(株)読売エージェンシーの新卒採用・会社概要

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【読売エージェンシー】エントリ―受付終了しました。（2024/04/02更新）

2025年新卒採用エントリ―受付は終了しました。

読売エージェンシー　採用担当

読売のグループ会社として、広告、プロモーション、デジタルなどの分野でクライアントの企業活動をサポートしています。読売新聞を始めとして、巨人軍や読売旅行といったグループ企業と仕事をする機会も多く、安定した基盤を築いています。多様なクライアントの課題を解決するために、様々なメディアやイベントなどを組み合わせた戦略を立案する営業を行っています。

読売のグループ会社として、広告、プロモーション、デジタルなどの分野でクライアントの企業活動をサポートしています。
読売新聞を始めとして、巨人軍や読売旅行といったグループ企業と仕事をする機会も多く、安定した基盤を築いています。
多様なクライアントの課題を解決するために、様々なメディアやイベントなどを組み合わせた戦略を立案する営業を行っています。

会社データ

プロフィール	総力戦で勝ちに行く。ステークホルダーの課題は、わたしたちの課題です。ひとつの課題に対して、当社はもちろんのこと、クライアント・読売グループ・パートナー企業との結びつきを活かし、一丸となって解決することに尽力します。そして「これからも一緒に戦ってほしい」と思っていただける、そんな関係性を築ける広告会社を目指しています。
事業内容	広告主の課題解決のための様々なコミュニケーションプランの提供１）アカウント・サービス　　広告主の課題発見から仮説および基本戦略の立案、具体的施策の実施、事後の検証。２）マーケティング・コミュニケーション　　課題をトータルに捉えたマーケティング戦略の提案。３）クリエイティブ　　企業・ブランドと生活者を魅力的に結びつけるメッセージの開発。４）メディア　　最も効率的なメディアプランの提案。５）プロモーション　　「売り」に直結する企画立案と確実な実施体制による広告主の「販売」サポート。６）パブリック・リレーションズ　　リリース発信、実施におけるメディア対応。

プロフィール

総力戦で勝ちに行く。
ステークホルダーの課題は、わたしたちの課題です。
ひとつの課題に対して、当社はもちろんのこと、
クライアント・読売グループ・パートナー企業との結びつきを活かし、
一丸となって解決することに尽力します。
そして「これからも一緒に戦ってほしい」と思っていただける、
そんな関係性を築ける広告会社を目指しています。

事業内容

広告主の課題解決のための様々なコミュニケーションプランの提供

１）アカウント・サービス
　　広告主の課題発見から仮説および基本戦略の立案、具体的施策の実施、事後の検証。
２）マーケティング・コミュニケーション
　　課題をトータルに捉えたマーケティング戦略の提案。
３）クリエイティブ
　　企業・ブランドと生活者を魅力的に結びつけるメッセージの開発。
４）メディア
　　最も効率的なメディアプランの提案。
５）プロモーション
　　「売り」に直結する企画立案と確実な実施体制による広告主の「販売」サポート。
６）パブリック・リレーションズ
　　リリース発信、実施におけるメディア対応。

東京本社	102-0071
所在地	東京都千代田区富士見2-1-12
TEL	代表　03-5226-9900
北海道支社	060-0004
所在地	北海道札幌市中央区北4条西4-1 読売北海道ビル6F
TEL	011-231-4667
創業	1936年2月10日
資本金	1億円
従業員数	118名（2023年10月1日現在）
売上高	78億円（2023年3月期実績）
事業所	東京本社〒102-0071　東京都千代田区富士見2-1-12 北海道支社〒060-0004　北海道札幌市中央区北4条西4-1 読売北海道ビル６F
株主	株式会社読売新聞東京本社80% 讀賣テレビ放送株式会社20％
関連会社	(株)読売エージェンシー中日本 (株)読売エージェンシー東日本 (株)読売エージェンシー東海 (株)読売Palette
沿革	1936年 2月千代田区神田小川町で「富士通信社」として創業 1957年 4月株式会社に改組 1975年 8月読売新聞社の経営となる 1989年 10月商号を「株式会社読売エージェンシー」に変更 2011年 4月株式会社アド読連を子会社とする 2011年 12月子会社「株式会社読売エージェンシー東日本」を設立 2012年 4月株式会社アド読連を「株式会社読売エージェンシー中日本」に改称 2012年 4月子会社「株式会社読売エージェンシー東海」を設立 2013年 4月北海道支社を開設 2020年 2月子会社「株式会社読売Palette」を設立 2023年5月讀賣テレビ放送株式会社が資本参加

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.6時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.8日
2022年度

社内制度

研修制度	制度あり広告ビジネス研修、コンプライアンス研修、プライバシーマーク教育研修、OJTなど
自己啓発支援制度	制度あり社外研修受講費用支援制度
メンター制度	制度あり社内メンター制度
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知大学、青山学院大学、関西大学、國學院大學、昭和女子大学、成城大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、東京経済大学、東洋英和女学院大学、日本大学、フェリス女学院大学、福岡女学院大学、北海道教育大学、明治大学、目白大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2023年度　4名 2022年度　3名 2021年度　4名 2020年度　4名 2019年度　3名

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知大学、青山学院大学、関西大学、國學院大學、昭和女子大学、成城大学、大東文化大学、千葉大学、中央大学、東京経済大学、東洋英和女学院大学、日本大学、フェリス女学院大学、福岡女学院大学、北海道教育大学、明治大学、目白大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2023年度　4名
2022年度　3名
2021年度　4名
2020年度　4名
2019年度　3名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）