最終更新日：2024/10/23

電通工業(株)

正社員
既卒可

業種

情報処理
通信・インフラ
インターネット関連
設備工事
ソフトウエア

基本情報

本社: 東京都

資本金: 2億2,021万円

売上高: 48億1,300万円（2022年3月実績） 48億3,900万円（2023年3月実績）

従業員: 175名（2023年4月1日現在）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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創業70年。情報通信分野でお客様のお困り事をワンストップでカタチにします。　　　　　　　　　　　【文系OB・OG多数在籍・内々定まで最短２週間・夏採用】

電通工業へのエントリーをお願いします。（2024/10/23更新）

情報通信事業に興味のある方、会社説明会からご参加ください。
エントリーお待ちしております。10月下旬の説明会日程を更新しました。

当社ページをご覧いただきまして、誠にありがとうございます。
社会には食品・ゲーム・広告・ホテル・金融・ソフトウエア・スポーツ・アパレル
出版など数え出したらキリがないほどの業界があります。
その中で当社の業種に少しでも興味をお持ちいただけたことは
本当に嬉しいことです。
　
今回の縁が是非あなたにとって良い縁であることを祈っております。

企業に欠かせない通信インフラを支える仕事。

自社サーバールーム内でのメンテナンス。先輩社員からのレクチャーも受けながら学びます。	■会社の歴史・事業設立は1954年3月となり2024年3月で70周年を迎える会社です。企業内の電話設備（設計・施工・保守）を行う企業としてうまれ、現在では通信・ネットワークを主体としたICT事業から、ネットワーク（LAN）内に関連する様々なソリューションを手掛ける社会の土台を支える企業へと成長しました。現在は、ネットワーク、通信、クラウドサービス、PC・サーバー等の機器の幅広いソリューションサービスを展開しています。クライアント先：官公庁、地方自治体、病院、総合建設企業各社、金融機関、国公立大学、私立学校その他取引がある業界：ホテル、旅行代理店、自動車販売、フィットネスクラブ等の幅広い業種のクライアントがいらっしゃいます。 ■弊社の展望と強み株式会社日立情報通信エンジニアリングの特約店として数多くの実績と、技術力で高い評価を頂いております。扱うソリューションに関しては、メーカーを固定せずマルチベンダーとし、クライアントからの要望に合わせたメーカーを選定しています。また、最近ではクラウドサービスやAI技術等の先進技術への取り組みも怠りません。クライアントからご相談いただく内容にこたえるだけでは無く、弊社で蓄えたノウハウをクライアントに還元する必要があります。クライアントを理解する＝クライアントの業種を理解する必要があります。【業種を理解する】を提案に盛りこむことでクライアントからすると、クライアントに寄り添い信頼関係も更に築けるようになります。 ■新入社員の教育体制新卒採用を毎年実施している弊社では、営業職向け、技術職向けの研修制度を充実させています。営業職では取り扱う製品・サービスの理解度をはかる社内資格を設けています。実技ではOJTの発表を実技試験とし商品知識の理解度から独り立ちタイミングの判断基準、他部門の事例共有の場としても活用しています。筆記試験では机上での知識理解度を測定し、実技・筆記の点数によって、社内資格取得の際は資格手当を支給しています。技術職では、施工方法・障害時の切り分け方法など技術的なレクチャーを先輩社員から定期的に取り入れ成長を応援します。また、指定資格については、受講料の補助制度もありますのでキャリアアップをはかっていただけます。

自社サーバールーム内でのメンテナンス。先輩社員からのレクチャーも受けながら学びます。

■会社の歴史・事業
設立は1954年3月となり2024年3月で70周年を迎える会社です。
企業内の電話設備（設計・施工・保守）を行う企業としてうまれ、現在では通信・ネットワークを主体としたICT事業から、ネットワーク（LAN）内に関連する様々なソリューションを手掛ける社会の土台を支える企業へと成長しました。
現在は、ネットワーク、通信、クラウドサービス、PC・サーバー等の機器の幅広いソリューションサービスを展開しています。

クライアント先：官公庁、地方自治体、病院、総合建設企業各社、金融機関、国公立大学、私立学校
その他取引がある業界：ホテル、旅行代理店、自動車販売、フィットネスクラブ等の幅広い業種のクライアントがいらっしゃいます。

■弊社の展望と強み
株式会社日立情報通信エンジニアリングの特約店として数多くの実績と、技術力で高い評価を頂いております。扱うソリューションに関しては、メーカーを固定せずマルチベンダーとし、クライアントからの要望に合わせたメーカーを選定しています。
また、最近ではクラウドサービスやAI技術等の先進技術への取り組みも怠りません。

クライアントからご相談いただく内容にこたえるだけでは無く、弊社で蓄えたノウハウをクライアントに還元する必要があります。クライアントを理解する＝クライアントの業種を理解する必要があります。【業種を理解する】を提案に盛りこむことでクライアントからすると、クライアントに寄り添い信頼関係も更に築けるようになります。

■新入社員の教育体制
新卒採用を毎年実施している弊社では、営業職向け、技術職向けの研修制度を充実させています。
営業職では取り扱う製品・サービスの理解度をはかる社内資格を設けています。実技ではOJTの発表を実技試験とし商品知識の理解度から独り立ちタイミングの判断基準、他部門の事例共有の場としても活用しています。筆記試験では机上での知識理解度を測定し、実技・筆記の点数によって、社内資格取得の際は資格手当を支給しています。

技術職では、施工方法・障害時の切り分け方法など技術的なレクチャーを先輩社員から定期的に取り入れ成長を応援します。また、指定資格については、受講料の補助制度もありますのでキャリアアップをはかっていただけます。

会社データ

プロフィール	通信ネットワークのインフラを担い、設立70周年の節目から新たなステージへ。一緒に成長しませんか。 ■情報通信・ネットワーク分野で70年 1954年3月の設立から2024年3月で70周年を迎える弊社では通信・ネットワークを主体としたICT事業から、ネットワーク（LAN）内に関連する様々なソリューションを手掛ける社会の土台を支える事業を担っています。クライアントからの要望・お困りごとを形にする提案から保守までワンストップでのサービスを提供しており、長期的な関係性を築いています。
事業内容	【情報設備関連】企業ネットワークの設計（無線・有線）・工事・保守、イントラネット構築ソフトウェアの受託開発・保守【通信設備関連】 PBX（電話交換）システム工事、構内PHS工事、放送設備工事、LAN工事等【消防設備関連】警報設備、避難設備、消火設備、防火設備工事等の設計・整備・保守【レンタル事業】ＰＢＸ、ボタン電話、ゲートウェイ機器のレンタルサービス本社は東京都品川区を拠点とし、全国に14拠点を構え、全国をカバーしています。

プロフィール

通信ネットワークのインフラを担い、設立70周年の節目から新たなステージへ。一緒に成長しませんか。

■情報通信・ネットワーク分野で70年
1954年3月の設立から2024年3月で70周年を迎える弊社では通信・ネットワークを主体としたICT事業から、ネットワーク（LAN）内に関連する様々なソリューションを手掛ける社会の土台を支える事業を担っています。
クライアントからの要望・お困りごとを形にする提案から保守までワンストップでのサービスを提供しており、長期的な関係性を築いています。

事業内容

【情報設備関連】
企業ネットワークの設計（無線・有線）・工事・保守、イントラネット構築
ソフトウェアの受託開発・保守
【通信設備関連】
PBX（電話交換）システム工事、構内PHS工事、放送設備工事、LAN工事等
【消防設備関連】
警報設備、避難設備、消火設備、防火設備工事等の設計・整備・保守
【レンタル事業】
ＰＢＸ、ボタン電話、ゲートウェイ機器のレンタルサービス

本社は東京都品川区を拠点とし、全国に14拠点を構え、全国をカバーしています。

本社郵便番号	140-0011
本社所在地	東京都品川区東大井5‐11‐2　K-11ビル
本社電話番号	03-5479-3711
設立	1954年3月
資本金	2億2,021万円
従業員	175名（2023年4月1日現在）
売上高	48億1,300万円（2022年3月実績） 48億3,900万円（2023年3月実績）
事業所	■支店茨城支店　　｜　茨城県日立市鮎川町4-3-10 リバーライン鮎川横浜支店　　｜　神奈川県横浜市神奈川区入江2-18　PPIH大口ビル　1階関東支店　　｜　埼玉県さいたま市北区宮原町4-112-13 大阪支店　　｜　大阪府大阪市北区豊崎5-6-10　商業ビル8F 東海支店　　｜　静岡県沼津市宮前町4-7 名古屋支店　｜　愛知県名古屋市千種区小松町7-41-3 冨田ビル1F 東北支店　　｜　宮城県仙台市青葉区上杉1-16-8 プロスペール本田 5階 ■営業所千葉営業所　｜　千葉県千葉市中央区新宿1-16-7 立川営業所　｜　東京都立川市錦町2-1-21 渋谷営業所　｜　東京都渋谷区代々木3-58-6 練馬営業所　｜　東京都練馬区豊玉北4-14-8 江戸川営業所｜　東京都江戸川区江戸川6-7-3
主な取引先	・中央官庁・地方自治体・病院・総合建設企業各社・金融機関・国公立大学、私立学校 ■その他取引がある業界・ホテル・旅行代理店・自動車販売・フィットネスクラブ等
関連会社	株式会社サンライズ電通工業
平均年齢	38.6歳（2023年3月）
平均勤続年数	15年（2022年度）
沿革	1954年 3月会社設立　資本金100万円 1954年 4月建設業登録　東京都知事登録（は）第9496号 1960年 4月建設大臣登録（タ）第3641号 1962年11月千葉市に千葉営業所を開設 1963年 3月資本金を増資　1,000万円 1964年 4月立川市に立川営業所を開設 1974年 4月横浜営業所を横浜支店に改称 1974年 10月建設業許可制となり建設大臣許可電気通信工事業　建設大臣許可（特-49）第5404号消防設備工事業　建設大臣許可（般-49）第5404号 1975年 4月大宮営業所を関東支店に改称 1982年 5月資本金を増資　7,000万円 1984年 2月大阪営業所を大阪支店に改称 1989年 5月品川区に本社機構を移転 1991年 4月茨城営業所を茨城支店に改称 1997年 11月資本金を増資　15,400万円 2003年 8月渋谷営業所を開設 2006年 9月練馬営業所を開設 2006年 9月江戸川営業所を開設 2007年 9月東海営業所を移転し沼津市に東海支店を開設 2009年 3月名古屋市に名古屋支店を開設 2012年 11月電気工事業（般-23）第5404号 2012年 11月特許　第4868263号を取得 2013年 10月仙台営業所を仙台支店に改称（現：東北支店） 2014年 7月資本金を増資　200.198.000円 2018年 4月茨城支店と日立支店を統合し日立市に茨城支店を開設 2023年 7月資本金を増資　220,217,000円

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 24時間
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7.1日
2022年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	0名	2名	2名
	2022年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	0名	0名	0名
	2022年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.2%
  （63名中2名）
- 2023年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修（全体）技術職向け：技術社内講習
自己啓発支援制度	制度あり通信教育支援：会社指定の資格（工事担任者等）取得に際し合格終了した受講料は会社補助が受けられる。（別途資格手当支給）
社内検定制度	制度あり営業職向け社内検定情報通信主任管理士制度：OJTと筆記試験の基準点により資格手当支給。（営業スキルの判断と、他部門の事例共有としてOJT制度があります）

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知工業大学、愛知淑徳大学、石巻専修大学、追手門学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、札幌学院大学、産業能率大学、湘南工科大学、尚美学園大学、上武大学、白鴎大学、聖学院大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東北大学、常磐大学、名古屋工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、明治学院大学、明星大学、神奈川工科大学、千葉商科大学、大阪市立大学、大阪学院大学、帝京大学、東京経済大学、東京工科大学、明海大学、流通経済大学（千葉）、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞大阪航空専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大原簿記学校、専門学校日本ホテルスクール、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京教育専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、専門学校トヨタ名古屋自動車大学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ユービック情報専門学校
採用実績（人数）	2022年　2023年　2024年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　 9名　　 4名　　 5名短大卒　　 4名　　 3名　　 5名
採用実績（学部・学科）	経済学部、心理学部、経営学部、工学部、理工学部、経済情報学部、商学部、法学部、政治経済学部、人文学部、情報通神学部、文学部、創造工学部

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知工業大学、愛知淑徳大学、石巻専修大学、追手門学院大学、近畿大学、慶應義塾大学、札幌学院大学、産業能率大学、湘南工科大学、尚美学園大学、上武大学、白鴎大学、聖学院大学、大東文化大学、高崎経済大学、拓殖大学、千葉工業大学、中央大学、東海大学、東京電機大学、東北大学、常磐大学、名古屋工業大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、明治学院大学、明星大学、神奈川工科大学、千葉商科大学、大阪市立大学、大阪学院大学、帝京大学、東京経済大学、東京工科大学、明海大学、流通経済大学（千葉）、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
大阪航空専門学校、大阪コンピュータ専門学校、大原簿記学校、専門学校日本ホテルスクール、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京教育専門学校、東京工学院専門学校、東北電子専門学校、専門学校トヨタ名古屋自動車大学校、名古屋情報メディア専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ユービック情報専門学校

採用実績（人数）

　　　　 2022年　2023年　2024年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　 9名　　 4名　　 5名
短大卒　　 4名　　 3名　　 5名

採用実績（学部・学科）

経済学部、心理学部、経営学部、工学部、理工学部、経済情報学部、商学部、法学部、政治経済学部、人文学部、情報通神学部、文学部、創造工学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）