し、DX時代を支える

2021年6月にジェイエスフィットの社長に就任した北村氏。自身もシステムエンジニアとしてスタートし、数々の案件に関わってきた経験を持つ。	ジェイエスフィットは、「私たちはITを通じて新たな価値を創造し、お客様の持続的成長と社会の発展に貢献します」という企業理念を掲げ、先進的なIT技術を生かし、お客さまの期待に応えてきました。具体的にはシステム開発、インフラ構築、BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）を3つの柱とし、これらを組み合わせてITの「ワンストップ・ソリューション」をお客さまに提供しています。これはお客さまにとって、さまざまなITベンダーと取引することなく、当社だけでクローズできるというメリットがあります。親会社である日本電子計算が2012年よりNTTデータグループに加わったことでお客さまの幅も広がり、経営基盤は安定しています。しかし、そこに安住しているわけではありません。コロナ禍によってDXは急加速しました。このように変化しつづける時代においては、私たちにも革新と変革が求められます。それらを追求しながらチャレンジを続け、お客さまや社会に貢献していきたいというのが当社の基本的な考え方です。グループ内で見れば規模の大きい会社ではありませんが、その分、スピーディーな判断ができることは当社の利点だと考えています。（代表取締役社長　北村秀樹）

2021年6月にジェイエスフィットの社長に就任した北村氏。自身もシステムエンジニアとしてスタートし、数々の案件に関わってきた経験を持つ。

ジェイエスフィットは、「私たちはITを通じて新たな価値を創造し、お客様の持続的成長と社会の発展に貢献します」という企業理念を掲げ、先進的なIT技術を生かし、お客さまの期待に応えてきました。具体的にはシステム開発、インフラ構築、BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）を3つの柱とし、これらを組み合わせてITの「ワンストップ・ソリューション」をお客さまに提供しています。これはお客さまにとって、さまざまなITベンダーと取引することなく、当社だけでクローズできるというメリットがあります。親会社である日本電子計算が2012年よりNTTデータグループに加わったことでお客さまの幅も広がり、経営基盤は安定しています。しかし、そこに安住しているわけではありません。

コロナ禍によってDXは急加速しました。このように変化しつづける時代においては、私たちにも革新と変革が求められます。それらを追求しながらチャレンジを続け、お客さまや社会に貢献していきたいというのが当社の基本的な考え方です。グループ内で見れば規模の大きい会社ではありませんが、その分、スピーディーな判断ができることは当社の利点だと考えています。
（代表取締役社長　北村秀樹）

会社データ

プロフィール	システム開発やインフラ構築、データエントリーなど、開発から環境構築、運用・保守まで一貫した「ワンストップ・ソリューション」を実現。システム導入後の運用・保守までカバーできる技術力で、トータルなサービスを提供しています。培った技術力やノウハウを応用し、汎用系、オープン系、Web系と、技術の幅を広げてきた当社。マスコミ・流通・小売・製造・教育・大学と、活躍のフィールドを広げるだけでなく、現在は通信販売やECサイトの販売管理ソフトの開発にも注力しています。コスメや健康グッズ・食品メーカーなどのネット販売業務、ネットショップの運営をITで支援。「口コミで新しいコスメの情報を入手して、ネットで購入…」という日常の何気ないシーンでも、当社の仕事は深く関わっているのです。 2023年4月に創立58周年を迎えました。長年蓄積してきた技術力をバックに、今後も「人々の役に立つ仕事」を追求し続けます。
事業内容	◇システムソリューション　●統合型通販ソフト「C.Nextシリーズ」　●Webサイト（システム）制作・保守サービス　●金融・証券システム　●My Staff（社労士サポートシステム）　●その他サービス ◇インフラソリューション　●マネージドサービス　●クラウド　●セキュリティ　●システム環境構築　●ファシリティ　●運用 ◇BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）　●事務代行サービス　●データエントリーサービス　●コンタクトセンターサービス　●RPAソリューションサービス

プロフィール

システム開発やインフラ構築、データエントリーなど、開発から環境構築、運用・保守まで一貫した「ワンストップ・ソリューション」を実現。システム導入後の運用・保守までカバーできる技術力で、トータルなサービスを提供しています。

培った技術力やノウハウを応用し、汎用系、オープン系、Web系と、技術の幅を広げてきた当社。マスコミ・流通・小売・製造・教育・大学と、活躍のフィールドを広げるだけでなく、現在は通信販売やECサイトの販売管理ソフトの開発にも注力しています。コスメや健康グッズ・食品メーカーなどのネット販売業務、ネットショップの運営をITで支援。「口コミで新しいコスメの情報を入手して、ネットで購入…」という日常の何気ないシーンでも、当社の仕事は深く関わっているのです。

2023年4月に創立58周年を迎えました。長年蓄積してきた技術力をバックに、今後も「人々の役に立つ仕事」を追求し続けます。

事業内容

◇システムソリューション
　●統合型通販ソフト「C.Nextシリーズ」
　●Webサイト（システム）制作・保守サービス
　●金融・証券システム
　●My Staff（社労士サポートシステム）
　●その他サービス

◇インフラソリューション
　●マネージドサービス
　●クラウド
　●セキュリティ
　●システム環境構築
　●ファシリティ
　●運用

◇BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）
　●事務代行サービス
　●データエントリーサービス
　●コンタクトセンターサービス
　●RPAソリューションサービス

本社郵便番号	103-0027
本社所在地	東京都中央区日本橋1-20-5
本社電話番号	03-3242-3121
設立	1965年4月
資本金	1億円
従業員	330名【男性250名　女性80名】　(2022年4月)
売上高	41億円(2022年3月)
事業所	【本社】　　　　　　東京都中央区日本橋【大阪支店】　　　　大阪府大阪市北区【名古屋支店】　　　愛知県名古屋市中区
業績	決算期　売上高　　営業利益 ------------------------------- 2019.3　　45　　　　2.4 2020.3　　46　　　　2.6 2021.3　　44　　　　2.5　 2022.3　　41　　　　2.4（単位：億円）
株主構成	日本電子計算(株) 日本証券金融(株)
関連会社	(株)エヌ・ティ・ティ・データ（NTTデータ）日本電子計算(株)（JIP）日本証券金融(株) 日本ビルディング(株) ジップインフォブリッジ(株) JIPテクノサイエンス(株) インテグレート・システム(株)
平均年齢	全体　45.2歳男性　46.0歳女性　41.8歳
平均勤続年数	全体　23.9年男性　24.2年女性　20.0年
沿革	1965年4月日本証券金融グループの情報サービス会社として発足 1967年 4月野田センタ開設(現千葉BPOセンタ) 1968年 7月大阪センタ開設(現大阪支店) 1971年 3月名古屋センタ開設(現名古屋支店) 2004年 3月プライバシーマーク付与認定を取得 2004年 4月社名を「ジェイエスフィット(株)」に変更 2006年 7月日本電子計算グループに参入 2007年10月ジップエンジニアリングサービス(株)、(株)ノア・インフォテクノと統合 2009年 4月 (株)ジェイ・アイ・エスと統合 2012年 3月日本電子計算グループの個社としてNTTデータグループの傘下に入る 2012年 5月 BPOセンタとして日本橋オフィス開設 2014年 2月本社を東京都中央区日本橋へ移転（日本橋オフィスと統合） 2014年11月本社の全部署を東京都中央区日本橋へ集約 2015年4月会社創立50周年を迎える

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 23.8年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.2時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 13.9日
2022年度
役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.9%
  （72名中5名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり・新入社員研修・OJTトレーナ研修・階層別研修・各種技術研修
自己啓発支援制度	制度あり・資格取得祝金制度　　会社推奨資格に合格した場合に祝金を支給・自己啓発援助制度　　通信教育、外部研修などの受講・研修費用の負担
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞関西大学、京都情報大学院大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、日本工業大学、福井大学＜大学＞愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州産業大学、京都精華大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、昭和女子大学、順天堂大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、大正大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波学院大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本文化大学、日本文理大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、福岡工業大学、福島大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞木更津工業高等専門学校、京都経済短期大学、近畿大学短期大学部、昭和学院短期大学、千葉敬愛短期大学、東京成徳短期大学、星美学園短期大学、ＨＡＬ東京、専門学校サンテクノカレッジ、東京電子専門学校、関西テレビ電気専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、国際情報経済専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、清風情報工科学院、船橋情報ビジネス専門学校、大阪情報専門学校、東京工学院専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、日本国際工科専門学校
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年　2024年(予) ----------------------------------------------------------- 大学院卒　　　-　　　 -　　　　 1名　　　- 大卒　　　　　5名　　 8名　　　12名　　　6名専門卒　　　　-　　　 1名　　　 -　　　　 1名

採用実績（学校）

＜大学院＞
関西大学、京都情報大学院大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、日本工業大学、福井大学
＜大学＞
愛知大学、愛知工業大学、青山学院大学、足利工業大学、亜細亜大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪市立大学、大妻女子大学、岡山大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、九州産業大学、京都精華大学、杏林大学、近畿大学、熊本大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸女学院大学、國學院大學、駒澤大学、佐賀大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、昭和女子大学、順天堂大学、椙山女学園大学、駿河台大学、成蹊大学、摂南大学、大正大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、筑紫女学園大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波学院大学、鶴見大学、帝京大学、帝京科学大学（東京）、帝京平成大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京情報大学、東京都市大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、名古屋商科大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本文化大学、日本文理大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫県立大学、福岡工業大学、福島大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学（千葉）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
木更津工業高等専門学校、京都経済短期大学、近畿大学短期大学部、昭和学院短期大学、千葉敬愛短期大学、東京成徳短期大学、星美学園短期大学、ＨＡＬ東京、専門学校サンテクノカレッジ、東京電子専門学校、関西テレビ電気専門学校、京都コンピュータ学院京都駅前校、国際情報経済専門学校、駿台電子情報＆ビジネス専門学校、清風情報工科学院、船橋情報ビジネス専門学校、大阪情報専門学校、東京工学院専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、日本国際工科専門学校

採用実績（人数）

　　　　　　2021年　2022年　2023年　2024年(予)
-----------------------------------------------------------
大学院卒　　　-　　　 -　　　　 1名　　　-
大卒　　　　　5名　　 8名　　　12名　　　6名
専門卒　　　　-　　　 1名　　　 -　　　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）