最終更新日:2024/5/24

学校法人立教学院

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 学校法人
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
学校法人のためなし
事業活動収入
357億754万円(2022年3月)
従業員
308名(2023年5月1日現在:学院および大学の専任職員数)

創立150周年の歴史とともに。世界の誰とでも協働できるグローバルリーダーを育成する学校法人です。

  • My Career Box利用中

採用担当者からの伝言板 (2024/03/31更新)

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学校法人立教学院 職員採用担当です。

3月31日までにエントリーされた方に、後日応募書類に関する情報をお送りします。

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会社紹介記事

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ツタに覆われた赤レンガの建物で、立教のシンボル的存在の「モリス館」。100年以上前に建てられ、現在も教室として使用されています。
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現状に満足せず、業務や組織のあり方を改善していくための創造的提案を行い、それを実行に移したいという高い志のある方と一緒に仕事ができることを楽しみにしています。

「自由の学府」で、働く。

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建学の精神はPro Deo et Patria(普遍的なる真理を探究し、私たちの世界、社会、隣人のために)。国際性やリーダーシップ等を携えたグローバルリーダーを育成しています。

2024年に創立150周年を迎えた立教大学は、時代の変化に合わせて先進的な取り組みを続けています。

■環境をテーマとした文理融合型の新学部を設置構想中
「環境」をテーマに文理融合を実現する新学部、「環境学部(仮称)」を2026年4月池袋キャンパスに設置構想中です。本構想は文部科学省「大学・高専機能強化支援事業」にも選定されました。実現すれば立教大学として12番目の学部となります。

■アジアトップクラスの3大学との連携プログラムの開始
ソウル大学校(韓国)、北京大学(中国)、シンガポール国立大学(シンガポール)というアジアでもトップクラスの大学との連携事業「ACEプログラム」は、文部科学省「大学の世界展開力強化事業」にも採択され、これからの立教の国際化推進の中核事業として位置づけています。

■10年ぶりの英語教育の改革
「自ら考え、行動し、世界と共に生きる」新しいグローバルリーダーを育成するため、大幅に刷新された全学部共通の英語教育カリキュラムが2020年度よりスタート。すべての1年次生が英語ディベート科目を必修で学び、2年次以降の英語で専門領域を学ぶための土台を作っていきます。

■「立教箱根駅伝2024」事業の推進
創立150周年記念事業として箱根駅伝を目指す「立教箱根駅伝2024」事業を2018年12月に開始。始動4年目となる2023年に55年ぶりの本選へ復帰し、翌大会でも予選会を通過し2年連続で本大会へ出場。総合順位も14位と前年から4ランク上昇しました。


学校法人立教学院の求める職員人材像は「建学の精神のもと、チームワークを大切に、自ら考え、動ける職員」です。上記をはじめとしたさまざまな改革を一緒に進めていくことのできる人材をお待ちしています。

会社データ

プロフィール

学校法人立教学院は、1874年にアメリカ聖公会の宣教師チャニング・ムーア・ウィリアムズ主教が設立した、聖書と英学を教える私塾「立教学校」から始まりました。西洋の伝統的なリベラルアーツカレッジをモデルとし、現在では、児童・生徒・学生の総数が、2万人を超える私立学校として発展を遂げています。「テーマをもって真理を探究する力」と「共に生きる力」を育むことを学院共通の教育目標に掲げ、一貫連携教育に取り組んでいます。

立教大学の建学の精神を表している言葉が「Pro Deo et Patria」です。オフィシャル・シンボルの楯に書かれているこの言葉は直訳すると「神と国のために」というラテン語ですが、私たちはこれを「普遍的なる真理を探究し、私たちの世界、社会、隣人のために」と捉えています。

事業内容
学校法人立教学院の運営。小学校から大学・大学院まで一貫した連携教育および研究活動を行っています。

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創設者チャニング・ムーア・ウィリアムズ主教像

本社郵便番号 171-8501
本社所在地 東京都豊島区西池袋3-34-1
本社電話番号 03-3985-2245
設立 1874年
資本金 学校法人のためなし
従業員 308名(2023年5月1日現在:学院および大学の専任職員数)
事業活動収入 357億754万円(2022年3月)
事業所 ■池袋キャンパス(東京都豊島区)
  学院本部、立教大学、立教池袋中学校・高等学校、立教小学校
■新座キャンパス(埼玉県新座市)
  立教大学、立教新座中学校・高等学校
平均年齢 45歳
関連会社 立教企画グループ

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2023年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.6日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 5名 7名 12名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 3名 8名
    2022年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 38.8%
      (85名中33名)
    • 2023年度

    2023年11月1日時点

社内制度

研修制度 制度あり
内定者研修、新入職員研修、階層別研修、海外語学研修、グローバル対応力実践研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
各種講習会補助、外国語講習会補助、オンライン英会話補助、eラーニング、自主勉強会・研修会補助
メンター制度 制度あり
新卒採用者それぞれにメンター(他部署の若手先輩職員)を置き定期的な面談を実施
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
東京大学、東京外国語大学、法政大学、立教大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、お茶の水女子大学、関西学院大学、学習院大学、慶應義塾大学、国際基督教大学、上智大学、千葉大学、中央大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京都立大学、東北大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、立教大学、早稲田大学、横浜市立大学

採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
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大卒   4名   5名    5名   3名    6名  7名(予定)
(院了含)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 2 4 6
    2022年 0 3 3
    2021年 1 4 5
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 6
    2022年 3
    2021年 5
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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